投稿者: http476386114

露軍の空挺隊員だったパヴェル・フィラティエフ。彼は144ページの、批判的な従軍回想記を2022-8にＳＮＳ上に公開。
https://st2019.site/?p=21204

『Jennifer H. Svan 記者による2023-6-9記事「Expert Air Force translators post diary of dissident Russian paratrooper’s Ukraine ordeal」。

　　　　露軍の空挺隊員だったパヴェル・フィラティエフ。彼は144ページの、批判的な従軍回想記を2022-8にＳＮＳ上に公開。すぐそれは消されたが、米空軍はコピーをとっており、2022-12に全編を英訳した。米空軍大学校内にはロシア語を教えるセクションがある。その教官がロシア語ネイフィヴなので、作業が早かった。

　寒い夜、寝袋なしで部隊は放置された。錆びたボロ小銃、サイズの合わない戦闘服と軍靴。レーションはすぐなくなり、上級部隊に連絡しようにも居所が分からない。

　露軍上層の戦略は単純だった。俺たち露兵の死体の山でウクライナを溺れさせればいいというものだった。

　フィラティエフは、乗せられたトラックが2-24に国境を越えるまで、任務がウクライナ侵略だとは知らされなかった。

　トラックに乗った仲間たちは皆、信じていた。すごい作戦計画に従っているのだと。
　だが、そんなご立派な計画など、立てられてはいなかったと、すぐに分かった。

　フィラティエフは眼の病気になったことから病院へ後送されて助かった。

　今、多くの外国語はＡＩ翻訳機で簡単に英語に変えられるが、言語は生き物なので、最新の言い回しの意味をＡＩはぜんぜん理解していない。依然として、人間の翻訳者が時間をかけて作業する価値があるのである。

　たとえば「スターレイ」は大尉のこと。「コムバット」は大隊長のこと。いずれも最新のロシア軍営内のジャーゴンなので、辞書には出ていない。

　ソ連時代の重機関銃のことは「ユチョス」と俗称する。機械に直訳させると「岩石」としかならず、意味が通じなくなる。

　「罵りの表現」も１万種類以上あるので、ロシア語上級コースでは、それも教えなくてはいけない。

　フィラティエフは今、フランス国内に政治亡命者として暮らしている。』

豪州空軍がこれから退役させる古いＦ／Ａ-18を40機強、ウクライナ軍に引き渡せるんじゃないか…。
https://st2019.site/?p=21201

『Alius Noreika 記者による2023-6-8記事「Australia could provide F/A-18 for Ukraine. Which are actually better than F-16」。

　　　豪州空軍がこれから退役させる古いＦ／Ａ-18を40機強、ウクライナ軍に引き渡せるんじゃないかというので、両国ならびに米国の三者間で相談が始まっているという。

　米政府はこの「再輸出」について許可を与えるつもりだという。
　供与には、ロシア領空内へは飛ばさないという条件がつけられるだろうという。』

ダム決壊時に爆発の振動　地震研究機関―米偵察衛星は熱検知
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023061000170&g=int

『ノルウェーの地震研究機関「ＮＯＲＳＡＲ」は９日、ウクライナ南部ヘルソン州のカホフカ水力発電所のダムが６日に決壊した際に「爆発」の振動を感知したと発表した。ＡＦＰ通信が報じた。

ダム決壊で住民６０００人超避難　６００平方キロ水没―ゼレンスキー氏、国際支援訴え・ウクライナ

　爆発は現地時間午前２時５４分に起き、揺れは「マグニチュード１～２程度」。約６２０キロ離れたルーマニア北部でも振動が確認され、担当者は「小さな爆発ではない」と強調した。

　同機関は爆発の原因には触れていないが、これまでの損傷で決壊したのではないという見解に立っている。決壊を巡っては、ウクライナ、ロシア双方が相手側の仕業だと非難している。

　ロイター通信によると、米偵察衛星もダム決壊直前に爆発を検知していたと米当局者が９日、メディアに明らかにした。赤外線センサーが大きな爆発による熱を捉えたという。』

ダム破壊の下手人については、発破特有の「地震波」が記録されている。
https://st2019.site/?p=21204

『ダム破壊の下手人については、発破特有の「地震波」が記録されている。宇軍が砲撃で壊したとするモスクワの宣伝はさいしょから破綻している。』

生き残るために、騙すために：陸上戦におけるデコイ　（warontherocks.com）
https://milterm.com/archives/3252

『陸上戦におけるデコイに関する記事を紹介する。科学・技術の進展によってデコイにも変化が必要になっている状況が興味深い。（軍治）

生き残るために、騙すために：陸上戦におけるデコイ

TO SURVIVE, DECEIVE: DECOYS IN LAND WARFARE

RÉMY HÉMEZ

APRIL 22, 2021

編集部注：この記事は、Défense & Sécurité Internationale（DSI）に掲載されたフランス語の論文から抜粋したものである。

多くの本や新聞で見られるモノクロ写真は、ノルマンディ上陸（D-Day）侵攻に不可欠な欺瞞（deception）を説明するために、4人の男性がバラックと思われる場所の近くで30トンのシャーマン戦車を運んでいる様子である。この有名な画像は奇妙である。もちろん、この写真に写っているのは膨張式の戦車（inflatable tank）で、1944年のノルマンディー上陸作戦にまつわる膨大かつ複雑な欺瞞作戦（deception operation）に使われたデコイである。

シャーマンM4戦車を模した膨張式の戦車（inflatable tank）で、フォーティテュード作戦の一環としてドイツ軍の航空偵察任務を欺くために作られたもの。写真：IWM

陸上戦術的デコイ（Land tactical decoys）とは、敵の観測者を欺くことを意図した装甲車、架橋能力、砲弾、レーダーなどの替え玉装備（dummy equipment）や施設（建物、橋、滑走路）である。古来より戦い（warfare）において標準的に使用されてきた。

数え切れないほどの例の中で、比較的現代的なデコイとしては、アメリカ南北戦争のクエーカー砲（大砲を模した丸太）、1918年9月のメギドの戦い（Battle of Megiddo）でイギリスが使用した木と毛布でできた「馬（horses）」、1942年のバートラム作戦（Operation Bertram）のために女王陛下の土木工兵が作った8,400台の替え玉車両（dummy vehicles）や各種装置などである。最近では、1990年と1991年のイラク、1999年のコソボのセルビア人、シリアとイラクの自称イスラム国、イエメンのフーシ派、2020年のナゴルノ・カラバフのアルメニア人とアゼルバイジャン人が使用した敵機を欺くさまざまなデコイがある。

木と毛布でできた「馬（horses）」

当然のことながら、欧米諸国の主要な潜在的敵対者（adversaries）は、自国の軍隊にデコイの居場所を確保している： 例えば、中国は装備も充実しており、作戦行動においてデコイを重要な位置づけに置いているように見える。また、北朝鮮は自国の装備を保護するためにデコイを集中的に使用し、戦い（warfare）で広範に使用する計画であると伝えられている。

ロシアは、長年の軍事ドクトリンである「マスチロフカ（maskirovka）（欺瞞（deception））」に忠実であり、モスクワ地方のナカビノ付近に専門の部隊（独立迷彩第45連隊）を置くほど、デコイに気を配っている。

しかし、西側諸国の軍隊は、デコイ作戦を取りやめたように見える。その主な理由は、あまりにも長い間、「作戦上の快適さ（operational comfort）」、特に海外介入時の明白な航空優位の恩恵を受けてきたからである。

2014年と2015年のクリミアとドンバスでの紛争が示したように、西側の軍隊が、欺瞞（deception）とデコイを常用するだけでなく、より重要なことに、敵を観察し検出する手段も持っている、洗練された同等またはほぼ同等の敵対者（peer or near-peer adversaries）との衝突に備えることを真剣に考えるなら、それは変えなければならない。

対等な脅威に対抗するフランス軍の能力回復に尽力するフランス陸軍参謀長ティエリー・ブルカール元帥の言葉を借りれば、「あまりにも長い間、我々は策略の利用を軽視してきた。それは、敵を欺くことを組織的に試みなければならない中隊の戦術的機動に始まり、部隊にデコイ手段を装備させることに続く」。と述べている。とはいえ、欺瞞の価値（value of deception）が広く認められている一方で、それを地上で運用することは困難であることが判明している。

課題は、「致命的な可視化（fatal visibility）」の時代に突入したことである。検出手段はますます強力になっている。例えば、ハイパースペクトル・レーダー（hyperspectral radars）は、地表に見えるものだけでなく、土壌やガス、スペクトル異常などの物質の性質や分類を検出することができるようになった。レーダー画像のドメインでは、干渉計（interferometry）を使用することで、車両の通過などの活動を検出することができる。

さらに、センサーには人工知能（AI）を搭載することができる。実際、より多くのセンサー搭載機器が大量のデータを生成するようになると、人工知能（AI）はこれらの情報を体系的にラベル付けし、処理し、分析するための効率的なツールとなり得る。

信号システム、レーダー、測位手段、アクティブプロテクションシステムなどの使用により、軍事部隊の電磁的占有面積がますます大きくなり、遠隔攻撃手段（浮遊弾を含む）が民主化されていることも相まって、デコイの使用はより複雑かつ不可欠になっている。装備品の隠蔽や偽装が難しくなった今、デコイの重要性はさらに増している。

指揮官は、さまざまな目的を追求しながら、敵の注意を引くために作戦の中でデコイを使用する。まず、陸軍は、主に航空脅威（ドローン、飛行機、ヘリコプター）や間接砲火に直面して、施設、部隊、または設備の生存率を高めるためにデコイを使用できる。

これは、デコイが代替のターゲット（alternative targets）を提供することで、敵対者（adversary）が実際のターゲット（real targets）を攻撃する機会を減少させることができるためである。また、弾薬は高価であり、貯蔵量も少ないことから、相手に弾薬を消費させるという大きな効果がある。

第二に、デコイは、兵器、部隊、装備の数や位置について、敵対者（adversary）、特に航空偵察の目を欺くために使用することができる。

例えば、あるセクターで威嚇したり行動を起こさせないようにする、実際より多く見えるようにする、接触線（contact line）上の装備や軍人を入れ替え、実際には再配置しているにもかかわらず実際の部隊がまだそこにいるように見せる。偽の部隊を作って一方向に脅威を与え、主たる行動（main action）から敵の注意をそらす。敵の火力を引き付けて敵対者（adversaries）に自分の位置を明らかにさせ、火力にさらさせる。敵の進行を遅らせたり、敵を特定の方向に誘導したりするために、人工の障害物を設置する（デコイの即席爆発装置、地雷など）といった効果が考えられる。

デコイは、欺瞞作戦（deception operations）において最も有効な手段の一つである。1980年代末に行われた米陸軍の研究では、1970年代末に開発された旅団レベルまでの諸兵科連合戦（combined warfare）シミュレーションが可能なプログラム「Janus」を用いて、2個装甲中隊（計28両）のソ連戦車連隊に対する戦闘をシミュレートしている。

その結果、デコイを装備した部隊は効率が良く、デコイに対する敵の反応により、相手を発見する能力が28パーセント向上したことが分かった。友軍の戦車損失は18.3パーセント少なく、敵戦車の撃破数は4.5パーセント多かった。

これは、戦車の前にデコイを配置した場合に特に顕著で、戦車の後方や戦車の間にデコイを配置した場合はそれほどでもなかった。また、この研究では、実戦車1台につき1個以上のデコイを配置しても良い結果は得られず、戦車1台に4個のデコイを配置すると、欺瞞（deception）の試みが敵により明らかになるため、逆効果になる可能性があると結論付けている。

デコイを効果的に使うには、いくつかの基本的なルールに従わなければならない。まず、この方程式に忠実であるべきである。デコイは、それがシミュレートする機器よりも安価で、敵対者（adversary）がそれを検知または破壊するために要する時間と労力よりも少ない材料と設置に要する時間と労力でなければならない。したがって、デコイは何よりも価値の高い、しばしば移動性の低いターゲット（司令部、地対空砲台、架橋装置など）をシミュレートしなければならない。

第二に、敵に本物だと思わせるためには、デコイは明らかに実際的でなければならない。デコイは模擬対象物のように見えるだけでは十分ではない。レーダーや他のセンサーから見て、模擬装備と同じようなマルチスペクトラム・シグネチャを持つ、その物体のように「見える（look）」必要がある。また、精度を高めるために、デコイが実機と同じように爆発したり燃えたりすることが望まれる。そのため、射撃や爆発のシミュレーターを追加することが有効である。

最後に、デコイは忠実に再現されたものだけでは不十分である。欺瞞（deception）は「大規模な映画作品（a large-scale movie production）」であるため、その環境も実際的でなければならない。手がかりがデコイの存在を裏切らないようにするためには、考慮すべき要因（factors）がたくさんある。例えば、デコイの偽装は、効果がありすぎず、存在しないわけでもないという意味で、もっともらしいものでなければならない。

デコイを配置する場所は現実的でなければならず、特にドクトリンに適合していることが重要である。また、最低限の人間の存在を確保することも重要である（電池交換など、デコイのメンテナンスにも有効である）。照明や発煙、あるいはエンジン音などを流す音響装置など、さまざまな工夫をすることで、シミュレーションの信憑性をさらに高めることができる。

デコイの信頼性の問題だけでなく、凡庸なデコイを配備したり、「場面」を設定しなかったりすることが、さらなるリスクを生むという事実を見失ってはいけない。欺瞞（deception）を察知した敵対者（adversary）は、実際のターゲット（real target）を見つけるために、より大きな取組みをする傾向がある。

しかし、このリスクを超えて、デコイの使用は通常、作戦の成功に寄与する： 敵がデコイの存在を疑わなければ、欺くことができる。敵対者（adversary）が敵が誘き寄せる（decoying）の能力を知っていれば、牽制のために時間を浪費することになる。

デコイは、例えば、視覚のみの装置や部隊によるDIYのような基本的なものから、精巧なものまである。その設計の戦術的妥当性は、特に部隊が利用できる時間と装備、そして何よりも敵が利用できるセンサーに依存する。

実際、探知手段の進化を考えると、より多くのマルチスペクトルデコイ、例えば戦闘車両の替え玉（dummies）で、実際の車両の外観だけでなく、熱、レーダー、電磁波、音響シグネチャもシミュレートする必要が明らかに高まっている。

現在、Fibrotex社（イスラエル）、Rusbal社（ロシア）、Saab社（スウェーデン）、Tempestini社（イタリア）、Lubawa社（ポーランド）、Inflatech社（チェコ・ロシア）など、複数の企業がこの種の製品を提供している。これらのデコイは、視覚的な外観（最も効果的なものは100メートル先までリアルに見える）と、熱信号（抵抗器や導電性布を組み込むなど）、赤外線信号、あるいはレーダー信号を組み合わせている。

2Dや3D、インフレータブル、木製や金属製のパネルなど、さまざまな種類がある。デコイは頻繁に分解できる。重量や大きさも様々である。例えば、インフラテックのインフレータブルSA-17は58キロ（128ポンド）、T-80は37キロ（81.6ポンド）である。

デコイは、通常、輸送にはトラックが必要であるが、オーストラリアのGaardTech社が製造した金属製戦車10両は、分解して海上コンテナに収めることができる。また、ベラルーシのMinotor-Service社のT-72のように、トレーラーをベースにしたモデルもあり、重量3.5トン、20分で展開することができる。マルチスペクトラムのデコイの価格は大きく異なるが、手頃な価格である。

主戦闘戦車（main battle tank）のシミュレーションには、30,000ユーロから150,000ユーロ（36,000ドルから180,000ドル）の費用がかかる。結局、これは現代の戦車の値段に比べれば控えめなものだ。2001年、Cours des Comptesは、フランスのルクレール戦車の総単価を1590万ユーロ（1910万ドル）と推定している。

将来のデコイに関連する技術動向は、大きく4つに分けることができる。第一に、電子戦（electronic warfare）能力の発達と普及に伴い、デコイの電磁シグネチャが不可欠となる。弾薬発射型の電子戦システム（Munition-launched electronic warfare systems）も選択肢の一つで、例えば、サイレント・インパクト（Silent Impact）は、155ミリ砲弾を飛行中の「サイバー電磁攻撃（cyber-electromagnetic attack）」ペイロードの運搬機構として使用し、パラシュートで長時間上空にとどまり、着陸後は地上にとどまることができる。

このペイロードは、レーダーや兵器システム、通信を模倣したデコイとしても使用できる。現在のところ、最も効果的な欺瞞的行動方針（deceptive courses of action）の1つは、敵が本物の司令部を特定しターゲットにする能力を制限するために、司令部の指揮ネットワークを再現することだろう。2030年か2040年までには、司令部や車両の電磁シグネチャを再現できる、空中投下可能なデコイが一般的になるかもしれない。

また、陸上デコイ（land decoys）は、従来は固定式でしたが、移動式にして遠隔操作できるようにすることもできる。メリットはたくさんある。ロボットのデコイは、作戦における実機と同じ速度で移動させることが容易であるため、攻撃的な行動方針（courses of action）でより容易に使用できる（デコイの使用を作戦の速度に合わせることは、これまでの課題であった）。

また、その運動性によって、より現実性が強化される。特定のシグネチャを再現し、タブレットを使って最大20km離れた場所から遠隔操作するターゲットは、GaardTech社製などすでに存在している。少し手を加えれば、相手を欺くために戦闘に利用することも可能である。

3つ目の構造化技術トレンドは、長期的には、人工知能（AI）の貢献により、ロボットによるデコイ編成（robotic decoy formations）が特定の部隊の動きを再現することができるようになることである。すでにGaardTechのタブレットでは、訓練で複数のターゲットをまとめて動かすことが可能になっている。

将来的には、機甲部隊にロボットを搭載し、移動の途中でロボットを別のルートにセットして、攻撃先を誤魔化すことも可能である。一般論として、デコイと戦闘ロボットの境界はますます曖昧になると思われる。なぜなら、ロボットのデコイ（robotic decoys）は、敵対者（adversary）を混乱させ、攻撃するためのものだからである。

第4の技術トレンドは、部隊を模倣するにしても、相手のセンサーや攻撃手段（地上・航空システム、監視ネットワーク、迎撃担当オペレーターなど）を飽和させるにしても、戦術的デコイ（tactical decoy）として空中ドローンが果たすべき役割（特に群れでの使用）がますます重要になるということである。

例えば、1機以上のドローンが輸送ヘリコプターや攻撃ヘリコプターの電磁波やレーダーのシグネチャを再現し、偵察やヘリボーン作戦（heliborne operation）のような偽りの姿（false appearance）を作り上げることができる。レーダー反射板を搭載したドローンが戦場や後方を巡回することで、複数の誤警報を発生させ、特に敵対者（adversary）の共通作戦運用図（common operational picture）を混乱させることができる。

さらに、デコイの技術として有望だが成熟していないものとして、ホログラフィー（holography）を挙げることができる。ボリューム感のある3Dホログラムや、音を出して「触れる（touched）」ことができるタイプの科学研究が大きく進んでいる。長期的には、ホログラフィー（holography）を使えば、説得力のある視覚的なデコイ（visual decoys）を作ることができる。しかし、そのためにはまず持ち運びができるようになり、十分な大きさのディスプレイと適切な解像度を持つ必要がある。

最後に、欺くための代替・補完オプションとして、車両や施設の視覚、熱、レーダー、電磁波シグネチャを変更し、敵対者（adversaries）が他のものと混同するようにすることも可能である。これは、バートラム作戦（Operation Bertram）で採用された722台の「サンシールド（sunshields）」のモデルである。木製のフレームとキャンバスでできた天蓋で、戦車（クルセイダー（Crusader）、バレンタイン（Valentine）、グラント（Grant）、スチュアート（Stuart）、シャーマン戦車（Sherman tanks））を、より脅威的でない3トン・トラックへと視覚的に変えることができる。

台湾軍が歩兵戦闘車をクレーンに改造して都市環境に溶け込ませる実験をしたのもこの方法である（ただし、軍用車を民間車に偽装するのは背信行為（perfidy）と言える）。このように、ある種の車両に改造キットを装着し、デコイに変身させることも考えられる。

探知・防御システムの発達により、デコイの利用が見直されている。実際、近年では生存率を高めるために、潜在的な侵略の影響を遠くから無力化または偏向させることによって回避する能動的な保護システムに注目が集まっている。この種の装備は、レーダー、敵レーダーのパッシブ・リスニング、レーザーとミサイル発射という3つの主要なタイプの検出器を使用する。

これらのシステムは、本当に短時間で脅威を検出し、分類し、場合によっては傍受ポイントを計算し（「ハードキル」システムの場合）、対抗策を講じる必要があるため、これらのアクティブ防護システム（active protection systems）には大規模な自動化が求められる。このような検知と保護の自動化は、新たな可能性をもたらす。

視覚的なデコイ（visual decoys）と発射シミュレーター（レンジ・ファインダー、レーザー照射器、あるいはスモーキー・ミサイル（smokey missile））を組み合わせることで、アクティブ防護システム（active protection system）を自動または半自動で反応させることができる。実際に車両に射撃しなくても、このデコイの型式（type of decoy）によって混乱が生じ、自己防衛システムに対する信頼が失われることになる。

ほとんどの先進的な軍隊で計画されている協働戦闘（collaborative combat）の登場により、その影響はさらに大きくなる可能性がある。フランス陸軍の場合、スコーピオン・プログラム（Scorpion program）の第2段階が完了すると、協調戦闘のコンセプトは、新しい情報システムが装甲戦闘車両（ジャガー（Jaguar）、サーバル（Serval）、グリフォン（Griffon）、ルクレール戦車の近代化版（modernized version of the Leclerc tank））、航空支援部隊、砲兵中隊（artillery batteries）を一つの集中情報共有ネットワークで結び、車両、ロボット、ドローン間で警報、ターゲッティング情報（targeting information）、その他のデータを自動的に配信するようになることを意味している。

到達目標は、相互支援機能の最適化である。このコンセプトの一部は、自動検知（automatic detection）と自動反応（automatic reactions）に基づいている： 侵略（aggression）を検知した車両は、その情報を自動的にその地域に存在する他の車両に送信する必要がある。その結果、他の車両は自動的にターゲットに探知と射撃システムを向けることができる。

到達目標は、「反射時間（reflex time）」で集団的な反応を得ることである。もし、デコイによって部隊全体の反応が半自動化されてしまうと、部隊は身動きがとれなくなり、混乱する可能性があり、間接火力に翻弄されることになりかねない。

一般に、自動処理（例えば、探知、あるいは自動識別、センサーの融合など）の導入により、現実的な多重帯域のデコイ（multi-band decoys）がさらに有用になる。これらのデコイは、アルゴリズムが期待するすべての信号を提供し、人間のオペレーターが持つかもしれない疑念の余地はないだろう。

ロボットによるマルチスペクトルデコイ編成（multispectral decoy formations）のトレンドは、明日の戦い（warfare）におけるデコイの関連性（decoys’ relevance）をさらに強化し、新たな戦術的展望を提供する。

したがって、デコイの調達とこの分野のイノベーション（innovation）の監視は優先されるべきものである。そのため、兵器開発プログラムごとに、兵器開発にかかる総コストの最大1％を、対応するデコイの作成と取得に投資することを約束するのがよいかもしれない。

そして、陸軍はこれらのデコイの使用を推進し、欺瞞（deception）を説明し、デコイの使用を奨励するドクトリンを作成し、演習時にデコイを配備することが必要である。最後に、特に、あまり一般的でないデコイ（橋、地対空装置など）を集め、その中心的役割を果たす専門部隊を創設するのがよいだろう。

このステップを踏むことで、欧米の軍隊は、奇襲をかけ、欺き、生き残るための技法の数々に、不可欠なツールを追加することができる。

Rémy Hémezはフランス陸軍の将校で、元フランス国際関係研究所（IFRI）研究員（2015年から2017年）である。表明された見解は彼自身のものである。

カテゴリー
EMS(電子戦)、人工知能［AI］(Autonomy)、技術動向、米陸軍動向　』

「2つのインド」と日本　グローバルサウス両雄の打算
風見鶏
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM024RT0S3A600C2000000/

『先の主要7カ国首脳会議（G7広島サミット）はアジアの新興・途上国で「両雄」と目されるインドとインドネシアの首脳も参加した。中国という共通の脅威をにらんで協調する両国は同じ地域大国として緊張もはらむ。そこには日本の役割を見いだす余地がある。

5月下旬、インドがパキスタンと領有権を争うカシミール地方で開いた20カ国・地域（G20）観光作業部会は象徴的な会議だった。

G20メンバーでありながらサウジア…

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『G20メンバーでありながらサウジアラビアやトルコは政府代表を派遣しなかった。理由は「同じイスラム教国のパキスタンに配慮したから」だとされる。

世界最大のムスリム人口を誇るインドネシアが代表を派遣したのはなぜか。「インドには恩がある」。インドネシアの外交当局者は理由をこう説明する。

インドネシアが議長を務めた22年のG20サミットはウクライナ侵攻を巡る対立で合意形成が困難を極めた。閣僚級の会議でまとめられなかった共同文書を首脳間で採択できたのはインドの協力のおかげだった。

シンガポールのシンクタンク、ISEASユソフ・イシャク研究所が2月に発表した東南アジア諸国連合（ASEAN）各国への世論調査はインドとインドネシアの接近を裏付けた。

「米中対立下で第三のパートナーに選ぶべき国・地域はどこか」との問いにインドネシアは9.9%がインドと答えた。6つの選択肢のなかで22年の最下位から3位へ順位を上げた。

両国の交流は古い。インドネシアは「インドの島々」を意味する。有史以来、インド由来のヒンズー教の王国が興亡を繰り返した。ともに植民地支配を経て、独立後は米ソ冷戦下で「非同盟運動」を主導した。

21世紀の国際政治にインドとインドネシアが与える影響はより大きい。アジアの民主主義国で人口は1、2位につけ、米金融大手ゴールドマン・サックスは国内総生産（GDP）でも50年に中国、米国に次ぎ3位、4位になると予測する。

両国が近づく背景には中国をにらんだ打算がある。ともに中国が最大の輸入相手国でありながら、国境紛争や海洋資源を巡る対立も抱える。中国との経済関係を考慮すると米国へ傾斜するのは得策ではない。同じような立場からお互いをパートナーとみなす。

この関係は将来も続くのか。アジアの国際政治に詳しい大庭三枝神奈川大教授は「似た志向を持つ地域大国は競合関係を内包している」と指摘する。両国は南半球を中心とする新興・途上国の総称「グローバルサウス」の代表格だ。ともにリーダーを狙えば、両雄並び立たずの状態に陥る。

橋渡し役に浮上するのは日本だ。経済協力開発機構（OECD）によると直近の両国への政府開発援助（ODA）拠出額は2位のドイツを抑えてトップ。外務省の世論調査で両国とも9割以上が「日本は信頼できる」と答えており、米欧より近い関係にある。

日本が中国抑止を念頭に提唱した「自由で開かれたインド太平洋」の概念を両国とも受け入れている。インドとは米国、オーストラリアとともに「クアッド」の枠組みでも協力する。

自衛隊と海上保安庁は東シナ海で衝突を避けながら中国と対峙してきた経験がある。大庭氏は「対中国の海洋安全保障で両国が協力を強めるときに日本が果たせる役割がある」とみる。

「2つのインド」の緊密さは日本が双方と関与を深めるうえでも好機だ。旧宗主国への複雑な感情が交じるアジアは米欧が入り込みにくい。そこで新たな3カ国の枠組みを主導して地域の安定に貢献するのは日本の責務であり、日本にしかできないことでもある。（ジャカルタ=地曳航也）』

株高で含み20兆円、日銀のETF　それでも売らないワケ
編集委員　清水功哉
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD07AWS0X00C23A6000000/

『日経平均株価がバブル後高値を更新するなど株高が続く中、日銀が持つ上場投資信託（ETF）の含み益も増え、5月末に民間試算でついに20兆円程度に達した。1年前から6兆円以上の増加で月末値としては過去最高だ。この含み益を国民に還元すべきだとする意見もあり、7日の国会でも議論があった。ただ、早期放出は簡単でなさそうだ。

日銀が事実上の「株式」であるETFの買い入れを始めたのは2010年。13年導入の異次…

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『日銀が事実上の「株式」であるETFの買い入れを始めたのは2010年。13年導入の異次元金融緩和のもとで購入額は一気に膨らみ、17〜20年には年4兆〜7兆円程度も買った。　

既に「テーパリング」は開始

主要中央銀行で「株式」を買う金融政策を手掛けているのは日銀だけ。株価形成やガバナンス（企業統治）のゆがみといった副作用は軽視できず、日銀も既に購入額は減らし始めた。いわば「テーパリング」だ。

具体的には、21年春の政策修正で、買うのは大幅な株安局面に限る姿勢に転じた。購入額はかなり減り、23年1〜5月は約1400億円だ。それでも株価が大きく上昇しているのは、株式市場で日銀の存在感が低下したということだろう。望ましい話だ。

こうして購入面の出口政策が進むなら、次の課題として保有面の出口政策、つまり売却が意識されやすくなる。背景には日銀保有のETFにかなりの含み益がある事実もある。

日銀によると23年3月末のETF保有額は簿価約37兆円、時価約53兆円で、含み益は約16兆円だった。ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏の試算によると、その後の株高で5月末の含み益は一段と膨らみ19兆9359億円とほぼ20兆円に達したという。6月に入りさらに増えている可能性がある。

早期の放出には慎重

この含み益を国民に還元したらどうかという議論がかねてある。売却制限を付けた上でETFを割引価格で個人投資家に譲渡するなどの案だ。だが、日銀は「処分の具体的な方法に言及するのはまだ早い」（植田和男総裁）とする一方、「処分価格は時価をベースとする」（同）という姿勢だ。つまり早期の放出はなさそうで、仮に将来売るとしても割引価格ではないという方向性だ。

ETFは時価であれ割引価格であれ売却すれば株価へのマイナスの影響が懸念される。だが、日銀が早期放出に慎重になる理由はそれ以外にもあるようだ。異次元緩和のもうひとつの出口政策である短期政策金利の引き上げが関係している。

将来、マイナス金利政策を解除し利上げを進める際に、日銀は金融機関が持つ日銀当座預金の大部分にかかる金利（付利）を上げる手法を当面とると見られている。なぜか。

巨額なマネーが供給されている状況を考慮すれば、日銀がちょっとやそっとの資金吸収をしても短期市場金利を高めに誘導するのは難しい。だからといって、保有する長期国債を思い切って売るようなことをすれば短期金利どころか長期金利までが跳ね上がり、経済が混乱しかねない。そこで大量の国債を持ち続けたまま短期金利を上げるための方策が、付利引き上げなのだろう。

問題は異次元緩和で日銀当座預金が膨張している点だ。

付利対象部分の当座預金は今春時点で500兆円を超えていたもようで、大ざっぱな計算だが0.25%の利上げごとに年間1兆円超の金融機関への追加的支出になる。一方、日銀の当期剰余金（最終利益に相当）は、現行日銀法施行（1998年）以降で「最高益」だった2022年度でも2兆円程度。0.5%の利上げで消える計算だ。金利が上がっていくなら資産側の保有国債の利息収入が増加する点も考慮は必要だが、あくまで新たに買った分から徐々に増えるのが基本だ。

仮にETFを手放し分配金（22年度で1兆1000億円程度）を得られなくなれば、以上のような利上げ時の日銀財務への悪影響が強まりかねない。日銀の「自己資本」は22年度末で12兆円程度だから、利上げが進んでいくなら何年かで債務超過になる恐れすら指摘される。これがETFの売却に慎重な一因ではないか。

もちろん時価での売却ならその時点では利益を手にできる。割引価格で売るよりは財務への打撃が小さい。だから「処分価格は時価がベース」なのだろう。ただし、すべて売ってしまえば利益は得られなくなる。日銀はそれより保有を続けて分配金を継続的に得た方が望ましいと判断しているかもしれない。とすれば時価であっても早期の売却はしない方がいい。そこで「処分の具体的な方法に言及するのはまだ早い」としているように見える。
中銀が短期的に赤字や債務超過に陥っても政策がしっかり運営されていれば問題はないとの議論にはそれなりに説得力があるものの、市場が冷静に受け止めるかはわからない。円売り材料になるリスクもゼロではない。

利上げが視野に入りつつある証拠？

7日の国会で植田総裁も「ETFの配当金が無い場合は、その分、収益は下がるので、全体の姿はやや厳しめになる」と語った。「日銀の財務の悪化が着目されて金融政策の議論をめぐる無用の混乱が生じ、信認の低下につながるリスクを避けるために、財務の健全性にも留意しつつ適切な政策運営に努めたい」とも述べた。9日の国会では、金融政策の出口になったときETFを持ち続けることも「ひとつの選択肢」と答えた。

将来の金利引き上げ局面でETFの分配金が重要性を増すと考えている印象はやはりある。そう判断しているのは、利上げが徐々に視野に入りつつある証拠なのかもしれないのだが。

［日経ヴェリタス2023年6月11日号］

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・植田日銀総裁、ETFの処分議論「まだ早い」
・利上げとETF放出の両立難しく　日銀、緩和出口の難路
・植田日銀、揺れる緩和維持シナリオ　強まる物価高に苦悩　』

ジョンソン元英首相が議員辞職　コロナ下でパーティー
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR1006X0Q3A610C2000000/

『【ロンドン=江渕智弘】英国のジョンソン元首相は9日、議員を辞職すると明らかにした。英メディアが報じた。新型コロナウイルス対策の行動規制下に首相官邸などでパーティーを開いた問題で議会の調査を受けていた。

2020年以降のロックダウン（都市封鎖）などの厳しい規制下で官邸や政府機関で繰り返しパーティーが開かれた。当時首相で規制順守を呼びかける側のジョンソン氏も一部に参加した。罰金を科されたが、議会答弁…

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『罰金を科されたが、議会答弁では規則違反を一貫して否定していた。

議会の特権委員会はジョンソン氏の答弁が故意に議会を欺いたり侮辱したりするものだったかを調べた。故意に欺いたと判断すれば議員活動の停止を勧告できる。公共放送BBCによると委員会は同氏に対する非難と証拠を詳細に記した報告書をまとめた。

報告書を受け取ったジョンソン氏は9日の辞職声明で「委員会が私を議会から追い出そうと決意していることが明らかになった」と指摘した。そのうえで「報告書は不正確な情報に満ちているが私には異議を唱える正式な能力がない」と説明した。

ジョンソン氏はロンドン市長や外相を歴任し、19年に首相に就任した。英国が20年に欧州連合（EU）から離脱するのを先導した。トランプ前米大統領に似た歯に衣（きぬ）着せぬ物言いや金髪で大柄な体形から「英国のトランプ」と呼ばれた。コロナ下のパーティーをめぐる一連の問題は22年9月の首相辞任の引き金にもなった。

【関連記事】

・ジョンソン元英首相「うそない」　パーティー問題で証言
・[FT]ジョンソン元英首相、回顧録と講演で7億円超の収入
・ジョンソン英首相、威厳なき退場　』

ザポリージャ州オレホボ周辺の戦い、ロシア国防省は攻撃を撃退したと主張
https://grandfleet.info/war-situation-in-ukraine/battle-around-orekhovo-zaporizhia-oblast-russian-ministry-of-defense-claims-to-repel-attack/

『2023.06.9

ロシア国防省はザポリージャ州オレホボ周辺の戦いについて「攻撃を撃退した」と発表したが、ロシア側情報源は「ロボタイン郊外で激しい戦闘が続いている」と主張しており、初日の作戦で破壊されたレオパルト2の映像も登場した。

参考：Минобороны России
電撃的な前進は不可能なのでウクライナ軍の反撃は腰を据えて見ていく必要がある

ロシア国防省は9日「ノヴォダニリウカやマラ･トクマチカ周辺のウクライナ軍に砲撃や空爆を加えて攻撃を2度撃退した。この地域で敵は兵士680人、戦車35輌、歩兵戦闘車11輌、装甲車輌19輌、HMMWVを含む車輌6輌、仏製自走砲Caesar1輌を1日で失った」と述べており、ロシア側情報源は「敵に奪われたカムヤンスキー近くの入植地（ロブコベ）に大規模な反撃を加え、同地を守っていたウクライナ軍は撤退した」と主張している。

出典：GoogleMap ザポリージャ州オレホボ周辺の戦況/管理人加工（クリックで拡大可能）

ウクライナ側はザポリージャ州オレホボ周辺の反撃について沈黙を守っており、ロシア側の主張も視覚的な裏付けがないので何も判断できないが、ロシア側情報源は「ウクライナ軍とロボタイン郊外で激しい戦闘が続いている」とも主張しており、多くの観測者は「ウクライナ軍がロボタイン郊外に向けて近づいている」と見ている。

因みにウクライナ側からも「ロブコベに入るウクライナ軍兵士」「初日の作戦で破壊されたレオパルト2」「戦闘に参加するレオパルト2A6」「ロシア軍陣地に襲撃する様子」といった映像が登場しており、恐らく1番目の映像はロシア軍の反撃を受ける前のものだろう。

Footage allegedly from Lobkove, Zaporizhzia region. Ukrainian forces entering the small village while artillery goes back and forth. pic.twitter.com/WcNymdrN1s

— NOELREPORTS 🇪🇺 🇺🇦 (@NOELreports) June 9, 2023

⚡️One of the disabled Leopard 2 as a result of the Ukrainian counteroffensive in Zaporizhia pic.twitter.com/EKvZfA7a1f

— War Monitor (@WarMonitors) June 9, 2023

A Ukrainian soldier with a GoPro cam shows us what it is like to be storming a russian trench, location won’t be disclosed. pic.twitter.com/Ck0DVVjpFP

— Mr. Parrot ™ 🇺🇦 (@parrot_soldier) June 9, 2023

⚡️Leo in action, Zaporizhia pic.twitter.com/nu6RpqKciv

— War Monitor (@WarMonitors) June 9, 2023

追記：ウクライナ軍東部司令部は9日「バフムート方面の一部で最大1.2km前進した」と発表したが、何処から何処へ前進したのかは不明だ。

追記：レオパルト2A4/A6×5輌、 T-72M1×1輌、ブラッドレー×6輌、MaxxPro×3輌、YPR-765×1輌、VAB×1輌、地雷除去車輌×1輌が破壊（放棄）されたことを示す写真と映像、オレホボの南でロシア軍のKa-52の攻撃を受けるウクライナ軍部隊（装甲車輌の車列）の映像が登場した。

関連記事：ウクライナ軍がバフムートとザポリージャで反撃、要所のベルヒフカに迫る
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※アイキャッチ画像の出典：Генеральний штаб ЗСУ
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投稿者: 航空万能論GF管理人 ウクライナ戦況 コメント: 83 』

プーチン大統領、ウクライナの反攻「始まったと言える」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR09D6W0Z00C23A6000000/

『ロシアのプーチン大統領は9日、ウクライナの反攻について「始まったと断言できる」と国営テレビで述べた。「ウクライナ軍はどの方面でも目的を達成できなかった」とも述べ、ロシア軍が撃退していると主張した。

南部ソチで語ったとタス通信が伝えた。プーチン氏がウクライナ軍の大規模反攻の開始に言及するのは初めて。プーチン氏は撃退していると主張した一方で「（ウクライナ軍の）戦力は依然として残っている」とも述べ、引き続き反攻への対応を続ける考えを示した。
ロシアではこれまで、ショイグ国防相が6日にロシアメディアに対し、ウクライナの大規模反攻が始まったと発言していた。足元ではウクライナ軍の反攻が各地で続いており、ロシア軍が撃退していると強調していた。

複数の欧米メディアは、ウクライナ軍が8日に複数の前線で反攻を始めたとの見方を伝えた。

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ウクライナ、南部で反転攻勢　独戦車レオパルト2投入』