ジジイがあれこれ考えた

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塩野義の国産ワクチン　年明け６千万人分供給可能
https://www.sankei.com/article/20210626-YDYNH6WAJFJ3VBPJRBRWHBXNLY/

『塩野義製薬が開発中の新型コロナウイルスワクチンを生産・供給できる量が、来年１月から年間最大６千万人分へ倍増することが２６日、分かった。これまで「３千万人」としていた。手代木(てしろぎ)功社長が産経新聞のインタビューで明らかにし、「国産ワクチンを安定的に供給したい」と述べた。

塩野義のワクチンは現在、第１、２段階の臨床試験（治験）を国内で行っている。ワクチンの効き目などから供給量を拡大できる見通しになったという。さらに治験を進めて確認する。

同社は提携先である医薬品製造会社「ユニジェン」の岐阜県池田町の工場で生産設備を整備中。これまで年内に３千万人分のワクチンの生産体制を整えるとしていた。

また手代木氏は、最終段階の大規模な治験について「アフリカや東南アジアでの実施に向けて調整中」と明らかにした。

塩野義は国内でも千例規模の治験を検討している。これを踏まえ、一定の条件を満たせば承認を受けられる国の「条件付き早期承認制度」が適用されれば「年内の実用化が可能」としているが、並行して最終段階の大規模な治験を世界の流行地域で実施する。

塩野義のワクチンは「遺伝子組み換えタンパクワクチン」と呼ばれる。新型コロナの遺伝子の一部を基に昆虫細胞でタンパク質を培養して作る。すでにインフルエンザワクチンなどで実績がある技術だ。』

地銀、深刻なIT統治不全　ベンダー頼みのツケ重く
金融PLUS　金融グループ次長　亀井勝司
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB212F90R20C21A6000000/

　※　どうも、最大の問題点は、「銀行側に、ＩＴに精通した人材が無く」「ベンダー側に、経営・業務に精通した人材が無い」というところのような気がする…。

　※　その両方の領域を、つなぐ人材が、決定的に欠いているという気がする…。

　※　これを、「プライオリティの判断」という観点から見れば、従来・旧来の「銀行経営におけるプライオリティの判断」と、「ＩＴ導入におけるプライオリティの判断」が、決定的に乖離しているという気がする…。

　※　例えば、あるＩＴシステムを導入しようとしているとする…。
　当然、そこにおいては、「導入することによるメリット」と、「導入したことによるデメリット」があり、そこを「抽出」「利益衡量」することが必要となる…。
　
　※　さらには、「パッケージソフト」を導入して、安上がりに上げようと考えたとする…。

　※　その場合、その「お仕着せ」による従来の業務執行形態を「変える必要があるのか、否か」「そのメリット・デメリット」の利益衡量をどう図るのか、などという問題も出てくる…。

　※　「お仕着せ」からハミ出した、「特殊業務」を残すのか否か、そこを組み入れて、一から「システム発注」するのか否か、その場合の後々の保守・管理業務のコスト計算をも含めた「プライオリティの判断」が必要となる…。

　※　こういうものは、従来・旧来の「銀行の経営判断」とは、全然違う…。

　※　そういう「判断」や、その判断に必要な「要素の抽出」が、できる体制になっているのか…。人材、手順の構築は、なされているのか…。

　※　そういう辺りが、決定的に重要なんだろう…。

　※　さらには、「新技術」への対応・拡張性…、という問題もある…。

　※　オンプレミス全盛時に、クラウド環境への「備え」を考えておくということは、不可能事かもしれない…。「神対応」かもしれない…。

　※　しかし、そこの「備え」が無いと、「後れを取って」、競争における敗者となる…。

　※　こうして検討してみると、いわゆる「日本企業」が、決定的に「苦手」としている「分野」「事例」のようだな…。

『みずほ銀行で起きたシステム障害は、システムが銀行経営に死活的に重要なことを端的に示した。ただその重要性と裏腹に、銀行、とくに地方銀行自身が主体的に関与できているかといえば疑問符がつく。』

『「監視を厳しくしないといけない。システム対応できないか」（地銀幹部）

「半年後になりますね」（システム会社）

NTTドコモの電子決済サービス「ドコモ口座」に絡む不正送金があった2020年9月。ある有力地方銀行とシステム会社で交わされた会話だ。新しいサービスの開発からマネーロンダリング（資金洗浄）につながる不正送金の対策まで、システムは銀行経営の要だが、開発や運用はシステム会社に頼っている実態が浮かぶ。』

『システム会社はベンダーと呼ばれ、みずほ銀行が4500億円を投じて導入した新システム「MINORI」は日本IBM、富士通、日立製作所、NTTデータの4社が中心となって開発した。もちろん、数千万口座を抱えるメガバンクと地方銀行のシステムには差があるものの、地銀も平均して年間50億円弱のシステム関連経費がかかっている。

金融のデジタル化が進み、システム部門の戦略的な位置づけは高まっているが、上位地銀でさえシステムの実務部隊はベンダーにほぼアウトソースしているところも多い。効率化の一環で自行のシステム人材をベンダー側に移管し、開発・運用を委ねている。ドコモ口座で問題になったインターネットバンキングから「○○ペイ」にチャージする場合も、自行からの出金にもかかわらず、その取引情報を保有しているのは銀行自身ではなくベンダーだという。』

『特定のベンダーの製品やサービスに強く依存することで、他社の同じような製品への切り替えが難しくなることをベンダーロックインと呼ぶ。言い換えれば囲い込みで、公正取引委員会もかねて問題視してきた。機動的に機能を追加したいと思っても時間と多額のコストがかかる。それでもベンダーに依存しているため「言い値」を受け入れざるをえない構図が浮かぶ。』

『銀行業務の基幹である勘定系システムを日本ユニシスからマイクロソフト社のクラウドサービスに移行した北国銀行のように、ベンダー丸投げと決別する地銀はまれだ。北国銀はクラウド上に集積した顧客データを活用し、取引やサービスの利用実態を人工知能（AI）などで分析。営業やコンサルティングにつなげる計画で、システムのフル活用を経営の中核にすえる。

システムに関していえばベンダーが銀行に対して優越的地位に立っているように見えるが、ある金融庁関係者は「だからといって地銀が『被害者』かといえば、それは一つの断面だ」と指摘する。ベンダーロックインが機動性を奪い、高コストになっている面は否めないが、ベンダー側からみれば「非効率で硬直的な事務を温存しているため、それをつなぐのに複雑な仕組みが必要になり、結果的にコストが高くなる」という声も漏れる。』

『実際、システムを共同化している信金と地銀のコストの差は、システムにあわせて事務も共通化しているかどうかの違いが大きい。システムと一言でいっても、債務者の情報を管理するシステムや取引内容を記録するシステム、担保物権を管理するシステムなど多岐にわたる。そのうえ、ほぼ取り扱いがない商品もスクラップすることなく新たな機能を付け加えようとすると、「結果的にアクロバティックなシステムになり、その分コストも上がる」（金融庁関係者）という。』

『自行に必要な機能を絞り込み、コストを減らして機動性を高めるために何が必要かを把握し、それにあわせて不要な事務を削る判断がIT統治（ガバナンス）だとすれば、ベンダーロックインはその欠如が招いた帰結にも見える。もっとも、マネロン対策など迅速に対策を打つ必要があるシステム改修で多額の費用を求め、より安価なサービスを提案する他社を阻むのは優越的地位の乱用だ。金融庁は銀行の委託先であるベンダーに立ち入り検査することもできる。

金融犯罪への対応は新たな手口が出てくるたびにシステム的な対応が必要になり、金融サービスのデジタル化もシステムの裏付けがあってこそだ。ベンダーロックイン問題は、「銀行はシステム産業」といいながらシステムを傍流に追いやってきた姿勢に変化を迫っている。』

『浅川直輝
日経ＢＰ　「日経コンピュータ」編集長
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分析・考察企業内のITシステムを構築・運用する情報システム部門は本来、社内の業務とシステムの全体最適を考え、ときには経営陣や事業部門に「このやり方ではダメだ」と業務改革やサービス改革を迫ることもいとわない重要な部門です。

そんな情報システム部門の役割を外部のITベンダーに丸ごとアウトソースすれば、内発的な改革は起こりようがありません。ITベンダーも「良かれ」と考えて全てのIT関連業務を受託すれば、結果として顧客企業のデジタル変革（DX）の機会や意欲を奪う結果につながりかねません。

DXが企業競争力に直結する時代、企業とITベンダーの関係を今一度考え直すべきでしょう。』

中国、「開放」から再び「統制」へ　党支配の揺らぎ警戒
分岐点の中国　共産党100年㊤
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODE171XD0X10C21A6000000/

『中国共産党が7月、結党100年を迎える。改革開放路線に踏み切った後の経済成長は一党支配を支えてきたが、都市と地方の格差や少子高齢化の加速、米国との対立激化など内憂外患も深まる。分岐点に立つ中国の姿を追う。』

『中国・安徽省合肥市。内陸部の省都は1000億元（約1兆7000億円）を投じ量子技術の世界最大の研究拠点を建設する構想に沸く。「今後10～15年で国防や金融、エネルギーなど幅広い分野に応用する」。4月、「量子の父」と呼ばれる中国科学技術大学の潘建偉教授は息巻いた。

習近平（シー・ジンピン）国家主席は2020年10月の党の会議で「量子技術の国際競争でトップの地位を占めよ」と指示、潤沢な資金投入を約束した。日本経済新聞社が出資する調査会社アスタミューゼによると中国の09～18年の量子コンピューターへの研究投資額は6億3千万ドル（約700億円）に達し、米国の10億6千万ドルを追う。

中国は巨額の資金を元手に官主導による研究開発を推進する。3月には今後5年間で取り組む科学技術の重点分野に人工知能（AI）など7項目を掲げ、官民を合わせた研究開発費を年平均7%増やす方針も示した。』

『習指導部が次世代の成長の軸を探すのに躍起となるのは、一党支配への国民の不満を抑えているのが高成長による生活水準向上と国力発展にあると考えているからだ。』

『建国の英雄だった毛沢東氏の死去後、最高指導者となった鄧小平氏は1978年に改革開放政策を採用し、外資導入を進めた。89年の天安門事件の混乱を経て、2001年の世界貿易機関（WTO）加盟で「世界の工場」の地位を確立した。

だが過去の高成長を支えた柱は外資による技術導入と安価な労働力だった。05年ごろには新興国で農村部での労働力の余剰がなくなって都市部への人口流入が減り、賃金上昇が始まる「ルイスの転換点」を超えたとされ、沿海部を中心に労働コストは急上昇した。15～64歳の生産年齢人口も13年をピークに減少に転じ、かつての2ケタ成長は見込めなくなった。

米国はデータ流通や半導体など重要分野で中国への技術流出を阻むなど経済面での封じ込めを探っており、外資導入にも不透明感が漂う。』

『08年のリーマン・ショック以降の経済成長は借金の拡大という「カンフル剤」で底上げされてきたのが実態だ。企業・家計・政府を合わせた債務残高の国内総生産（GDP）比は07年の142%から20年末に290%に上昇し、米国（296%）とほぼ肩を並べる。国有企業の債務不履行が続き、借金頼みの成長は限界に来ている。

長年取ってきた「一人っ子政策」の影響で少子高齢化も加速し、共産党系メディアも「総人口は22年にも減少に転じる可能性がある」と指摘する。中国の人口問題に警鐘を鳴らす米ウィスコンシン大学の易富賢研究員は中国の実質経済成長率が30年までに3.3%まで低下すると試算する。

高齢化で膨らむ社会保障費負担への備えは遅れ、不動産価格の高騰で持たざる若年層の不満も高まる。世代を問わずくすぶる体制批判の芽を摘もうと、習指導部は「開放」から「統制」へのシフトを加速する。』

『習指導部は自由こそがイノベーションの源泉と位置付ける米国に対し、国家主導の体制で挑もうとしている。だが中国を世界第二の経済大国に押し上げたのは、アリババなど米国の模倣もいとわずに激しい競争を繰り広げてきた民間のハイテク企業群でもあった。国家の管理を強めれば、潜在力を封じかねない。

国民の不満を経済で解消できなくなれば、香港や台湾への高圧姿勢のような対外強硬路線に人心掌握を頼らざるを得なくなる。100歳を迎える共産党の統治の行方は、世界も左右する大きな分岐点となる。』

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A7%E3%83%8B%E3%82%AD%E3%82%A2

　※　調べたら、ギリシャvs.フェニキアは「ポエニ戦争」じゃなかったな…。

　※　お互い「支配権」を争ったんだろうが、特に「大戦争」をやったわけではないようだ…。

　※　小競り合い程度は、あったんだろうが…。

　※　ポエニ戦争は、ローマvs.カルタゴだ…。

　※　カルタゴも、フェニキア人の国だったようだが…。

『消滅
しかし紀元前9世紀から紀元前8世紀に、内陸で勃興してきたアッシリアの攻撃を受けて服属を余儀なくされ、フェニキア地方（現在のレバノン）の諸都市は政治的な独立を失っていった。アッシリアの滅亡後は新バビロニア、次いでアケメネス朝（ペルシア帝国）に服属するが、海上交易では繁栄を続けた。しかし、アケメネス朝を滅ぼしたアレクサンドロス大王によってティルスが征服されると、マケドニア系の勢力に取り込まれてヘレニズム世界の一部となった。

カルタゴ
一方、紀元前9世紀に北アフリカに建設された植民都市カルタゴは、フェニキア本土の衰退をよそに繁栄を続けていたが、3度にわたるポエニ戦争の結果、共和政ローマに併合されて滅んだ。』

※「大紀元」ネタで、情報戦の一環だ…。

※　しかし、こういう情報も、見ておいた方がいい…。

※「情勢」の行く末の判断の、参考にはなる…。

中国、トップ原子力専門家が飛び降り自殺
https://www.epochtimes.jp/p/2021/06/74925.html

『中国・ハルビン工程大学（黒竜江省）副学長の張志倹氏が17日、飛び降り自殺を図り死亡した。同大は同日夜、同氏の死亡や警察が他殺の可能性を排除したことを発表したが、自殺の理由については言及しなかった。

張志倹氏は、「原子力の安全とそのシミュレ―ション技術」分野の教育と科学研究に長年携わり、原子力シミュレーション研究センターの所長も務めていた。国務院（内閣に相当）から特別手当を受けるほどの、原子力分野のトップ専門家だった。

ハルビン工程大学の前身は、1953年に開学した中国人民解放軍軍事工程学院であり、1978年に国家教育委員会（当時）により全国重点大学として指定された。現在、工業情報化部の管轄下に置かれ、教育部及び黒竜江省政府と海軍の共同で運営されている。

同大は現在、米国商務省の制裁を受けている。軍事活動や大量破壊兵器の開発に関与しているとして、2020年5月23日にエンティティリストに掲載された。リストに掲載された組織は、米国の技術を購入するために商務省からライセンスを取得する必要がある。

（翻訳編集・李凌）』

※「大紀元」ネタだ…。

※「情報戦」の一環だ…。

※　相当「激化」して来たな…。

※　事の真偽よりも、背後にいる「自陣営に有利なように」情勢を持っていこうとしている「勢力」に、注意を向けておいた方がいい…。

※　それと、「情勢」がどう動いていくのか、その行く末にも…。

※　そういうことの「読み」が、自分の行く末を分けて行く…。

＜コロナウイルス＞米NIHが遺伝子情報を削除　中国人研究者の要請で
https://www.epochtimes.jp/p/2021/06/75134.html

『米国立衛生研究所（NIH）は23日、中国人研究者の要請でデータベースから中共ウイルス（新型コロナウイルス）の初期サンプルのゲノム配列が削除されたと明らかにした。

NIHは、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の取材に対して、中国人研究者は昨年3月にデータを提出したが、その3カ月後に削除を要請したとした。NIHはすでに関連情報を消したという。

WSJによると、NIHは声明の中で、中国人研究者はデータ情報を更新するためだと説明し、それに応じたという。「データを提出した研究者はデータに対する権利を持つため、撤回を要求することができる」とNIHは強調した。

報道は、フレッド・ハッチンソン癌研究センターのジェシー・ブルーム（Jesse Bloom）教授の話を引用し、削除されたのは2020年1～2月までの間に、中国武漢市で入手した中共ウイルスのサンプルのゲノム配列だとした。サンプルは、中共ウイルスに感染したと疑われる患者から採取したものだという。同教授がNIHのデータベースからデータが消されたことに気づいたという。

ブルーム氏は未査読の論文で、「削除されたファイルをグーグルクラウドから復元し、13種類の初期に流行したウイルスの配列の一部を再構築した」と述べた。

さらに、このデータは、世界保健機関（WHO）と中国の共同報告書で焦点となっている武漢華南海鮮市場のサンプルの配列が、流行初期の武漢のウイルスを完全には代表していないことを示唆している、と彼は指摘した。

ブルーム氏は23日、ツイッター上で、データの削除は、NIHが何かの研究結果を隠そうとしていることを意味するのではないとコメントした。「（NIHの）Sequence Read Archiveポリシーは、データ提供者が電子メールで削除を要求することを認めている」とした。

米国内では、ウイルスが武漢ウイルス研究所から漏えいしたと指摘する声が高まっている。

ブルーム氏は、中国人研究者がデータの削除を求めたことは、ウイルスの起源に関する透明性や中国当局の初期対応において、さらなる疑問を投げかけたとの見解を示した。

（翻訳編集・張哲）』

今だけ人に戻ってアジコさんにお手紙を – シロクマの屑籠
https://p-shirokuma.hatenadiary.com/entry/20210625/1624615581

　※　ネットで「意思疎通」しようとしているということの方が、驚きだ…。

　※　そういう「媒体」じゃ、無いと思う…。

　※　情報取得の一手段にすぎんだろう…（他にも、情報源はあまたある）。

　※　重要なのは、どういう情報を取得して、どういうことを考えるのか…、ということの方だと思う…。

　※　まあ、シロクマ先生は精神科医なんで、他人の「精神状態」がどういうものなのか…、ということを探り続ける習性があるんだろうな…。

『現在のインターネットは、はてな界隈に限らず、ここでいう「機械のような生き物」ばかりですね。『はてな村奇譚』で実際に挙げられていたのは、「オススメ漫画100」「教養を獲得するための12冊」といった文章を吐き続ける機械でしたが、現在は、もっと政治的なことを吐き続ける機械も増えました。確かに何事かをアウトプットしていますが、意思疎通の余地があるようにはみえません。こういう「機械のような生き物」はtwitterにもたくさんいます。ひょっとしたらtwitterのほうが多いのかもしれない。みんな、みんな「機械のような生き物」だ。
　
それらのアカウントだって人が運営しているんでしょう。でも意思疎通の余地があるかといったらはてさて。私のtwitterアカウントをフォローし「いいね」をしてくれる人にも、「この人と意思疎通する余地ってあるのかなー？」とわからない人がたくさんいます。いや、もうひとつひとつのアカウントを人として認識できていない自分がいる。
　
(主語が大きいと他人は言うでしょうけど)インターネットは、人と人とが意思疎通しわかりあおうとする場所じゃなくなりました。意思疎通の難しいアカウントがたくさんいると嘆く前に、自分自身がそもそもインターネット上で意思疎通をしようとしている気がしません。少なくとも、異なった思想信条を持った人と積極的コンタクトをとり、すったもんだを経験してでも何かを獲得しようとする姿勢が私のネットライフから失われてしまいました。そういう気持ちになれる相手がたまさか見つかると嬉しい気持ちになりますが、全体のなかではけして多くありません。そして相手のほうが同じ風に思ってくれるかは全くわからないのです。』