ジジイがあれこれ考えた

腕に痛み・発熱…知っておきたいワクチン副作用
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCA284RW0Y1A620C2000000/

『新型コロナウイルスのワクチン接種が加速している。企業や大学での接種も始まり、国が目標とする1日100万回接種に達する日もある。一方でワクチンの副作用を不安視する声もある。現状と注意点をまとめた。』

黒海で大規模軍事演習 ロシア「欧米が圧力強めている」と警戒
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210629/k10013108891000.html?utm_int=news-international_contents_list-items_007

『アメリカとウクライナの海軍を中心に、およそ30か国が参加する大規模な軍事演習が、黒海で始まりました。ロシアは、7年前に併合したクリミアなどウクライナの主権をめぐって欧米が圧力を強めていると警戒しています。

アメリカとウクライナの海軍は、黒海の安全保障を強化するためとして、20年以上にわたって、NATO＝北大西洋条約機構の加盟国も参加する形で、軍事演習を行っています。

ことしの演習が28日から始まり、NATOによりますと、これまでで最も多い、およそ30か国から5000人と、30隻以上の艦船が参加しました。

今回の演習についてNATOは、7年前にロシアが行ったクリミア併合は認めないとしたうえで、黒海での軍事的プレゼンスを高めていることを強調していて、ウクライナも「多くの国が演習に参加しているということは、ウクライナが世界から支持されていることを示している」と、欧米との演習を通してロシアに対抗していく姿勢を確認したいとしています。

黒海のクリミア沖では6月23日、ロシアが「領海の侵犯にあたる」としてイギリスの駆逐艦に対して警告射撃を行ったと発表していて、ロシアは今回の多国間の演習についても欧米が圧力を強めていると警戒しています。』

　※　去年もやったようだ…。

　※　こちらは、去年の記事…。

黒海でウクライナ海軍、アメリカ海軍らの多国間共同訓練「シーブリーズ」始まる
おたくま経済新聞2020年7月24日 12:00
https://www.excite.co.jp/news/article/Otakuma_1076662/

船団を率いて渡海した「海の参勤交代」
https://www.nippon.com/ja/japan-topics/c08608/

　※　大名行列と聞くと、大名行列→奴（やっこ）を先頭に、毛槍振って…→「下にー、下にー」で練り歩く…、というイメージを連想する…。

　※　しかし、「海路」を使ってのものも、あったようだ…。

　※　特に、瀬戸内海は、「南九州」と「機内」を繋ぐ、「回廊」だったはずで、ここの「舟運（海賊衆）」は、常に念頭に置いておく方がいい…。

　※　こないだ、NHKの「歴史探偵」の録画しておいたものを視たが、「秀吉の中国大返し海運説」を言っていた（甲冑、武具の類（重さは、１８㎏もあったらしい）は海運して、人員は軽装で、とっとと小走りで移動した…、という説）…。もっとも、文献上海運したという記述は、皆無らしいが…。

大名行列
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E5%90%8D%E8%A1%8C%E5%88%97

※　そもそもが、あまりよく知らないので、ちょっと調べた…。

※　まず、全土の衛星画像…。

※　大まかな気候区分…。ほぼ、「西岸海洋性気候」という感じだな…。

※　しかし、地形によって、細かく分かれるようだ…。

※　この画像が分かりやすい…。要するに、大西洋から離れて、高地（アルプス地域）に行くほど、「内陸性」の気候になっていく…、ということのようだ…。

※　むろん、地中海沿岸地域は、「地中海性気候」となる…。

※　大体、この図の通りに把握しておけば、いいだろう…。

※　そういう気候区分と、歴史的な経緯が合わさって、上記のような「各地方」に分類されるようだ…。

※　そういうものを踏まえた上で、行政区分としては、各「県」に分かれるようだ…。

※　赤字は、その県の中心都市…。

フランスの地方行政区画
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%B9%E3%81%AE%E5%9C%B0%E6%96%B9%E8%A1%8C%E6%94%BF%E5%8C%BA%E7%94%BB

『ヨーロッパ大陸に位置する本土および周辺の島嶼からなるヨーロッパの領土は13の地域圏（レジオン、région）に大区分される。地域圏は地域圏首府に行政の中心を置く。

地域圏はさらにいくつかの県（デパルトマン、département） からなる。県制度はフランス王国時代の地方区分を廃して、革命後に設置されたものである。フランス領の拡大・縮小、および人口の多い県の分割による新県設置に伴い、県の数は増減してきた。

現在のフランスは 101 の県からなり、本土および周辺の島嶼に 96 県、海外に 5 県を置く。テリトワール＝ド＝ベルフォール県やパリ市、あるいは海外県などを除いてはアルファベット順に2桁の番号が振られる。この番号は郵便番号や自動車のナンバープレートに使用されている。地域圏首府はまた県庁所在地でもある。

県より下位の行政区画は

郡（アロンディスマン、arrondissement） 330
小郡（カントン、canton） 3880
市町村（コミューン commune） 36,569

規模の大きなコミューンはさらに区 (Arrondissement municipal) に分けられる。パリ、リヨン、マルセイユは合計して45の区に分けられている。

市町村の協力形態に750の都市共同体（2006年1月現在）がある。』

※　ということで、相当に複雑だ…。よそ者には、到底覚えきれん…。

　※　densite’（ダンシテ）とは、「濃度」という意味らしい…。人口濃度＝人口密度ということなんだろう…。

クリックしてj06.pdfにアクセス

　※　この.pdfが、分かりやすかった…。以下は、そこからキャプチャした…。

これで完璧…。
https://hermes.sbbt.co.jp/departments

※　このサイトも、参考になった…。旅行のガイドブックを、目指したらしい…。

※　まあ、大体こんなところを、押さえておけば、いいだろう…。

大統領選構図に変化か　与党惨敗、極右振るわず―フランス地方選
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021062800810&g=int

※　欧州情勢は、英国がブレグジットしたんで、独仏中心となっていくだろう…。

※　その一方の雄の仏の政治情勢は、注目だ…。

『【パリ時事】フランスで２７日に行われた広域地方自治体「地域圏」議会選（比例代表、２回投票制）決選投票で、マクロン大統領の国政与党「共和国前進」と、ルペン党首が率いる極右政党「国民連合（ＲＮ）」は、いずれの地域圏でも第１党の座を獲得できなかった。仏メディアは、マクロン氏とルペン氏の対決が予想される来年の大統領選の構図が変わる可能性があると報じている。

　今回の選挙は、これまで人種差別的なイメージにより根強かった極右政党に対する国民の嫌悪感が、ルペン氏の穏健化戦略でどこまで解消されたかを測る指標として注目を集めていた。

　第１回投票では、マルセイユ市を含む南仏の地域圏でＲＮが首位に立った。だが、決選投票では国政野党共和党が反極右票を集め、ＲＮに約１５ポイントの差をつけて第１党の座を奪取。ルペン氏の穏健化戦略は不発に終わった。
　共和国前進は、決選投票に進んだいずれの地域圏でも首位の党に大差をつけられ、惨敗した。マクロン氏再選へ向けた票の掘り起こしを狙ったが、地方での支持基盤の弱さが改めて浮き彫りとなった。

　一方、共和党を中心とした右派グループが最多の７地域圏で首位に。野党社会党などの左派グループも５地域圏を掌握した。

　北部オードフランス地域圏では、すでに大統領選出馬を表明している元共和党所属のベルトラン氏を筆頭とする右派グループが、５０％以上の得票率でトップに立った。ベルトラン氏は支持者らに向けた演説で「この結果は、全てのフランス国民に会いに行くための力を私に与えてくれる」と強調。大統領選出馬への決意を改めて示した。

　２８日付の仏紙フィガロは「国の主要な政治勢力という右派系の地位が強化され、マクロン、ルペン両氏の一騎打ちにはならない可能性がある」と指摘し、来年の大統領選の行方を予想した。

　海外県を除く本土の１３地域圏は複数の県を束ね、国に次ぐ権限を持つ。２０日の第１回投票で１０％以上の票を獲得した党が決選投票に進出した。』

よみがえる「自力更生」　中国孤立の動き、世界の懸念に
分岐点の中国　共産党100年㊥
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM25AQK0V20C21A6000000/

『中国が韓国の半導体企業に触手を伸ばしている。3月末、中国系投資ファンドのワイズロードキャピタルは韓国中堅のマグナチップ半導体と年内の買収で合意した。

14億ドル（約1500億円）の買収額は割高とささやかれる。北京の外資系金融機関の幹部は「中国政府系ファンドが後ろ盾になっている。彼らは金に糸目をつけない」と明かす。

米国との対立が激しくなるなか、中国の半導体関連企業は比較的関係が良好な韓国企業に照準を定める。「買収候補リストを作成してほしい」。この金融機関には相談が相次ぐ。』

『中国が海外の半導体企業の買収を急ぐのは、米国の制裁で最先端の半導体技術を導入するのが難しくなっているからだ。

中国通信機器最大手の華為技術（ファーウェイ）は必要な半導体を調達できず、スマートフォンの生産が大きく落ち込んだ。「在庫がないのが当たり前になった」（広東省広州市の販売店）といい、同社の世界出荷台数は1年で首位から6位以下に転落した。』

『「自力更生」は建国の父である毛沢東が掲げた中国共産党のスローガンで、他国の力に頼らず、自らの努力で困難な状況を克服することを意味する。1950年代後半に旧ソ連が中国への技術支援を打ち切った際にさかんに唱えられた。

1978年に鄧小平氏が外国の資本と技術を大胆に導入する改革開放にかじを切ってからは、ほとんど使われてこなかった。習氏が先端技術の自主開発を念頭にこの言葉をよみがえらせたのは、米国がハイテク分野の輸出規制を仕掛けてきた2018年以降だ。』

『それ以前にも手は打っていた。15年に「中国製造2025」を打ち出し、25年に半導体の自給率を70%に引き上げる目標を掲げた。

しかし、半導体の自給率はまだ2割に満たないとされる。米国半導体工業会（SIA）によると、中国の消費量（2019年）は世界全体の24%と米国並みなのに、研究開発と製造過程で中国が生み出す付加価値は世界の9%にとどまる。』

『貿易に端を発した米国と中国の対立軸はいま、「民主主義と専制主義」というイデオロギーへと移った。一党支配にこだわる中国はますます、世界に背を向けるようになった。
ただ、中国は既に「世界の工場」としてグローバルな供給網に組み込まれ、米アップルなどの欧米企業ではむしろ中国依存が進む。中国の孤立化は同国だけでなく、西側諸国にも技術革新を阻むリスクをはらむ。』

EVユーザーの20%がガソリン車に戻った…充電問題の解決が急務
https://www.businessinsider.jp/post-237010

　※　こんなもんだ…。

　※　普通の家庭用の充電器でも、エアコン3台分の電気食う…、とも聞いたぞ…。

　※　しかも、基本「化学電池」だから、寒いと性能は低下する…。

　※　寒冷地には、向かない…。大体、「暖房」も電力で行うから、電池はさらに消耗して行く…。

　※　寒冷地（日本だったら、北陸・新潟・北関東・東北・北海道）で、買う人はいないだろう…（電池切れは、命にかかわる…）。

　※　温暖気候のカリフォルニアにおいても、こういう体たらくだ…。

　※　いくら「カーボン・ニュートラルだ！」と叫んだところで、寒冷地で自分で金払って買う人は、いないだろう…。

『カリフォルニアでは電気自動車オーナーの約20％がガソリン車に替えた、と最近の研究が示している。
その主な理由は、充電の不便さだという。
この結果は、成長を続ける電気自動車市場が新たな課題に直面していることを示唆している。
約3分で、フォード・マスタング（Ford Mustang）のガソリンタンクは満タンになり、V型8気筒エンジンで約300マイル（約483キロメートル）を走ることができるようになる。

だが、ブルームバーグの自動車アナリスト、ケビン・タイナン（Kevin Tynan）がフォードに借り受けた電動のマスタング・マッハ-E（Mustang Mach-E）を家庭用コンセントに1時間繋いだところ、航続距離はわずか3マイル（約4.8キロメートル）だった。

｢一晩で、36マイル（約58キロメートル）にしかならなかった｣と彼はInsiderに語った。

｢フォードに返す前に100％にしておきたかったから、オフィスまで走って、オフィスで充電した｣

アメリカの一般的な家庭用コンセントは120ボルトで、電気自動車（EV）愛好家は｢レベル1（Level 1）｣と呼ぶ。一方、240ボルトとより高電圧の特殊なコンセントは｢レベル2｣だ。さらに、テスラ（Tesla）のスーパーチャージャーは480ボルトで、1時間強で同社のEVにフル充電することができる。

その差は歴然だと新たな研究は述べている。それは、カリフォルニアで2012年から2018年に電気自動車を購入した人を調査した、カリフォルニア大学デービス校（University of California Davis）のスコット・ハードマン（Scott Hardman）とギル・タル（Gil Tal）による研究で、科学ジャーナル『ネイチャー・エネルギー（Nature Energy）』に発表された。

研究によると電気自動車オーナーの約5人に1人がガソリン車に戻しており、その主な理由は充電が面倒だからだということを研究者らは明らかにした。

ガソリン車に替えた人の70％以上が自宅にレベル2のコンセントがなく、職場にレベル2のコンセントがないという人はそれを若干下回った。

｢レベル2のコンセントがなければ、ほぼ役に立たない｣とタイナンは述べた。タイナンは長年の研究で、さまざまなメーカー、さまざまなモデルのEVをテストしている。

急速充電でも、航続距離をほぼ0から300マイルに戻すのにテストで使ったシボレー・ボルト（Chevy Bolt）では約6時間もかかった。彼が日頃使っているSUVは、ガソリンスタンドに行けば数分で済む。

公衆の充電ステーションは、ガソリンスタンドの電気バージョンのように見えるかもしれないが、EVドライバーの約3分の2は使わないと回答した。その理由は正確には特定されていない。（※　無料、ここまで）』

　※　単なる「経済的な問題」だけの話しじゃないようだ…。

　※　自分の投稿に記述があった…。

　『3月に建設計画を政府承認して以降、運河は国内外で議論を呼んでいる。既存のボスポラス、ダーダネルス両海峡の扱いを定めた1936年のモントルー条約に影響する可能性があるためだ。黒海の非武装化を目指したこの条約は、両海峡へのトルコの主権を幅広に認める。黒海沿岸国以外の軍艦往来をより厳しく制限し、通航の際はトルコへの事前通告などを義務付けている。

米国が今月、ウクライナ支援のため、黒海に軍艦2隻を派遣しようとした際もトルコに通告していた。運河という「バイパス」ができればモントルー条約の前提条件が崩れるとの指摘がある。元外交官、退役軍人らは相次いで運河がトルコの安全保障を脅かすとする公開書簡を発表し、一部は当局に拘束された。

神経をとがらせるのはロシアだ。モントルー条約がなければ米欧の艦船が玄関口の黒海に自由に進入してくる恐れがある。プーチン大統領は9日、エルドアン氏に電話して「モントルー条約の維持は重要だ」と伝えた。一方、元米国務副次官補のマシュー・ブライザ氏は「モントルー条約体制の見直しは北大西洋条約機構（NATO）にとって大きな好機だ」と指摘する。

トルコは運河ができてもモントルー条約に影響はないとの立場を示しているが、トルコによる脱退論はくすぶる。条約は民間船舶が両海峡を自由に航行できることを保証しており、現状では船会社側がほぼ無料のボスポラスを迂回して運河を選ぶメリットが薄いためだ。

エルドアン氏は「将来必要が生じればどんな（国際）合意もためらわず見直す」と含みを持たせる発言をしている。条約の破棄や変更はトルコにとって不利とみられるが、揺さぶりによって米欧とロシアの間で外交的利益を得ようとする思惑が透ける。

運河建設には、環境や経済的な持続性を問題視する声も強い。政府はボスポラスの混雑を緩和し、安全性を高められると説明。年間10億ドル（約1100億円）の通航料収入が得られるとも試算する。ただ、「トルコストリーム」「ノルドストリーム」などのパイプラインが完成したことでタンカーの輸送需要が減っている。

野党によると、過去15年で海峡を通る船舶は4分の3に減った。シンクタンクEDAMのシナン・ユルゲン会長は「運河の収益性は未知数で、着工したとしても完成するとは限らない」と指摘する。』

　※　そういう話しだ…。

　トルコ、黒海―地中海に運河着工へ　軍事均衡に影響も
　https://http476386114.com/2021/04/20/%e3%83%88%e3%83%ab%e3%82%b3%e3%80%81%e9%bb%92%e6%b5%b7%e2%80%95%e5%9c%b0%e4%b8%ad%e6%b5%b7%e3%81%ab%e9%81%8b%e6%b2%b3%e7%9d%80%e5%b7%a5%e3%81%b8%e3%80%80%e8%bb%8d%e4%ba%8b%e5%9d%87%e8%a1%a1%e3%81%ab/

渡来人は四国に多かった？　ゲノムが明かす日本人ルーツ
日経サイエンス
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC18CCA0Y1A610C2000000/

　※　こういう「サイエンス・データ」に反する従来からの「文献による言説」は、全く意味をなさなくなった…。

　※　「学問の進化」とは、そういうものだ…。

　※　ただ、「５０人」じゃ、ちょっと少ないな…。

　※　まあ、大まかな「傾向」を探る…、程度のものだろう…。

『私たち日本人は、縄文人の子孫が大陸から来た渡来人と混血することで生まれた。現代人のゲノム（全遺伝情報）を解析したところ、47都道府県で縄文人由来と渡来人由来のゲノム比率が異なることがわかった。弥生時代に起こった混血の痕跡は今も残っているようだ。』

『東京大学の大橋順教授らは、ヤフーが2020年まで実施していた遺伝子検査サービスに集まったデータのうち、許諾の得られたものを解析した。1都道府県あたり50人のデータを解析したところ、沖縄県で縄文人由来のゲノム成分比率が非常に高く、逆に渡来人由来のゲノム成分が最も高かったのは滋賀県だった。沖縄県の次に縄文人由来のゲノム成分が高かったのは九州や東北だ。一方、渡来人由来のゲノム成分が高かったのは近畿と北陸、四国だった。特に四国は島全体で渡来人由来の比率が高い。なお、北海道は今回のデータにアイヌの人々が含まれておらず、関東の各県と近い比率だった。』

『近年の遺伝学や考古学の成果から、縄文人の子孫と渡来人の混血は数百～1000年ほどかけてゆっくりと進んだとみられている。弥生時代を通じて縄文人と渡来人が長い期間共存していたことが愛知県の遺跡の調査などで判明している。どのような過程で混血が進んだのかはまだ不明で、弥生時代の謎は深まる一方だ。今回の解析で見えた現代の日本列島に残る都道府県ごとの違いは、弥生時代の混血の過程で起こったまだ誰も知らない出来事を反映している可能性がある。書物にも残されていない日本人の歴史の序章は、ほかならぬ私たち自身のゲノムに刻まれているのだ。

（日経サイエンス編集部　出村政彬）

詳細は6月24日発売の日経サイエンス8月号に掲載』