カテゴリー: コンピューター、関連

次世代HDD技術がついに登場、東芝はMAMRで勝負する
https://www.sangyo-times.jp/article.aspx?ID=2758

『2018/9/21

HDD（ハードディスク装置）の次世代記録技術が2019年に相次ぎ登場する。次世代技術として開発が進むのがMAMR（マイクロ波アシスト記録）とHAMR（熱アシスト記録）だ。米国のWestern DigitalとSeagate Technology、さらに東芝を加えたHDDメーカー3社が新技術でしのぎを削る。

　果たして、次世代HDD技術の本命は。

HDDはストレージの主役

　HDDはパソコン（PC）やAV機器、データセンターの記録装置として広く利用されている。近年では、フラッシュメモリー（半導体メモリー）を用いたSSDの普及が進んでいるが、記録容量やビット単価（単位情報あたりのコスト）で比較した場合、依然としてHDDのアドバンテージは大きい。

　HDDは磁気ディスク（磁性材を成膜した円板）の中の微小な磁石の向きが反転する現象を利用して、1、0のデータを記録・再生する。米IBMが1956年に発表した「RAMAC」が世界初のHDDと言われている。すでに半世紀上の歴史がある技術だが、磁気ディスクの表面をヘッドが移動することで記録・再生する、という基本的なメカニズムは現在も変わっていない。

　変わったのは記録密度（容量）と装置の大きさである。直径24インチ（約60cm）の磁気ディスクを50枚使用していたRAMACは、とにかく大きかった。一方で、記録密度は平方インチあたり2k（キロ）ビットと、現在のHDDと比較すると絶望的とも言える少なさである。

　現在のHDDのフォームファクターは3.5インチと2.5インチで、記録密度は平方インチあたり1T（テラ）ビットに達している。単純計算で、HDDの記録密度は60年間で5億倍に増えたことになる。

　ちなみに、以前は1インチや1.8インチといった小型HDDもあったが、その領域は完全にフラッシュメモリー（SSD）に置き換わった。

HDDとSSDの価格差は大きい

　フラッシュメモリーに対するHDDの競争力の源泉がビット単価である。Western Digitalの分析によると、10年前のHDDのTB（テラバイト）あたりのコストは100ドル強で、フラッシュメモリーに対して50～60分の1程度だった。その後、フラッシュメモリーはSLC（1ビット）からMLC（2ビット）に移行したことでコストが急速に下がったが、現在も20倍程度の価格差がある。

　今後、フラッシュメモリーは多値化（3ビットのTLCもしくは4ビットのQLC）と3次元構造の組み合わせでコスト低減が進むが、HDDもMAMR、HAMRといった新技術の登場で高密度化＆コスト減が進むため、HDDとフラッシュメモリーのコスト差は当分縮まりそうにない。
　いずれにしても、HDDがフラッシュメモリーと競合するには、記録密度および記録容量を上げ続けるしかない。

PMRの記録密度は限界

　簡単にHDDの高密度記録の歴史を振り返ってみよう。HDDは長年、記録層の磁石の向き（磁極）を面内方向に変える「面内（長手）記録」という方法が使われていたが、00年を過ぎたあたりで高密度化の限界が見えてきた。この時の記録密度はおおむね100G（ギガ）ビット／平方インチと言われている。

　HDDは磁性層の磁石の大きさを小さくすることで記録密度を上げることができる。つまり微細化だ。これはフラッシュメモリーの高密度化と同じアプローチだが、当然ながら微細化には物理的な限界がある。

　HDDの場合、磁石の粒径が小さくなりすぎると、減磁界（磁石内の磁力を減少させる働き）や熱揺らぎ（磁化エネルギーが熱エネルギーに負けて記録が消える現象）といった問題が顕著になり、情報の書き込みや記録保持が難しくなる。

　こうした技術課題を克服する切り札として登場したのが、磁極を深さ（垂直）方向に変えるPMR（垂直磁気記録）である。04年に東芝が世界に先がけ商品化し、以来、HDDの高密度化を支え続けている。

　近年、PMRを補完する技術として提案されているのがSMR（瓦記録）である。屋根瓦のように、ディスク上のトラック（データを記録する同心円状の円周）の一部を重ねながら記録することから「瓦記録」と呼ばれる。SMRはトラック幅を狭くしなくても高密度記録が可能だが、メディアキャッシュ（データの仮置き場）を介して、まとまったデータを記録する必要があるため、ランダムな書き込みができないという課題がある。

　それでも、記録密度はPMRで1Tビット／平方インチ、PMRとSMRの併用では1.4Tビット／平方インチが狙える。しかし、市販されているHDD（PMR＆SMR）の記録密度はすでに1Tビットを超えており、既存技術での高密度化が頭打ちになるのは時間の問題だ。

　そこで、次世代記録技術の出番となる。最有力候補がMAMRとHAMRである。

アシスト記録の本命は？

　これまでのHDDは記録層（磁性層）の磁石を微細化することで高密度化を進めてきた。磁化の向き（記録状態）は磁石の保磁力で維持されるが、微細化が進むと保磁力が低下し、熱安定性が下がるため、情報のエラーや記録消失といった問題が発生する。熱安定性を高めるには保磁力の強い材料を使えばいいが、そうなると今度は書き込みが難しくなる。
　こうした問題を解決する新たな記録技術がアシスト記録である。要するに、情報を書き込む時だけ、一時的に磁石の保磁力を下げればいい。磁石の保磁力を下げる方法として、MAMRはマイクロ波、HAMRはレーザーを使う。MAMRでは、記録ヘッドにマイクロ波を発生するスピン・トルク・オシレーター（STO）を搭載し、HAMRもヘッドにレーザー発振のためのレーザー・ダイオードを配置する。

東芝はMAMRを選択

　MAMR、HAMRのどちらを選択するかはHDDメーカーによって戦略が分かれるが、今のところ、Western Digital（子会社のHGST含む）と東芝がMAMR、Seagate TechnologyがHAMRを選択している。

　Western Digitalは17年に世界で初めてMAMR方式を採用したHDDのデモンストレーションを行ったが、18年にサンプル出荷を開始し、19年の量産開始を目指している。

　Seagate Technologyは、00年からHAMRの開発に取り組んでおり、16年にはHAMRで2Tビット／平方インチの書き込みを実証した。これまでに4万台近いHAMRドライブを試作しており、主要顧客へのサンプル出荷も開始している。19年からパイロット生産を開始し、20年に20TBのHDDを量産出荷するという。

　米国勢2社に対して、東芝もMAMR、HAMRの開発に取り組んでいるが、まずはMAMRの実用化を目指す考えだ。19年まではPMR、SMR、TDMR（2次元記録）といった既存技術の活用で18TBの容量を実現するが、順調にいけば、19年末にもMAMRを採用した18～20TBのHDDを投入する予定だ。

東芝はMAMRで勝負

　MAMRとHAMRのどちらが次世代HDD技術の覇権を握るかは分からないが、現状、コスト面ではMAMRが有利とされる。マイクロ波は温度上昇の影響がなく、従来のPMRと同等の温度で動作するという利点もある。記録密度は4.5Tビット／平方インチが狙えるとし、現在と同じ8枚ディスクの場合、1台のHDDで40TBの記録容量が可能となる。

　一方のHAMRは加熱と冷却は数ナノ秒という短時間に行われるが、それでもヘッド先端が高温になるため劣化しやすい、といった課題が指摘されている。ただ、高密度化ではHAMRにアドバンテージがあり、50TB超の大容量化が可能と言われている。

HDDも3次元を目指す

　さらにその先の技術検討も進んでいる。10Tビット／平方インチを超える技術として期待されているのがビットパターンメディアである。ビットパターンメディアは、1つの磁性結晶粒が1つのビットを構成するため、これまでのグラニュラ媒体を大幅に上回る記録密度が可能となる。ただ、そのためには数nmサイズのドットを均一に作製する技術が必要で、技術的なハードルはかなり高い。

　さらに、強誘電体記録（ferro-electric Recording）や3次元記録といった新技術も提案されている。強誘電体記録は、強誘電自発分極の方向でビット情報を記録する方式で、PMRに類似した情報記録を電気的に実現できるらしい。これまでに4Tビット／平方インチの記録が可能なことが報告されており、ストレージ技術の研究コンソーシアムであるASRC（Advanced Storage Research Consortium）も強誘電体記録を新たな研究テーマに加えている。

　3次元記録については、15年に東芝が記録層を多層化した3次元構造でも磁性媒体への書き込みや読み出しができることを発表している。多層化する磁性媒体には、異なる強磁性共鳴周波数を有する磁性体を使用し、強磁性共鳴周波数に応じた周波数のマイクロ波磁界を印加することで、特定の磁性体層のみに磁化振動を励起することができた。磁化振動が励起された層は、磁化反転に必要なエネルギーが低減されるため（マイクロ波アシスト効果）、層を選択した磁化反転が可能という。

　早ければ25年ごろの実現を目指すということだが、問題は現在のHDDと同じビットサイズでこれが実現できるかどうかだ。磁気ヘッドや多層記録に最適化した記録媒体の開発など、解決すべき課題は少なくない。

電子デバイス産業新聞　編集部　記者　松永新吾　』

HDD再成長　大容量化でソニーや日東電工に恩恵
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1422G0U4A610C2000000/

『2024年6月18日 2:00

処理速度が速いソリッド・ステート・ドライブ（SSD）にシェアを奪われてきたハードディスク駆動装置（HDD）が土俵際から復活しようとしている。記録容量を大きく増やす革新技術が実用化の段階に入った。生成AI（人工知能）の普及などでデータセンター向け記憶装置の需要が急増するタイミングと合致し、HDD市場は再び成長軌道に乗ろうとしている。

「ディスク1枚当たりの記録容量は、これまで2.4テラ（テラは1兆）バイト（TB）だったが、今年3TBに、2025年は4TB、さらに28年ごろに5TBへ急増する」

米大手HDDメーカー、シーゲイト・テクノロジーの日本法人、日本シーゲイト（東京・品川）の新妻太社長は今後の見通しをこう話す。さらに8〜10TBにする研究も進めているという。HDDには日本メーカーが関わっている部品・素材も多く、市場の再拡大は日本にとっても追い風になる。

シーゲイトが導入する新技術は「熱アシスト記録（HAMR=ハマー）」と呼ばれる。HDDの記録密度を高めるためには、ディスクの磁性粒子を小さくする必要があるが、そうするとデータ記録後の保持が難しくなる。HAMRはレーザー光を使い、ディスクを一時的に加熱することで、この課題を乗り越えられるという。

シーゲイトがHAMRの開発に取りかかったのは00年代初頭。原理は業界でも知られていたが、記録媒体の研究やセンサーの開発など多様な技術開発を長期にわたって行ってきた。同社は24年6月までに1枚の記録容量が3TBのディスクを10枚搭載したHDD（容量計30TB）を100万台生産する予定で、大容量品の量産化で競合他社を引き離しにかかる。
HDD活躍の舞台はデータセンター

かつてパソコンなどの記録媒体の主役だったHDDは、ここ10数年余りで、データの書き込み・読み出しが速いSSDに急速に取って代わられてきた。市場調査会社のテクノ・システム・リサーチ（TSR、東京・千代田）によると、デスクトップパソコン用の記録媒体では16年にはHDDが90.5%を占め、SSDは9.2%にすぎなかったが、20年に両者のシェアは逆転し、23年はSSDが87.5%、HDDは11.9%だった。

ノートパソコンでは、一足早く18年にSSDがHDDを上回り、23年は94.5%をSSDが占めた。同様に「クラウドに使うサーバー用の記憶装置でもSSDにかなり置き換えられてきた」（TSRアシスタントディレクターの楠本一博氏）。

かつてのフロッピーディスクのように記録媒体としての役目を終えていくのかと思いきや、大容量化の新技術によって息を吹き返そうとしている。大容量化するHDDが活躍する舞台となるのは、「ニアライン」と呼ばれるデータセンター用などの記憶装置だ。

この分野ではデータの読み出しなどの速度がサーバー用ほど速くなくてもよく、記録容量の大きさやコストの低さが重視されることから、HDDがまだ優位を保っている。

HDDの記録容量が2倍になるということは「同じ専有面積でデータセンターの記録容量を2倍にできる」（日本シーゲイトの新妻社長）ことを意味する。データ量1ビット当たりで見たデータセンターの建設・運用コストや消費電力は大きく下がり、データセンター投資が促進されることにもつながりそうだ。

大容量化技術が実用化の段階に入ることで、データセンター用ではHDDはSSDより高いシェアを維持していくというのが業界の一般的な見方となった。シーゲイトに対する投資家の評価も一変し、22年末に1株50ドル台前半で推移していた同社の株価は足元で100ドル近くまで回復している。
ソニーは半導体レーザーで貢献

データセンター市場を意識したHDDの大容量化の技術開発は、HAMR以外でも進んできた。

東芝は、記録時にマイクロ波を使うことでデータを書き込みやすくするマイクロ波アシスト記録（MAMR=ママー）と呼ばれる技術を00年代後半から開発してきた。「24年夏にはディスク1枚当たり2.8TBまで記録容量を拡大する」（東芝デバイス&ストレージの楠本辰春ストレージプロダクツ設計生産統括部ゼネラルマネジャー）
東芝はマイクロ波を使う大容量HDDの量産化で先行（写真:同社提供）

さらに同社は「MAMRと並行してHAMRの開発もここ5〜6年進めてきた」（竹尾昭彦ストレージプロダクツ事業部技師長）という。25年にはテストサンプルの出荷を始めるといい、先行するシーゲイトを追う構えだ。

日本企業にもHDD大容量化の恩恵は及ぶ。例えば、ソニーグループのソニーセミコンダクタソリューションズ（神奈川県厚木市）は、熱アシスト記録技術に使う基幹部品の半導体レーザーを開発した。

容量拡大のために「ナノ（ナノは10億分の1）メートル級の照射精度を実現する技術開発に努力してきた」（谷口健博アナログデバイス製品部統括部長）という。24年、タイ工場に生産ラインを新設し、既存の生産拠点である白石蔵王テクノロジーセンター（宮城県白石市）と合わせて5月には生産量を数倍に引き上げるという。

HDDに組み込まれる回路基板で高いシェアを持つ日東電工にとっても収益機会が拡大する。とはいえ「大容量化は回路の配線密度が上がるなど、要求精度は高くなる」（篠木佳史ストレージ回路材事業部長）だけに、技術開発力が改めて問われる。
日東電工はHDD向け回路基板で高いシェアを持つ（写真:同社提供）

社会のデジタル化が進み、AIも普及する中、世界で創出・利用されるデータは飛躍的に増えている。技術革新によって息を吹き返そうとしているHDDは、そうした膨大な量のデータが行き交う社会を支えるインフラの一翼を担うことになる。

（経済ジャーナリスト　田村賢司）

［日経ビジネス電子版　2024年4月2日の記事を再構成］
日経ビジネス電子版

週刊経済誌「日経ビジネス」と「日経ビジネス電子版」の記事をスマートフォン、タブレット、パソコンでお読みいただけます。日経読者なら割引料金でご利用いただけます。
詳細・お申し込みは　』

ユークリッドの互除法
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A6%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%83%83%E3%83%89%E3%81%AE%E4%BA%92%E9%99%A4%E6%B3%95

　※　今日は、録画しといた「コンピュータとソフトウエア」の「第９回　アルゴリズム」というものを、視聴した。

　※　そこで取り上げられていたもの、２つを紹介する。

　※　.gifアニメが、２つ載っているんだが、貼ろうとしても「権限がありません。」なんで、サイトに飛んで、見てくれ…。

　※　と思ったが、「画像のリンクをコピー」で、うまくいったようだ…。

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

この記事は英語版の対応するページを翻訳することにより充実させることができます。（2024年5月）
翻訳前に重要な指示を読むには右にある[表示]をクリックしてください。

252と105のためのユークリッドの互除法のアニメーション。

クロスバーは、最大公約数（GCD）である21の倍数を表す。
それぞれのステップにおいて、1つの番号がゼロになるまで、より少ない数はより大きな数から引かれる。

残りの数は、GCD。

ユークリッドの互除法（ユークリッドのごじょほう、英: Euclidean Algorithm）は、2 つの自然数の最大公約数を求める手法の一つである。

2 つの自然数 a, b (a ≧ b) について、a の b による剰余を r とすると、 a と b との最大公約数は b と r との最大公約数に等しいという性質が成り立つ。

この性質を利用して、 b を r で割った剰余、 除数 r をその剰余で割った剰余、と剰余を求める計算を逐次繰り返すと、剰余が 0 になった時の除数が a と b との最大公約数となる。

明示的に記述された最古のアルゴリズムとしても知られ、紀元前300年頃に記されたユークリッドの『原論』第 7 巻、命題 1 から 3 がそれである[注釈 1]。

例

(問題) 1071 と 1029 の最大公約数を求める。

1071 を 1029 で割った余りは 42

1029 を 42 で割った余りは 21

42 を 21 で割った余りは 0

よって、最大公約数は21である。

証明

a, b は自然数で a ≠ 0 とする。 b を a で割った商を q、剰余を r とすると

b = qa + r

今、d0 を a と r の両方を割り切る自然数とする。

このとき d0 は積 qa を割り切るから、和 qa + r も割り切るが、qa + r は b に等しい。

したがって、d0 は a とb を割り切る。すなわち a と r の公約数はすべてb と aの公約数である。

逆に、d1 を b と a の両方を割り切る自然数とする。

d1 は qa を割り切るから差 b – qa を割り切るが、b – qa は r に等しい。したがって、d1 は a とrを割り切る。言い換えると b と a の公約数はすべてa と r の公約数である。

したがって、b と a の公約数全体の集合は a と r の公約数全体の集合に等しく、特に b と a の最大公約数は a と r の最大公約数でなければならない。

手続き的記述（※　番組の中では、こっちが紹介されてた。）

ユークリッドの互除法の仕組みは、この図のように最大公約数を求める対象の２つの整数を幅と高さに設定した長方形内での赤色の斜めの直線の描画過程によっても表現できる。
赤色の斜めの直線の描画は、はじめはその長方形内を描画範囲とし、その角から内部に向け、かつ、その辺に対して45度の差を持たせて開始する。

描画範囲の辺の途中に当たれば、その内部へ直角反射するように角度を変える。

赤色の斜めの直線が反射後に描画範囲の向かいの辺と異なる辺の途中に当たる場合、描画範囲の長辺の長さを短辺の長さで割ると余りが生じる状態となっており、直前の反射地点を足掛かりに描画範囲を垂直に区切ってその範囲を絞りこむ。 （区切られて出来た小さいほうの範囲を以後の描画範囲とする）

（除数および被除数の変更に相当） 赤色の斜めの直線が描画範囲の角に到達した場合、描画範囲の長辺の長さを短辺の長さで余りなく割れる状態となっており、描画の終了となり、最後にして最小の描画範囲の短辺の長さが最大公約数となる。

手続き的に記述すると、次のようになる。

入力を m, n (m ≧ n) とする。

n = 0 なら、 m を出力してアルゴリズムを終了する。

m を n で割った余りを新たに n とし、更に 元のnを新たにm とし 2. に戻る。

上記の手順は「n, m に対して剰余の演算を行うことができる」という仮定だけに依っているので、整数環だけではなく任意のユークリッド整域においても同様にして最大公約因子を求めることができる。

拡張された互除法

整数 m, n の最大公約数 (英: Greatest Common Divisor) を gcd(m,n) と表すときに、（拡張された）ユークリッドの互除法を用いて、mx + ny = gcd(m, n) の解となる整数 x, y の組を見つけることができる。

上の例の場合、m = 1071, n = 1029 のとき、

1071 = 1 × 1029 + 42
1029 = 24 × 42 + 21
42 = 2 × 21

であるから、gcd(1071, 1029) = 21 であり、

21 = 1029 − 24 × 42 
= 1029 − 24 × (1071 − 1 × 1029)
= −24 × 1071 + 25 × 1029

となるので、x = −24, y = 25 である。

特に、m, n が互いに素（最大公約数が 1）である場合、mx + ny = 1 の整数解を (x, y) とすると、mx + ny = c は任意の整数 c に対して整数解 (cx, cy) をもつことが分かる。

一般に、 m = r 0 , n = r 1 {\displaystyle m=r_{0},n=r_{1}} において、ユークリッドの互除法の各過程を繰り返して

r 0 = k 0 r 1 + r 2     ( 0 < r 2 < r 1 ) {\displaystyle r_{0}=k_{0}r_{1}+r_{2}\ \ (0<r_{2}<r_{1})}
r 1 = k 1 r 2 + r 3     ( 0 < r 3 < r 2 ) {\displaystyle r_{1}=k_{1}r_{2}+r_{3}\ \ (0<r_{3}<r_{2})}
r 2 = k 2 r 3 + r 4     ( 0 < r 4 < r 3 ) {\displaystyle r_{2}=k_{2}r_{3}+r_{4}\ \ (0<r_{4}<r_{3})}
. . . {\displaystyle ...}
r h − 1 = k h − 1 r h + 0 {\displaystyle r_{h-1}=k_{h-1}r_{h}+0}

が得られるとき、

( r 0 r 1 ) = ( k 0 1 1 0 ) ( r 1 r 2 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}r_{0}\\r_{1}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}k_{0}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}r_{1}\\r_{2}\\\end{pmatrix}}}
( r 1 r 2 ) = ( k 1 1 1 0 ) ( r 2 r 3 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}r_{1}\\r_{2}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}k_{1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}r_{2}\\r_{3}\\\end{pmatrix}}}
( r 2 r 3 ) = ( k 2 1 1 0 ) ( r 3 r 4 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}r_{2}\\r_{3}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}k_{2}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}r_{3}\\r_{4}\\\end{pmatrix}}}
. . . {\displaystyle ...}
( r h − 1 r h ) = ( k h − 1 1 1 0 ) ( r h 0 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}r_{h-1}\\r_{h}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}k_{h-1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}r_{h}\\0\\\end{pmatrix}}}

すなわち

( r 0 r 1 ) = ( k 0 1 1 0 ) ( k 1 1 1 0 ) ( k 2 1 1 0 ) ( k 3 1 1 0 ) . . . ( k h − 1 1 1 0 ) ( r h 0 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}r_{0}\\r_{1}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}k_{0}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}k_{1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}k_{2}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}k_{3}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}...{\begin{pmatrix}k_{h-1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}r_{h}\\0\\\end{pmatrix}}}

ここで

K i = ( k i 1 1 0 ) {\displaystyle K_{i}={\begin{pmatrix}k_{i}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}} とおくと、 | K i | = − 1 {\displaystyle |K_{i}|=-1} であるから K i − 1 {\displaystyle K_{i}^{-1}}は存在して
( k h − 1 1 1 0 ) − 1 ( k h − 2 1 1 0 ) − 1 . . . ( k 2 1 1 0 ) − 1 ( k 1 1 1 0 ) − 1 ( k 0 1 1 0 ) − 1 ( r 0 r 1 ) = ( r h 0 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}k_{h-1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}^{-1}{\begin{pmatrix}k_{h-2}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}^{-1}...{\begin{pmatrix}k_{2}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}^{-1}{\begin{pmatrix}k_{1}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}^{-1}{\begin{pmatrix}k_{0}&1\\1&0\\\end{pmatrix}}^{-1}{\begin{pmatrix}r_{0}\\r_{1}\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}r_{h}\\0\\\end{pmatrix}}}

これらの過程において、 m = r 0 , n = r 1 {\displaystyle m=r_{0},n=r_{1}}、ユークリッドの互除法により、 r h = gcd ( m , n ) {\displaystyle r_{h}=\gcd(m,n)}であるから、 K i − 1 = ( 0 1 1 − k i ) {\displaystyle K_{i}^{-1}={\begin{pmatrix}0&1\1&-k_{i}\\end{pmatrix}}}を考慮すると、

( 0 1 1 − k h − 1 ) ( 0 1 1 − k h − 2 ) . . . ( 0 1 1 − k 2 ) ( 0 1 1 − k 1 ) ( 0 1 1 − k 0 ) ( m n ) = ( gcd ( m , n ) 0 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{h-1}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{h-2}\\\end{pmatrix}}...{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{2}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{1}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{0}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}m\\n\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}\gcd(m,n)\\0\\\end{pmatrix}}}

となる。

( x y u v ) = ( 0 1 1 − k h − 1 ) ( 0 1 1 − k h − 2 ) . . . ( 0 1 1 − k 2 ) ( 0 1 1 − k 1 ) ( 0 1 1 − k 0 ) {\displaystyle {\begin{pmatrix}x&y\\u&v\\\end{pmatrix}}={\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{h-1}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{h-2}\\\end{pmatrix}}...{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{2}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{1}\\\end{pmatrix}}{\begin{pmatrix}0&1\\1&-k_{0}\\\end{pmatrix}}}

とおき、ユークリッドの互除法の各過程で得られた k 0 {\displaystyle k_{0}}, k 1 {\displaystyle k_{1}}, k 2 {\displaystyle k_{2}}等を用いて、右辺を計算すれば、左辺の x {\displaystyle x}, y {\displaystyle y} が求まり、これはベズーの等式

m x + n y = gcd ( m , n ) {\displaystyle mx+ny=\gcd(m,n)}

を満たす[6]。

計算量

割って余りを取るという操作を最悪でも小さいほうの十進法での桁数の約 5 倍繰り返せば、最大公約数に達する（ラメの定理）。

最大公約数を求めるのに素因数分解すればよいと思うかもしれないが、この定理は（m, n が大きいときには）素因数分解をするよりもユークリッドの互除法によるほうがはるかに速いということを述べている。

実際、計算複雑性理論においては最大公約数を求めることは「容易な問題」として知られており、素因数分解は「困難な問題」であろうと考えられている。

入力された2つの整数のうち小さいほうの整数 n の桁数を d とすれば、ユークリッドの互除法では O(d) 回の除算で最大公約数が求められる。

桁数 d は O(log n) なので、ユークリッドの互除法では O(log n) 回の除算で最大公約数が求められる。

連分数

上の例で出てきた、1071 と 1029 の最大公約数を求める過程は、次のように表せる。

1071 = 1029 × 1 + 42 , 1029 = 42 × 24 + 21 , 42 = 21 × 2. {\displaystyle {\begin{aligned}1071&=1029\times 1+42,\\1029&=42\times 24+21,\\42&=21\times 2.\end{aligned}}}

すなわち、

1071 1029 = 1 + 42 1029 , 1029 42 = 24 + 21 42 , 42 21 = 2. {\displaystyle {\begin{aligned}{\frac {1071}{1029}}&=1+{\frac {42}{1029}},\\{\frac {1029}{42}}&=24+{\frac {21}{42}},\\{\frac {42}{21}}&=2.\end{aligned}}}

したがって、

1071 1029 = 1 + 1 24 + 1 2 {\displaystyle {\frac {1071}{1029}}=1+{\frac {1}{24+{\frac {1}{2}}}}}

このように、 n と m (n > m) の最大公約数を求める際のユークリッドの互除法の割り算の商は、有理数 n/m の連分数展開になっている。

脚注
[脚注の使い方]
注釈

^ 『原論』第7巻では、1 を単位と定義し、2 以上の自然数を数と定義している[1]。
定義

    単位とは存在するもののおのおのがそれによって 1 とよばれるものである。
    数とは単位から成る多である。
ユークリッドの互除法は以下の命題 1 から 3 において述べられている。

命題
    二つの不等な数が定められ、常に大きい数から小さい数が引き去られるとき、もし単位が残されるまで、残された数が自分の前の数を割り切らないならば、最初の 2 数は互いに素であろう[2]。
    互いに素でない 2 数が与えられたとき、それらの最大公約数を見いだすこと[3]。
    これから次のことが明らかである。すなわちもしある数が二つの数を割り切るならば、それらの最大公約数をも割り切るであろう。これが証明すべきことであった[4]。
    互いに素でない三つの数が与えられたとき、それらの最大公約数を見いだすこと[5]。

出典

^ ユークリッド & 中村ほか 1996, p. 149.
^ ユークリッド & 中村ほか 1996, pp. 150f.
^ ユークリッド & 中村ほか 1996, p. 151.
^ ユークリッド & 中村ほか 1996, p. 152.
^ ユークリッド & 中村ほか 1996, pp. 152f.
^ 岩堀 1983.

参考文献

岩堀長慶『2次行列の世界』岩波書店〈数学入門シリーズ 4〉、1983年4月22日。ISBN 4-00-007634-5。
    岩堀長慶『2次行列の世界』岩波書店〈新装版 数学入門シリーズ〉、2015年3月6日。ISBN 978-4-00-029834-6。
ハイベア、メンゲ 編『ユークリッド原論』中村幸四郎・寺阪英孝・伊東俊太郎・池田美恵訳・解説、共立出版。 - 全13巻の最初の邦訳。
    （ハードカバー）1971年7月。ISBN 4-320-01072-8
        （抜粋）『世界の名著9』 池田美恵訳 中央公論社 1972年
    （縮刷版）1996年6月。ISBN 4-320-01513-4
    （追補版）2011年5月。ISBN 978-4-320-01965-2
ハイベア、メンゲ 編『エウクレイデス全集』 （全5巻）、東京大学出版会。 - 「エウクレイデス全集」の世界初の近代語訳。
    第2巻 原論VII－X、斎藤憲 訳・解説、2015年8月。ISBN 978-4-13-065302-2

関連項目

ベズーの等式
ユークリッド環
モジュラ逆数

外部リンク

『ユークリッドの互除法の証明と不定方程式』 - 高校数学の美しい物語
日本大百科全書(ニッポニカ)『ユークリッドの互除法』 - コトバンク
Weisstein, Eric W. "Euclidean Algorithm". mathworld.wolfram.com (英語).
Hazewinkel, Michiel, ed. (2001), “Euclidean algorithm”, Encyclopedia of Mathematics, Springer, ISBN 978-1-55608-010-4

典拠管理データベース: 国立図書館 ウィキデータを編集

ドイツ

カテゴリ:

エウクレイデス数学のエポニム合同算術初等数学初等整数論数論アルゴリズム数学に関する記事

最終更新 2024年5月22日 (水) 12:02 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。

』

韓国の通信キャリアがiPhoneにAI通話録音機能をつけて大当たり……韓国では「通話録音機能」は必須の機能と認識されている理由とは？: 楽韓Web
https://rakukan.net/article/503612440.html

『「サムスン、どうしよう」iPhoneの通話録音で「大当たり」…最近、20代の大騒ぎ（ヘラルド経済・朝鮮語）

人工知能(AI)でiPhoneに通話録音機能を提供し「大当たり」を出したSKテレコムがIT若い現職者の間でも高い評価を受けている。

若いIT現職者たちが挙げるAI転換先導企業に名前を上げた。

就職専門プラットフォームのリメンバーによると、SKTはIT職群在職者を対象にした調査で、AI転換先導企業2位を占めた。 AI転換に一番先んじていると思われる企業3社を選択してほしいという質問に、回答者の70.3%がサムスン電子を挙げ、SKTが62.6%でその後に続いた。 （中略）

特に、AI個人秘書「エイダット」はiPhoneに通話録音および要約機能を提供し、利用者から好評を受けたりもした。 サムスン電子とは異なりアップルは通話録音を支援しないが、SKTがAI技術を通じてアプリで録音、要約、スパム表示、通訳などの機能を具現した。
（引用ここまで）

　SKテレコムは韓国の通信キャリア大手です。
　最大手のKTをNTTドコモだとすると、SKテレコムはauに相当するってところかな。
　そのSKテレコムが自社販売分のiPhoneに通話録音機能をつけたってことで、大当たりしたとのニュース。

　アップルはiPhoneに通話録音機能をつけていないのですね。

　韓国で販売されているAndroid端末はすべてといってデフォルトで対応アプリが搭載されているのですが。

　これは韓国のお国柄の問題で。
　通話録音機能が必須なのです。

　言った言わないを防ぐための自己防衛手段として、韓国では通話録音機能が重宝されているのですね。

　ドライブレコーダーのように「常に録音」しておいて、必要のないものは削除するといったやりかたです。

　一度、録音機能を違法化しようとしたことがあるのですが世論調査で指示を得られずに廃案になったなんてこともありました。
　「弱者の対抗手段」として扱われているわけです。

　で、韓国はアップルから「iPhone3次発売国」扱いされていたのですが、ここのところシェアは上がり気味（といっても20%ていど）。

　しかし、若者ではかなり圧倒的なシェアを持っています。
　20代では2/3がiPhoneユーザーであるともされています。

　そこに追い風になりそうなのが、このSKテレコム製のiPhoneアプリってことだそうです。
　なんというか……うん、それぞれのお国柄で必要な機能って違っているんですね。

Twitterで更新情報をお伝えしています。フォローはこちらから→Follow @rakukan_vortex　』

「週に1度はスマホを再起動せよ」、米諜報機関NSAが警告
https://news.yahoo.co.jp/articles/76ffb31b38f0316420468f249abba1860ba0dbc0?page=1

　※　今日は、こんな所で…。

　※　それもその通りなんだろうが、Kindleが時々固まって、操作不能になるのは、どうにかならんのか…。

　※　その都度、再インストールするハメになるんだが、DLした本のデータとか、どこまで読んだのか…、などというデータが、全部「チャラ」になる…。

　※　この間は、OSのアプデ中に、ストレージの「空き容量」不足だから、アプデが「できない」…。「不要なアプリ」なんかを、みんな「削除」しろ…、という「警告」が、出たぞ…。

　※　それで、ネットで調べたら、なんでも「Kindleのキャッシュ」が「大量にあって」「ストレージを圧迫」しているという話しなんで、Kindle自体を削除するハメになった…。
　※　そしたら、アプデは無事に終わったが、上記のように、Kindleに関するデータをすべて失った…。

　※　こういうことも、何とかならんのか…。

　※　まあ、バックアップ取る方法があるんだろうが、ちょっと調べていない…。

　※　クラウドにバックアップを取っておく方法も、あるんだろうが、プライバシー、セキュリティ方面での不安が残る…。

　※　どうも、最新機器は、便利なようで、「不便」極まりないな…。

『6/4(火) 12:00配信

米国家安全保障局（NSA）が米国人のスマホを監視しているのではないかと懸念している人もいるが、NSAはゼロクリック攻撃（訳注：ユーザーが「一度もクリックせずとも」被害に遭遇する可能性がある攻撃手法）などを心配するiPhoneとAndroidのユーザーに向けて、「1週間に一度、電源をオフにしてから再びオンにしよう」という賢明なアドバイスを送っている。

あなたはどのくらいの頻度で、スマホの電源をオフにしているだろうか？　これは待ち受け状態にするのではなく、完全に電源を切ってから再起動するということだ。OSのアップデートなどが必要になったときだけという人も多いのではないだろうか。NSAによるとそれは大きな間違いである可能性がある。

■NSAが推奨するベストプラクティス

NSAは、モバイル機器のベストプラクティスを詳細に説明した資料の中で、ゼロクリック攻撃を防御するために、毎週1回は再起動を行うことを推奨している。

ユーザーは、マルウェアやスパイウェアをインストールされることにつながる「スピアフィッシング」と呼ばれる詐欺行為による脅威も、この簡単な操作によって軽減できる。ただし、この再起動によって攻撃を防ぐことができるのは「時々」だとNSAは警告している。

「モバイル機器に対する脅威はより広く行き渡るようになり、対象範囲も複雑さも増している」とNSAは説明し、スマートフォンの一部の機能は「便利さと機能を提供する代わりに安全を犠牲にしている」と警告した。つまり、自分のデバイスとデータの安全性に関して事前に対策することに関して言うなら、何かした方が、何もしないより絶対に良いということだ。

注意しなければならないのは、このアドバイスは、セキュリティ上の問題をすべて解決する特効薬ではない、ということだ。実際、NSAの文書には、各戦術がさまざまな脅威に対してどの程度効果的かを示した表が含まれている。一般的なアドバイスとしては良いが、再起動時に再読み込みするようにプログラムされた、より高度なマルウェアやスパイウェアの脅威の多くに対しては、電源を切って入れ直したところで何の役にも立たないだろう。

■便利さと安全性のバランス

NSAはまた、スマートフォンのユーザーに対し、使用していないときはBluetoothを無効にすること、OSやアプリケーションのアップデートが利用可能になったらできるだけ早く端末をアップデートすること、不要なときは位置情報サービスを無効にすることを勧めている。すでにお分かりのように、こうしたアドバイスの多くには「利便性よりもセキュリティ」という趣旨がある。公共のWi-Fiネットワークは使わない、公共の充電ステーションは使わないなどの対策は、多くのセキュリティ専門家が実際には効果が薄いと考えており、多くのユーザーもそうした行為を止めはしないだろう。

公共のWi-Fiに関しては、存在し得るリスクと実際に個人が危険にさらされることとの間に違いがある。犯罪者が安全でないネットワークを悪意のある目的のために利用することは可能だが、これは通常、鉄道会社や空港、コーヒーショップが提供するWi-Fiホットスポットを使うということではなく、ユーザーを騙して自分のWi-Fiホットスポットに接続させることを伴う。SSID混乱攻撃（SSID confusion attack）と呼ばれる脆弱性は、これがどのように機能するかを示す良い例だ。この攻撃は、特定の状況下でVPNを無効にし、実際にはセキュアなネットワークに接続していないのに、あたかも接続しているように見せることができる。しかし、繰り返しになるが、ほとんどの保護されていない公衆WiFiネットワークは、一般的な活動に使う分には安全だ。英国の国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）は、モバイルの4Gまたは5Gネットワークを使うことを勧めているが、これは例えばオンライン・バンキングなどの機密性の高い活動を行う際には理にかなっている。Reddit（レディット）には、さらに詳細な情報を得るために事実を掘り下げた素晴らしいスレッドがある。

とはいえ、私は電源のオン・オフを繰り返すというアドバイスには心から同意する。実際、そうするには数分しかかからないのだから、就寝前の日課として毎日再起動する習慣を身につけることをお勧めする。』

『米連邦通信委員会も助言

NSAはまた、「強力な 」ロック画面の暗証番号とパスワードを使用すべきであるとし、スマートフォンが10回間違えると自動的に消去され、5分間入力がないと自動的にロックされるような設定では、最低6桁の暗証番号を使用することを勧めている。サイバーセキュリティ関連企業、サイバーナットのオリバー・ペイジCEOは、「パスワード・マネージャーを使って、アカウントごとに強力でユニークなパスワードを作成」し、よく使われるフレーズや辞書的な単語、複数のアカウントにまたがるパスワードの再利用を避けるべきだと述べている。

NSAはさらに、送信者が合法的に見える場合でも、電子メールの添付ファイルやリンクを開くことは避けるよう警告している。「電子メールの送信者アドレスを確認し、ウェブサイトのURLを確認し、電子メールの内容に細工の痕跡がないか精査することで、フィッシングかどうかを見分ける方法を学ぶべきだ」と、ペイジは言う。

機密性の高い会話やメッセージングに関しては、たとえその内容が一般的なものであったとしても、NSAは個人所有のデバイスでこれらを行わないよう警告している。私たちの多くがスマートフォンをそのために使っていることを考えると、これは控えめに言っても少し制限的すぎる。しかし、迷惑メールやメッセージに返信するといったソーシャル・エンジニアリングの手口に引っかかるとなると、話はまったく別だ。「機密情報を要求する迷惑メールに返信するようなソーシャル・エンジニアリングの手口に引っかかると、アカウントの漏洩や個人情報の盗難につながる可能性があります。このようなフィッシングの試みは、多くの場合、合法的な団体を模倣し、個人を騙して機密情報を漏らすように仕向けます」とペイジは言い、「確認なしに電話やメッセージを信用すると、詐欺師が被害者を操って機密情報を開示させたり、セキュリティを脅かす行動を取らせたりするため、深刻な結果につながる可能性があります」と付け加えている。

■米連邦通信委員会による助言

米国政府の独立機関である連邦通信委員会（FCC）も、スマートフォンユーザーに適切なセキュリティに関するアドバイスを提供している。異なる政府機関や法執行機関が提供するアドバイスには重複する部分も多いが、FCCのアドバイスのいくつかはここで言及する価値がある。例えば、スマートフォンのセキュリティ設定を変更しないことだ。FCCは、「スマートフォンの工場出荷時の設定をいじったり、脱獄したり、ルート化したりすると、ワイヤレス・サービスやスマートフォンが提供する内蔵のセキュリティ機能が損なわれ」 、「攻撃を受けやすくなる 」と忠告している。利便性のためにセキュリティ設定を無効にしないという教えには私も同意する。しかし、セキュリティに関するトラブルが実際に身に降りかからない限り、利便性がすべてと考えるほとんどのユーザーはその教えを無視する可能性が高いだろう。

FCCはまた、悪意のあるアプリ開発者は「アプリのアクセス許可」設定を悪用して特定のセキュリティ機能をバイパスすることがあるため、その設定について理解を深めることが重要であると警告している。幸いなことに、最新のオペレーティング・システム（OS）は、このようなアクセス許可の透明性をこれまで以上に高めているが、それでも警戒は必要である。「スマートフォン上の個人情報へのアクセスをアプリケーションに許可したり、アプリケーションにスマートフォンの機能を実行させたりすることには注意が必要だ」とFCCは述べている。

OSの進化に伴い、さらに簡単になったもうひとつの対策は、盗難や紛失したスマートフォンから遠隔操作でデータを消去するというものだ。ただ、最悪の事態が発生した場合に備え、この設定を事前に行っておく必要がある。FCCのガイダンスによると、「スマートフォンを置き忘れた場合、いくつかのアプリケーションは、スマートフォンがサイレントモードになっていても、大音量のアラームを作動させることができる。このようなアプリは、紛失時にスマートフォンの場所を特定し、回収するのにも役立つ」という。

そして最後に私から一言。スマートフォンを売却またはその他の方法で処分する前には、必ずデバイスからデータを消去し、工場出荷時の設定にリセットすることを忘れないようにしよう。

Davey Winder』

PC/AT互換機
https://ja.wikipedia.org/wiki/PC/AT%E4%BA%92%E6%8F%9B%E6%A9%9F

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。

出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2010年5月）
独自研究が含まれているおそれがあります。（2018年1月）
出典検索?: "PC/AT互換機" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL

オリジナルのIBM PC
The Compaq Portable（初めての100% IBM PC互換機）

PC/AT互換機（ピーシーエーティーごかんき、英語: IBM PC/AT Compatibles）とは、IBM PC ATの互換機であるパーソナルコンピューター(PC)であり、広義にはその後の拡張を含めたアーキテクチャの総称。16ビット以降のPCのデファクトスタンダードとなった。

世界的にはIBM PC互換機、単にPCとも呼ばれる。日本ではDOS/V機などとも呼ばれる。当記事では1981年の初代IBM PC以降の「IBM PC互換機」を含めて記載する。

名称

世界的には「IBM PC互換機」と呼ばれる場合が多い。

その「IBM PC」とは、1981年にIBMが発売したオリジナル（元祖）のIBM PCで、更には後継のIBM PC XT、IBM PC ATを含めたシリーズを指す。

従って「IBM PC互換機」とは、そのシリーズのアーキテクチャを受け継ぐ互換機の事であり、広義にはIBM社自身の後の製品も含まれるが、IBM社製品でも独自仕様など異なるアーキテクチャのものは含まれない。

また「IBM PCクローン」は初期の比較的単純な複製品を指す場合が多い。

また主にMacintoshと対比させて、単に「PC」「PCs」と総称する場合も多い。

日本では以下の経緯もあり「PC/AT互換機」や「DOS/V機」などの表現が普及した。

日本では普及時期が1990年のDOS/V登場以降で、当時は「PC/AT互換機」が普及していた。

日本では「IBM PC」の知名度が低く、日本IBMの独自仕様PCや、PC-9800シリーズなどと誤解されやすかった。

後にWindows 95が導入メディアを「PC-9800シリーズ用」と対比して「PC/AT互換機用」と表記した。

なお大手メーカーの多くはブランド戦略やサポート範囲上、「互換機」の表現を使用しない傾向があり、コンパック（現HP）は日本でのDOS/V参入時に「業界標準機」(Industry Standard Machine)、日本電気はPC/AT互換機であるPC98-NXシリーズ発売時に「世界標準機」と呼んだ。

概説

米国を始めとする世界的には1980年代以降（日本では特殊事情より1990年代半ば以降、後述参照）、パーソナルコンピュータ (PC)の大多数はMacintoshやタブレット端末を除くとPC/AT互換機であり、デファクトスタンダードとなっている。

また各種のスーパーコンピュータや産業用機器、携帯情報端末などのベースとしても使用されている。

PC/AT互換機はオリジナルのIBM PC ATとハードウェアとソフトウェアの両面で互換性を持つところから出発したが、現在では拡張を重ね、ATバス(ISA)やHDDのインターフェース、キーボード・マウスのコネクタを含めてハードウェア面の互換性はほとんど失われている。

しかし、ソフトウェア面から見れば、ほぼ後方互換性を持つCPU (x86) やディスプレイ仕様（VGAなど）などを引き継いでいる。

このため現在ではPC/AT互換機とは「オリジナルのPC/ATと直接の互換性があるマシン」という意味ではなく、「PC/ATをベースにソフトウェア面の後方互換性を維持しながらも、各種の拡張や標準化を重ね、事実上の標準を確立したマシンや仕様の総称」といえる。

事実上、1980年代後半から日本を除く世界的なPCのシェアの過半はPC/AT互換機で占められ、ハードウェアやBIOSのインタフェースを共通にすることで、ソフトウェアや周辺機器がメーカーを問わずどのPCでも利用できる様になった。

なお、日本では1980年代の半ば頃から1990年代の前半頃まで、日本語で使用できるシステムを実用化させた日本電気のPC-9800シリーズが市場をほぼ独占していたが、1990年代半ばよりPC/AT互換機が普及した。

PC/AT互換機がデファクトスタンダード化した後には、多くの互換機メーカーや、台湾などを中心とした部品メーカーが登場し、競争によるコストダウンが進み、事実上の標準PCの地位を築いた。

これにより、低価格なホビーPCや独自規格（PC-9800シリーズ、X68000など）はMacintoshシリーズを除いて1990年代半ば以降ほぼ消滅し、PC市場はPC/AT互換機が寡占するようになった。

また、AppleのMacintoshシリーズも2005年にIntel系CPUを採用しPC/AT互換機となった。

ただし、2020年に自社開発のAppleシリコンへの移行を発表している。

PC/AT互換機の仕様は各社や各種標準化団体によるデファクトスタンダードの積み重ねであり、汎用の部品を組み合わることにより比較的容易にコンピュータを作成できる。

このため大手メーカーの他、零細なガレージメーカー、ショップブランド、BTO、個人による自作パソコンなども広く存在している。

ただし、組み合わせによっては、各ベンダーによるサポートの有無、サポートのレベルの違い、また、特定のパーツの組み合わせで問題が発生するいわゆる相性なども存在し、サポート外の部分には自己責任が求められる。

歴史

IBM PC互換機の誕生

IBMによって発売された、1981年のオリジナルのIBM PC、1983年のマイナーチェンジであるIBM PC XT、1984年のIBM PC ATは大ヒットとなり、ビジネス用途を含め広く普及し、多数のアプリケーションソフトウェアや周辺機器が市場に普及したが、合法的な互換機や標準化の試みにより、段階的に互換機市場が形成されていった。

1981年に発売されたオリジナルのIBM PCは、短期間でパソコン市場に参入するためにCPU、メモリ、入出力デバイス、周辺ロジックに市場で入手可能な汎用の部品ならびに既存のソフトウェアのみを用いて構成され、拡張スロットにビデオカードを追加する事によってビデオ（テキスト、グラフィック）機能を拡張することが容易であった。

更にIBMはアプリケーションソフトウェアや周辺機器の開発のためにマニュアル中に回路図やBIOSのソースコードを公開し、サードパーティー製品の普及に努めた。

またIBM PC用の主要なオペレーティングシステムであるPC DOSの普及のため、開発元のマイクロソフトが他メーカーにOEM供給する事を許可した。

IBM以外の各社へ提供したDOSは、当初はOEM先の各社の名称がつけられたが、総じてMS-DOSと呼ばれるようになった。

IBMは後にこれらをオープンアーキテクチャと呼んでいる[1][2]。

但し、互換機の作成にはBIOSが必要であり、公開されているBIOSのソースコードをそのまま使用する事は著作権侵害となるため、当時IBMは互換機自体の作成は避けられると考えていた。

互換機のうち、初期に登場した各オリジナルのコピー（模倣）に近いものをクローンと呼ぶ。

クローンは先行したApple IIなどでも存在したが、その中にはBIOSなどの著作権を侵害しているものも含まれる。

1982年のコロンビア・データ・プロダクツ（英語版）によるMPC [1] は、クリーンルーム設計による著作権侵害とならない互換BIOSを搭載し、初めての合法的なIBM PC互換機とされている。

またCPU周辺の回路を構成する部品等については、当初は汎用のTTL等を用いていたが、市場性があるとみたLSIメーカが同等の回路を集積した安価な互換LSI等を供給し始め、後にはわずかな数のチップに集積されたチップセットが提供される様になった。

これらにより合法的な互換機の作成が容易となった。

1982年には代表的な互換機メーカーであるコンパックが設立され、1983年出荷のCompaq Portableもクリーンルーム設計による互換BIOSを搭載した。

さらに、1984年にはBIOSメーカーであるフェニックス・テクノロジーズ（英語版）がクリーンルーム設計による互換BIOSを各メーカーに供給開始し、後にはアメリカンメガトレンドなども参入し、合法的な互換機市場が広く形成された。

上位互換による互換機市場の確立

1986年 コンパックがIBMに先駆けて80386 CPUを採用した際に、従来のXTバスやATバスにバスブリッジを導入し、CPUのクロックと外部バスのクロックを分離した。

これは後にEISA陣営によりISAバスと呼ばれ、さらにIEEEで標準化された。

このことはIBMオリジナルの各モデル(CPU)のローカルなバス規格であったXTバスやATバスが標準化され、コピーから生まれた互換機が、以後は独自に高速CPUを搭載したり周辺機器を設計することが可能となり、PC/AT互換機市場が確立した。

ハードディスクの規格も当初のST-506やESDIから、1986年にコンパックとコナー・ペリフェラルが開発したIDE、さらには標準化されたATA、SATAが主流となり、特定メーカーの影響力は低下した。

ディスプレイ（テキストおよびグラフィック）の規格も、上位互換が徹底され、各社による拡張とデファクトスタンダード形成が継続した。

オリジナルのIBM PCで採用されたMDAとCGAでは、CGAはMGAの全ての画面モードを含んでいた（MDAの上位互換）。

次にIBM PC ATで採用されたEGAには、CGAの全ての画面モードと追加された画面モードが含まれた（MDA/CGAの上位互換）。

各社はEGAに独自の解像度や色数のモードを追加して速度や価格を競い、これらはスーパーEGA(SEGA)と総称された。

更にIBM PS/2で採用されたVGAには、EGAの全ての画面モードが含まれた（MDA/CGA/EGAの上位互換）。

従来のPC AT用にもATバス用のVGAアダプターが発売された。

各社はVGAと上位互換性を持つビデオチップやビデオカードを発売し、これらはSVGAと総称された。

後にSVGAでは一部の画面モードがVESAで標準化された。

後のXGAもVGAの上位互換（広義にはSVGAの一種）であった。

これらの画面モード切替は、ユーザーがハードウェア的な切替操作をすることなく、ソフトウェアが行えた。

なおHercules Graphics Cardや8514/Aなどは、EGAやVGA等の画面モードを内蔵するのではなく、EGAやVGA等と共存することができた（HGAはユーザーが2画面使用できた、8514/Aは本体側のVGA信号をパススルーできた）。

またBIOS画面やOSのインストール画面などではデファクトスタンダードとなった画面モード（MDA/EGA/VGA等）を使用する事で、互換性と拡張性を両立できた。

詳細は「ビデオカード#ビデオカードの歴史」を参照

規格競争とIBMの影響力の低下

CPUやメモリの性能が上がるなかで、従来のATバス(ISA)は性能や機能の限界が表面化してきた。

1987年、IBMが発売したPS/2は、次世代バスとして従来のATバス(ISA)とは互換性の無い新しいマイクロチャネル(MCA)を採用したが、その使用にはライセンス料の支払いが求められた。

対抗する互換機メーカーはISAを拡張したEISA規格を掲げ、規格競争が行われた。

しかし、いずれの規格も法人向け上位モデル以外には広く普及せず、従来のATバス(ISA)が使われ続けた。

このため特にグラフィック専用の中継ぎ的な規格として1992年にVLバスが策定され一時普及したが、後に多種のデバイスを扱える幅広い標準化を掲げたPCIが登場すると、両陣営とも段階的に移行してデファクトスタンダードとなった。

なおIBM PS/2で採用されたMCAは普及しなかったが、ディスプレイ規格であるVGA、キーボード・マウス用のPS/2コネクタ、3.5インチフロッピーディスクなどは、その後の各社SVGAを含めて「PC/AT互換機」のデファクトスタンダードとなった。

性能向上と「Wintel」の影響力増大

上述のようにオリジナルのIBM PCは16ビットCPUである8088であったが、1985年には32ビットCPUのIntel 80386が登場し、1986年にはコンパックが搭載した。

当初はMS-DOSなどで高速な16ビット環境として使用されていたが、OSの32ビット対応も段階的に進展した。

1990年代にはいわゆるWintelが規格主導権を持つようになり、CPUへのRISC技術導入を契機に1994年、IBM・Apple・モトローラはPowerPC搭載パーソナルコンピュータの規格(PReP)を発表し、対抗するインテル・HPはIA-64を発表したが、どちらも一般のPC/AT互換機には普及せず、以後もx86(IA-32)のソフトウェア互換性を維持しつつ性能向上が継続した。
2000年代にはCPUの64ビット化が進んだ。

インテルのIA-64が広く普及しなかった事もあり、2003年にAMDが出荷開始したIA-32の64ビット拡張である「AMD64」（x86-64命令セット）が普及した。

2006年にインテルも同規格を「Intel 64」としてリリースしたため、この64ビット拡張はx64 (x86-64)と総称され、PC/AT互換機でのデファクトスタンダードとなり、WindowsなどのOSはIA-32用（通称32ビット用）とx64用（通称64ビット用）が用意された。

Wintelの増収増益の一方で、PCのコモディティ化の波により伝統的なPCメーカーが衰退し、業界再編が進行した。

2002年、互換機市場の創成期からのリーダーであったコンパックはヒューレット・パッカードに買収された。

2004年、元祖IBM PCを生んだIBMはPC事業をレノボに売却した。

2007年、家庭向け低価格PCの小売大手のパッカードベルはエイサーに買収された。

他方、受注直販方式により在庫を最低限としたデルやゲートウェイがシェアを増加したが、2007年 ゲートウェイもエイサーに買収された。

また日本では、2011年にNEC、2017年に富士通がPC事業でレノボと提携した。

レガシーフリー

レガシーフリーPC（英語版）、PCシステムデザインガイド（英語版）も参照

その他のハードウェア面では、いわゆるレガシーデバイスを代替するデバイスへ移行した。

具体的には、キーボードの接続はATコネクタ（DIN5ピン）からPS/2コネクタ（ミニDIN）を経由してUSBに、マウスの接続はバスマウスからシリアルポート、PS/2コネクタを経由してUSBに、プリンターの接続はパラレルポート（セントロニクス）からUSBに、などである。

なお、フロッピーディスクのインターフェースは削除されている。

しかし、ソフトウェア面ではアプリケーションプログラムの後方互換性はほぼ維持されている[注 1]。

また、パーソナルコンピュータ以外の用途を含め「x86サーバー」「x86システム」と総称される事も増えている。

以上のように、当初はIBM製品のクローンから始まったAT互換機だが、各種の規格争いと標準化を繰り返して発展しており、現在は、IBMはほぼ撤退し、有力メーカーやインテルでも市場（業界、ユーザー）の支持を得られない規格は普及しないデファクトスタンダードとなっている。

年表

オリジナルのIBM PCを含め、歴史的にIBM PC互換機に大きな影響を与えたものには以下がある。

IBM PC互換機の年表 年     世界  日本

1981     IBMがIBM PC発売(8088, MDA/CGA, PC DOS。汎用部品によるPC、ビデオカードによる拡張性、BIOS等の情報公開、マイクロソフトによるMS-DOSの各社へのOEM供給）    
1982     コロンビア・データ・プロダクツ（英語版）がMPC 1600発売（クリーンルーム設計による互換BIOSを搭載した、初の合法的なIBM PC互換機。）
コンパック設立（代表的なIBM PC互換機メーカー）     
1983     IBMがIBM PC XT発売(XTバスは後に8ビットISAとして標準化。PC DOS 2.0による階層化ファイルシステム対応。)   
1984     フェニックス・テクノロジーズ（英語版）が互換BIOSの供給開始
IBM PC AT発売(80286, ATバス, EGAによる上位互換)     IBMがJX発売（IBM PCJrベースの日本語化）
1985         東芝がJ3100/ダイナブック発売（IBM PC XTベースの日本語化）
1987     コンパックがDeskpro 386発売(IBMに先駆けて80386採用。CPUクロックとATバスの分離は後にISAとして標準化。)
IBMがPS/2発売(VGAによる上位互換、後の各社SVGAのベースに。上位モデルのMCAは、後にEISA陣営との規格競争へ。)     IBMがPS/55発売（PS/2ベースの日本語化）
1988         AX協議会各社がAX発売（PC/AT互換機ベースの日本語化）
1990     IBMがPS/1発売（IBMが個人向けPCでATバスを復活、広義のPC/AT互換機）  IBMがDOS/V発売(ソフトウェアによるIBM PC互換機の日本語化)
1991     PCIバスの登場（MCAとEISAの規格競争は収束へ）     マイクロソフトがDOS/V発売（日本IBMからマイクロソフト日本法人への技術提供）
OADG発足（IBM PC互換機の標準化・普及活動）
1994     VBE 2.0 （VESAによるSVGAの標準化）   
1996     USBの登場（PS/2コネクタ等は移行へ）
インテルとマイクロソフトがPC97発表（PCシステムデザインガイド（英語版））     
1997         NEC PC98-NXシリーズ発売（最後まで残った日本独自仕様PCの最大手メーカーが、PC/AT互換機へ路線転換）
2000     Windows Me発売（9x系の稼働対象がPC/AT互換機のみとなる）    
2001     Windows XP発売（NT系の稼働対象もPC/AT互換機のみとなる）
UEFI採用が本格化[3]     
2005     AppleがMacintoshに搭載するCPUをIntel製へ移行（PC/AT互換機へ路線転換）    

日本における普及

各社独自仕様による日本語化

日本では日本語表示が必要なため、日本IBMはIBM PCシリーズ（IBM PC、IBM PC XT、IBM PC AT等）や、その後のATバスモデル（PS/2下位モデル、PS/1等）を一般販売せず、日本IBMを含めた主要各社は日本語表示のために日本独自仕様PCを開発し発売した。16ビット以降の主なものには以下がある。

日本の主なPC（1981年 IBM PC登場後 ～ 1990年 DOS/V登場迄、16ビット以降） 登場年     メーカー    シリーズ    ベース     拡張スロット  英語モード(主な解像度)    日本語モード(主な解像度)   備考
1982     NEC     PC-9800     -   独自(Cバス)     -   独自(640 x 400)   互換機EPSON PCシリーズあり。後のPC98-NX以降はPC/AT互換機。
1983     日本IBM   5550    -   独自  -   独自(1024 x 768)  主に法人向け、後継はPS/55
1984     日本IBM   JX  IBM PCjr    独自  CGA(640 x 200)  独自(ECGA 640 x 200)  後のPS/55note・5510-Z・PS/V以降はPC/AT互換機
富士通     FM-16β/FMR  -   独自  -   独自(640 x 400)   後のFMV以降はPC/AT互換機。
1985     東芝  J3100/ダイナブック    XT互換機   (XTバス)  CGA(640 x 200)  独自(DCGA 640 x 400)  後のダイナブックはPC/AT互換機
1987     シャープ    X68000  -   独自  -   独自(768 x 512)   個人向け
日本IBM     PS/55   PS/2    MCA     VGA(640 x 480)  独自(5550互換 1024 x 768)   主に法人向け、後にDOS/VやXGAもサポート
1988     AX協議会各社     AX  AT互換機   ISA     EGA(640 x 350)  独自(JEGA 640 x 400)  主に法人向け
1989     富士通     FM TOWNS    -   独自  -   独自(640 x 480)   個人向け
1990     日本IBM   5535-S  AT互換機   (MCA)   VGA(640 x 480)  VGA(640 x 480)  法人向けラップトップ。日本語表示をソフトウェア(DOS/V)のみで実現。

日本独自仕様PCでも、内部的にはIBM PCベースのもの（IBM純正を含め、IBM PCとソフトウェア互換を持つ広義のIBM PC互換機）には以下があった。

JX - IBM PCjrをベースに独自の日本語化（日本語16ドットフォント）を行い、個人向けに発売された。拡張スロットは独自だが、標準の「日本語DOS」の他にオプションの英語版PC DOSを起動すればIBM PC用ソフトウェアも稼働した。日本で公式発売された最初のIBM PC互換機だが、普及しなった。

ダイナブック - IBM PC XTのCGAベースのノート型PC。後にはIBM PC AT (VGA)ベースとなった。ノートPC市場で普及した。

PS/55 - PS/2(MCAモデル)をベースに、5550互換の独自の日本語化（MCAアダプタの形で日本語ディスプレイアダプタ搭載、日本語24ドットフォント）を行った。英語版PC DOSを起動すればIBM PC用ソフトウェアも稼働した。後にXGA搭載モデルも登場した。後の個人用モデル(PS/55Z 5530-Z、5530-S)は広くは普及しなかった。

AX - IBM PC AT(EGA)をベースに独自の日本語化(JEGA)を行った。拡張スロットはISA。各社分業の影響で高価格となり広くは普及しなかった。

5535-S - PS/55シリーズの法人向けラップトップだが、VGAのグラフィックモードを使用して、ソフトウェア(DOS/V)のみで日本語表示（当時は日本語16ドットフォント）を実現した。このため日本語専用ハードウェアはキーボード程度となった。

各社は日本語表示の性能や品質を求めて、漢字ROM搭載や、同時期のIBM PC等と比較して高い解像度などを実装した。

その際に後発のIBM JX、ダイナブック、PS/55(MCAモデル)、AX等は、IBM PC系が拡張カードなどで画面拡張が可能な基本設計である事を活用し、英語モードに独自の日本語モードを追加する形で日本語化を行った。

しかし各社の日本語化は各社独自規格で、各日本語モード間では原則として互換性は無かった。

ただしベースがIBM PC系は、英語モードで起動すればIBM PC用ソフトウェアが稼働するなど、ソフトウェアから見れば広義にはIBM PC互換機であった（英語モードを公式サポートしたかはモデルにもよる）。

このため、世界市場ではIBM PC XT、IBM PC ATをベースとした各社の互換機が発達して表示規格もVGAや更に各種のスーパーVGAが普及するなどハードウェアおよびソフトウェアの互換市場が形成されて低価格化が進展したが、日本では世界市場と日本国内では大多数のハードウェアやソフトウェアの互換性も低く、PC-9800がデファクト・スタンダードとなって「ガリバー」と呼ばれ、硬直的な価格設定が続き、大多数のアプリケーションソフトウェアの画面解像度は横640ビット・縦400ビット(テキストモードは16ドット日本語フォントで80文字・25行）であった。

DOS/Vの登場による「開国」

日本でのIBM PC/AT互換機の本格的な普及は、1990年のDOS/V登場による。

日本IBMはVGA搭載のPS/55ラップトップモデル(5535-S)用のオペレーティングシステムとして登場したが、このDOS/VがIBM PC/ATベースのノート型モデル(PS/55note 5523-S)にも搭載されると、PC/AT互換機でもソフトウェアのみで日本語化が実現できる事が当時のパソコン通信等のネットワーカー達により話題となり、多数の互換機での稼働報告や、価格性能比に優れた台湾製80486搭載パーソナルコンピュータの個人輸入などが拡大した。

日本IBMはDOS/V普及のためにOADGを組織し、日本語キーボードの標準化、開発者向けリファレンスガイド発行、ユーザー向けソフトウェアカタログ発行などの活動を行った。

また1991年5月にPS/55ZエントリーモデルとしてATバス搭載のデスクトップ(5510-Z)を日本で初めて発売した[4]が、当時このモデルは「IBMが発売したPC/AT互換機」として各社の稼働検証用にも使用された。

更にIBM DOS/V（後のPC DOS/V)を他社に提供する他、当時のOS共同開発契約に基づきDOS/Vの日本語化部分をマイクロソフトに提供し、マイクロソフトからもマイクロソフト版のDOS/V(MS-DOS/V)を各社に提供した。

富士通、東芝、AX参加各社もOADGに参加し、AX協議会は発展的に解消した。

またコンパック等も日本市場に参入した。

なお、当時日本では「PC」とはPC-9800シリーズを指すことがほとんどだったこと、日本IBMにはPS/55など別の日本語化規格のPCも併存していたこと、当時のPC/AT互換機は既に80386や80486、VGAやSVGAなどオリジナルのIBM PC/AT(80286、EGA)より拡張されていたことなどもあり、日本では「IBM PC互換機」「PC/AT互換機」よりも、「DOS/V機」「DOS/Vパソコン」などの呼称が普及した。

当時はWindows 3.0の時代で、アプリケーションも少なかったが、その間、ネットワーカーたちによって環境の整備やノウハウの蓄積が行なわれた。

例えば、DOSの日本語拡張表示機能であるV-Textは、西川和久やLeptonらネットワーカーたちによって考案され、IBM公認の仕様となり、当時のDOS/Vブームを支えた。ブームに伴い、日本語変換入力ソフト、各著名アプリケーションがDOS/Vパソコンに移植されていった。

日本でも標準機の地位を確立へ

リリースが大幅に遅れた日本語版Windows 3.1は、1993年に発売されるとブームになり、パーソナルコンピューターを急速に普及させた。

Windowsはパソコンのアーキテクチャの違いを埋め、異なるアーキテクチャのパソコン同士であっても、同一のパソコン操作環境を提供した。

その過程で、安価で高性能、かつ内外多数のメーカーから機種を選択できるということで、PC/AT互換機は日本でも一般層に徐々に浸透していった。

そして、日本での標準機であったPC-9801 シリーズを供給していたNECは、PC-9800シリーズアーキテクチャーの維持が価格競争上困難であると判断し、その供給を終了することになる。

世界標準のPC/AT互換機がそのまま日本語環境で使える事になったため、コモディティ化を招くことになった。

海外、特にコスト面で競争力が強かった台湾製のPC/AT互換機が大量に流入するに至って、日本メーカーはNEC他、細々と独自のものを維持していたメーカーも、そのアーキテクチャーを放棄した。

加えて、ほぼNECの寡占状態であったパーソナルコンピューター市場は、広く日本の他のメーカーにも開かれた形になり、それらのメーカーはPC/AT互換のプラットフォームの上で独自性を持たせる製品開発の方向へと進んだ。

以後は、多くの日本メーカーも中国や台湾などのメーカーからOEM供給を受けてパーソナルコンピューターを販売するようになった。

拡張されている機能

いわゆる「PC/AT互換機」はオリジナルのIBM PCやIBM PC ATより、ハードウェア面では多くの機能が拡張されており、既にオリジナルと共通するハードウェア規格はほとんど無いが、しかしソフトウェアから見た基本的な後方互換性はほぼ保たれている。

IBM PCシリーズと以後の「PC/AT互換機」の主要機能比較     IBM PC  IBM PC XT   IBM PC AT   以後の「PC/AT互換機」

出荷     1981年   1983年   1984年   -
CPU     内部16ビット・外部8ビット(8088)    16ビット(80286)    32ビット、64ビット(x64)
拡張バス     (IBM PC)    XTバス(8ビットISA)   ATバス(16ビットISA)  VLバス、EISA、PCI等
表示規格     MDA、CGA     EGA     VGA、各種SVGA
キーボード     83キーボード     84キーボード、101キーボード    104キーボード
主要OS     PC DOS 1.0  PC DOS 2.0  PC DOS 3.0  MS-DOS、Microsoft Windows、Linux等 

IBM PC AT以降の詳細は下表も参照。
IBM PC AT(1984年) 過渡期
(1990年頃から2010年代前半まで) 2021年現在
CPUアーキテクチャ x86（16ビット） IA-32（32ビット)→x86-64 (64ビット) x86-64（64ビット）
CPU 80286

動作クロック6MHz
80386, i486, Pentium, Pentium II, Pentium III, Pentium 4

K6, Athlon, Athlon XP, Geode, FX, Phenom, Turion X2, Opteron, Eden, 6×86, MediaGXその他
動作クロックは数十MHzから3.5GHz程度
Intel Core,Xeon
AMD Ryzen, APU, EPYC
Atomその他

マルチコア・マルチプロセッサに対応
動作クロックは3GHzから4GHz前後
BIOS BIOS BIOS→UEFI UEFI
フォームファクタ・電源 AT AT, ATX, MicroATX, ITX ATX, MicroATX, ITX
メモリ 512KB FPM DRAM, EDO DRAM,

SDRAM, RDRAM, DDR SDRAM, DDR2 SDRAM, DDR3 SDRAM
(→Random Access Memory)
数MBから16GB程度
DDR4 SDRAM

4Gから32GB程度[注 2]
内部バス（拡張スロット） ATバス（後のISAバス） ISAバス、EISAバス、VLバス、PCI、AGP、PCI Express PCI Express
画面 640×350, 64色中16色表示 (EGA) 640×480(VGA), 800×600(SVGA), 1024×768(XGA)から1920×1200(WUXGA)

8（256色表示）〜16（65536色表示）〜24ビット（1677万色表示）カラー

ウインドウアクセラレータ→GPU
1024×768(XGA)から7680×4320(8K解像度)

24ビットまたは30ビットカラー、ハードウエアによる3D描画, マルチディスプレイ
横長のものが多い タッチパネルなど
モニタ ブラウン管 ブラウン管→LCD LCD、有機EL
モニタ(I/F) D-Sub15ピン D-Sub15ピン、コンポーネント端子 (5BNC)、DVI DVI→HDMI、DisplayPort
オーディオ ビープ音 Sound Blaster16（事実上の標準）

Audio Codec 97 (AC97)→Intel High Definition Audio(HD Audio)

S/PDIF接続音源
Intel High Definition Audio(HD Audio)、S/PDIF、USB接続音源、Apple T2など
キーボード 84キー→101キー（DIN 5ピン) 101キー（DIN 5ピン→PS/2コネクタ、USB） 104キー(+α), USB、PS/2コネクタ, Bluetooth
マウス オプション（バスマウス, シリアルマウス） シリアルマウス→PS/2コネクタ、USB USB、Bluetooth
FDD 5.25″ 1.2MB 3.5″ 1.44MB ほぼ非搭載[注 3]
HDD(単体容量） 5から30MB 数百MBから10TB[5] 500GBから18TB
（システムドライブにはより高速なSSDが採用される事が多い）
HDD（I/F） ESDI ATA, IDE, SASI, SCSI,Serial ATA, eSATA Serial ATA, USB

M.2, NVMe

iSCSI, SAS, FC
光学ドライブ なし CD-ROM, CD-R (RW), DVD-ROM (DVD-RW, +RW) スーパーマルチドライブ、Blu-ray

非搭載化、外付け化も進む
その他補助記憶装置 MO, ZIP, PD, DVD-RAM

メモリーカード、USBメモリ
SDメモリーカード、USBメモリ

SSD
外部

拡張ポート
シリアル(RS-232C)、パラレル シリアル、パラレル、PCカード・ CardBus ・ExpressCard（主にノートブックタイプ）、USB1.x/2.0、IEEE 1394 USB3.0以降

USB Type-C, USB PD, Thunderbolt
ネットワーク オプション(非同期通信、トークンリングなど) モデム、イーサネット (10M, 100M,1G)

Wi-Fi (IEEE 802.11b,g,n)、IrDA
イーサネット (1G以上)

Wi-Fi (IEEE 802.11n, ac, ax), Bluetooth
電源管理 なし なし→APM→ACPI ACPI
OS PC DOS（OEM版はMS-DOS） Microsoft Windows 32bit

PC-UNIX（Linux、FreeBSDなど）
OS/2、BeOS、NetWare
Microsoft Windows 64bit

PC-UNIX（Linux、FreeBSD、macOS[6]、ChromeOSなど）
消費電力 不明 数十から500W程度（内部構成による） 30Wから2000W（内部構成による）
用途 ゲーム、汎用業務端末、端末 パソコン、各種サーバ、クライアント、一部組み込みシステム（産業用、工業用など）、アーケードゲーム基板（タイトー『WOLFシステム』） パソコン、各種サーバ、オープンシステム端末（クライアント）、スーパーコンピュータ（クラスタまたはノードの一部）

組み込みシステム（キオスク端末、ATM、NAS等の各種アプライアンス、AV機器）
アーケードゲーム基板（タイトー『Type X』、セガ『LINDBERGH』、ナムコ『System N2』等）

インテル製CPUを採用したIntel Macと呼ばれるMacintoshのハード構成は、ほぼ現行のPC/AT互換機と共通である。

脚注
[脚注の使い方]

注釈

^ ただし、OSのサポートに依存する。また、OS自体が、おおまかに言って特定の年代のハードウェアでしか動作せず（OSの動作要件で示される）、またOSのソフトウェアとしてのサポートも年限が限定されている。
^ IA-32、いわゆる32ビットOSでは容量の壁により4GB以上のメインメモリにプロセスはアクセスできない。実質的には3.25GB程度が利用可能メモリの上限となる。
^ まれに、USB I/F接続により内蔵する場合あり

出典

^ The birth of the IBM PC - IBM
^ The PC - Personal Computing Comes of Age - IBM
^ UEFI Today: Bootstrapping the Continuum, Intel Press
^ 20万円を切った低価格DOS／V専用パソコン登場 - 日本IBM
^ “HGST、世界初となる容量10TBの3.5インチHDD「10TB SMR HelioSeal HDD」発表 - エルミタージュ秋葉原”. 2021年3月閲覧。
^ Appleのみ

参考文献

協調と競争 - OADG

関連項目
ウィキポータル コンピュータ
ポータル
コンピュータ

ISA
VLバス
EGA
ATX
自作パソコン
コンパック
PCオープン・アーキテクチャー推進協議会(OADG)

外部リンク

本家IBM PCの歴史 - 互換機PCベンダの誕生（元麻布春男）

表話編歴

コンピュータの基本構成機器
カテゴリ:

パーソナルコンピュータ (製品)パソコンの歴史

最終更新 2023年9月29日 (金) 06:16 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。

』