コロナ起源探る新分析、武漢市場に｢ウイルス感染｣動物か
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOSG176LD0X10C25A3000000/
『2025年3月29日 5:00 [会員限定記事]
新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が始まって5年が過ぎた。科学界ではウイルスはタヌキなどの動物に由来するという説が有力だが、米国の情報機関などは中国の研究所から流出した可能性を主張する。データが限られる中、科学者は様々な分析を試み、パンデミックの起源を突き止めようと模索を続けている。
2024年12月、世界の研究者が集まる新型コロナの国際会議が兵庫県の淡路島で4日間にわたって開かれ…
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バンス氏、グリーンランドでデンマーク批判 ｢投資不足｣
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN28D4C0Y5A320C2000000/
『2025年3月29日 6:30 [会員限定記事]
【ワシントン=坂口幸裕】バンス米副大統領は28日、トランプ大統領が領有に意欲を示すデンマーク領グリーンランドを訪れた。現地で演説し、中国やロシアが周辺地域の権益を狙って活動を活発化させていると危機感を示した。デンマークが安全保障面で投資を怠ってきた結果だと批判した。
グリーンランドは米中ロがせめぎ合う地政学的要衝として覇権争いが激しさを増す。中ロの動きを警戒するトランプ氏はグリーンランド購入に野…
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ミャンマーでM7.7の地震、140人超死亡 タイで工場停止
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGS288RD0Y5A320C2000000/
『2025年3月28日 18:10 (2025年3月29日 5:37更新)
think!
多様な観点からニュースを考える
高橋徹さんの投稿
高橋徹
【ネピドー=渡辺禎央、バンコク=井上航介】ミャンマー中部で28日、マグニチュード（M）7.7の地震が発生した。震源に近い中部マンダレー周辺で建物や橋が倒壊した。軍事政権トップのミンアウンフライン国軍総司令官は少なくとも144人が死亡し、732人が負傷したと発表した。
【関連記事】ミャンマー大規模地震、ASEANとインドが支援 軍政歓迎
隣国タイの首都バンコクでも強い揺れがあり、国内の自動車工場などの稼働が一時停止した。
マンダレーはミャンマー第2の都市。地元からの情報によると、中心部にある観光名所の王宮やマンダレー大学の一部が倒壊した。同大は火災が発生し、複数の学生や職員が閉じ込められているとの情報がある。
三菱商事などの合弁会社が運営するマンダレー国際空港でも大きな揺れがあり、従業員や旅客がビルの外に駆け出し騒然となった。地元報道によると、ネピドー国際空港では管制塔が倒壊して運航を停止した。
最大都市でミャンマー南部に位置するヤンゴンとマンダレーを結ぶ幹線道路も亀裂が発生するなどの被害が伝わっている。
バンコクでは28日昼ごろに強い揺れが起きた直後、中心部の建物から多くの人が一斉に外へ避難した。バンコク都庁によると、建設中のビルが倒壊して8人が亡くなった。少なくとも80人が行方不明だという。
地震の影響は経済にも広がった。トヨタ自動車は中部サムットプラカン県の工場で稼働を一時停止した。安全が確認され次第再開する予定だという。ホンダも中部アユタヤ県の工場を、日産自動車もバンコク郊外の工場を一時停止した。
タイ証券取引所（SET）は午後から取引を終日停止した。タイのペートンタン首相は28日の記者会見で「バンコクの鉄道は終日サービスを停止する」と述べ、都内の公園を一時避難場所として活用する方針を明らかにした。
マンダレー在住の男性は日本経済新聞の取材に「自宅と日用品店のガラスが割れ、多くの商品が損害を受けた。電話やネットがかなり通じにくい」と話した。
マンダレーの南方約300キロにある首都ネピドー中心部のホテルでは、上下左右の揺れが数十秒にわたって感じられ、客室の天井や壁の建材がはがれ落ちた。ロビーではガラス製の電飾の一部が天井から落下し、床に破片が散らばった。
地震により倒壊した建物（28日、ミャンマー中部マンダレー）
ミャンマー軍事政権の発表によると、最初の揺れのあと3度の余震が続いた。マンダレーやネピドーなど6つの州・地域を「緊急事態」の対象に指定した。
ネピドーは軍事政権の庁舎や2021年2月の軍事クーデターで拘束された民主化指導者アウンサンスーチー氏が収監されているとされる建物がある。国軍の重要行事である「国軍記念日」の軍事パレードが27日夜に開かれた。
ヤンゴンの日本大使館は地震発生を受けてミャンマー滞在中の邦人向けに、余震の可能性に触れ警戒を続けるよう呼びかけた。
【関連記事】ミャンマー地震でタイのビル崩壊 ｢長周期地震動｣影響か
多様な観点からニュースを考える
※掲載される投稿は投稿者個人の見解であり、日本経済新聞社の見解ではありません。
高橋徹のアバター
高橋徹
日本経済新聞社 上級論説委員・編集委員
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ひとこと解説 バンコクに長年住んでいる知人は「いままで経験した中で一番すごい揺れだった」と驚いていました。タイは普段、地震がほとんどなく、小さな揺れでも人々はびっくりしてすぐ建物の外に逃げますが、建物倒壊は聞いたことがありません。生存者の救出を祈ります。震源地に近いミャンマー中・北部の被害はもっと大きいようです。軍事政権と反軍勢力の内戦が激しい地域だけに心配です。国際的な救助や人道支援を円滑に受け入れてほしいと願います。
2025年3月28日 19:39
』
NY株急落715ドル安 トランプ関税、「1強」自壊を誘発
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN191OH0Z10C25A3000000/
『2025年3月29日 2:06 (2025年3月29日 5:29更新) [会員限定記事]
【ニューヨーク=斉藤雄太】米株式相場の失速が鮮明になってきた。市場参加者は米国境に「関税の壁」を築いて米経済の構造転換を図るというトランプ大統領の野心を本気と受け止め、景気悪化とインフレ再燃に身構える。政権側は短期的な「痛み」の先に好況が待つと訴えるが、世界が米国に寄せる信頼は揺らぎ、投資家はV字回復への自信を失いつつある。
28日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均は前日比715ドル（1.7%…
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トランプ大統領の関税政策は、効果が出る頃には、任期が切れている。
http://blog.livedoor.jp/goldentail/
『トランプ大統領のメチャクチャに見える関税を脅しの材料にした経済政策ですが、一応、大統領に着任する前から、検討の上で方針を決めて実行しています。ただし、その通りに、世界経済が反応するかどうかは、私は非常に疑問に思っています。その根拠を説明したいと思います。
そもそも、この関税引き上げによる、アメリカの産業構造の強制力のある変更政策は、単なる思いつきで決まったものでは、ありません。トランプ氏は、彼のキャラクターと、パフォーマンスで、オリジナルな政策を実行しているように見えますが、実際のところは、過去に参考にしているモデルが存在します。この高関税政策による保護主義も、例外ではなく、第3代大統領のマッキンリー元大統領の政策が、元になっています。というか、そのまんまです。彼は、1890年に50%を超える関税を設定し、1896年までに、アメリカに1億6000万ドルの収入をもたらして、国の歳入の最大の構成要素になりました。アメリカ史上で、現在に至るまで、最も高額な関税です。
自らを「タリフマン(関税男)」と呼ぶくらい、関税を脅しにつかう強圧的な産業構造の変更は、トランプ政権の政策の核になっています。それを示す出来事として、アラスカ州にある北アメリカ大陸最高峰の山である「デナリ山」の名称を、「マッキンリー」に戻す大統領令を、就任した月に発行しています。政策の先立に対する敬意を示す、彼一流のパーフォーマンスですね。恐らく、トランプ大統領が、この政策で期待している効果は、以下のような事です。
・国内産業の保護: 安価な外国製品が市場に流入することで、アメリカ国内の企業が価格競争に負け、雇用が減少する可能性がありました。関税を課すことで、国内製品を優遇し、製造業を活性化させる狙いがありました。
・貿易赤字の削減: アメリカは長年、輸入が輸出を上回る「貿易赤字」に悩まされてきました。関税を課すことで輸入を抑制し、国内生産を増やすことで貿易赤字の削減を目指しました。
・貿易不均衡の是正: 特に中国やEUなどがアメリカ製品に高い関税を課していることを「不公平」とし、同じ水準の関税を課すことで「公正な貿易」を実現しようとしました。
もちろん、全てアメリカ目線の話です。ここで、正しい、間違っているの評価はしません。少なくても、トランプ大統領は、そう考えて実行しています。そして、ディールによる外交は、彼のキャラクターにも合っています。自分の得意分野で勝負できるので、彼にとっては好ましい政策なのでしょう。
しかし、広いアメリカ大陸で、完全自立が可能だった1800年代後半と、今の貿易環境が、同じレベルで評価できるかと言えば、はなはだ疑問と言わざるを得ないです。要求する資源や、プラントの複雑さが、異次元レベルで違います。そして、それらは、現在のルールに合わせて、コスト的に最適化されています。つまり、資材の移動距離、運搬コスト、更には輸出入の利便性に合わせて、プラントが建設され、それに影響が出る事は、関税以外の流通コストも押し上げます。最終的な製品において、そのコストは、単純に関税分をプラスしたものより高額になるという事です。
関税を使って、強制力を持って、現在のルールを変更したとして、それに合わせて、実際に世の中にある産業施設や構造が変化するには、時間とコストが必要です。その間、アメリカ国民も、インフレに晒されるわけですが、既に5年近く、インフレに晒されているアメリカ国民に耐える体力があるかと言えば、かなり疑問です。そのインフレを抑えるには、安い労働力が必要で、皮肉な事に追い出している不法移民が、奴隷料金で労働をしてくれないと、相殺できません。
そして、トランプ大統領の熱い思いとは別に、マッキンリー元大統領の政策は、歴史家の間では、特段優れた業績とは評価されていません。関税政策というのは、後遺症が大きく、それは自身にも跳ね返ってきます。関税は輸入品に対して課すものですが、それを輸入しているのは、国内業者であり、税金を支払っているのは、実際には彼らです。つまり、関税を上げて、最初に苦しむのは、国内の輸入業者であり、速攻で製品価格にコストが転嫁されます。もしくは、トランプ大統領の目論見通り、輸入自体を止めるかですね。
しかし、一つの鉱物資源を製品に加工する場合、生産地からの原料の輸入、鉱石の加工、製品への加工と、複数の工程が必要で、実は今のプラントの配置だと、複数回、国境を跨いだりします。基本的に関税を無くす方向で、双方に余計なコストがかからず、製品の競争力を高め、価格を抑える効果を得てきたわけですが、高関税政策は、それを破壊します。そして、元の鉱山は、貿易の都合で変更できるものではありません。各国が協定で関税撤廃を巡って議論を進めるには、全体の経済の促進に関して、関税が癌だからです。部分的な利益ではなく、全体にとっては、まさに体力を削ぐものでしかありません。なので、膝を詰めて、譲り合い、基本的には、関税を無くそうという議論が成り立ちます。
以上の事から、200年前と、今では、そもそも、世界の貿易環境が違うので、石を池に放り込んだ波紋が影響する事柄が、予測不可能なくらい大きいという事です。必ずしも、その業界内だけで、影響の拡散が済むとも限りません。アメリカの内政が、資金的にヤバイのは確かなのですが、自分も返り血を浴びる、関税を強制力に使った産業の構造改革が、そんなにスムーズに進むとは、とても思えません。そして、以前の記事にも書いたように、頭ごなしの強弁は、相手の国のナショナリズムを焚き付けて、必ずしも、理性的な反応が返ってくるとは限らないという事です。
最後に、マッキンリー元大統領の顛末を語ると、1900年の大統領選で再選されましたが、1901年に無政府主義者の男に襲撃されて暗殺されています。』
「海外養子縁組大国」の韓国、政府による権利侵害が明らかに 調査結果報告
https://www.cnn.co.jp/world/35230998.html
『2025.03.26 Wed posted at 20:17 JST
養子となった女性を励ます真実和解委員会のパク・ソニョン委員長（右）＝２６日、ソウル/Ahn Young-joon/AP
ソウル（ＣＮＮ） 韓国政府が、乳児を養子として海外へ送り出すなかで出生記録を偽造したり、子どもが捨てられたとの虚偽の報告を行ったり、養親候補に対する安全性の確認を適切に行わなかったりしたことがわかった。こうした政府の過失は韓国憲法と国際条約に基づく権利の侵害に相当する事案もあったという。２６日に公表された調査結果で明らかになった。
当局によると、第２次世界大戦と朝鮮戦争の荒廃から復興しつつあったものの貧困にあえいでいた韓国では１９５０年代以降、利益をもたらす大規模な養子縁組産業が生まれ、２０万人以上の子どもが海外で養子縁組された。
養子となった子どもたちの多くは現在、世界各地で成人を迎え、自分たちの出自を明らかにしようとしている。これらの人々は強制的かつ欺瞞的だったとして養子縁組機関を非難しており、中には母親から強制的に引き離されたケースもあったと訴える。
政府の真実和解委員会は２６日、６４年から９９年の間に海外に送られた養子が提出した計３６７件の請願書のうち、最初の１００件の分析結果を発表した。
１１カ国で養子となった人々の多くは、養子縁組が腐敗や不正行為の結果である可能性があると考えていた。
最初の１００件のうち５６件は、政府の過失の「被害者」であると特定された。政府の過失は韓国憲法と国際条約に基づく権利の侵害に相当するという。
委員会は記者会見で、問題の一部は、養子縁組がほぼ完全に民間機関によって行われていたことにあると指摘。民間機関は寄付を頼りに運営されており、政府は監督していなかった。「養子縁組機関が養親からの寄付に頼っている場合、運営を維持するために子どもを海外に送り続ける圧力にさらされる。この構造は違法な養子縁組のリスクを高める」
委員会は「故意の身元のすり替え」や養子縁組される子どもが実の親に捨てられたという虚偽の報告など、記録が偽造された証拠を発見した。養子縁組に対する適切な親の同意が欠如しているケースも散見されたという。
養子縁組のプロセスも問題だらけで、養親の審査が不十分だったり、保護者が怠慢だったり、外国人の養親が子どもを引き受けるために金銭を払うよう圧力をかけられたりした事案もあった。
３００件超の調査は２０２２年に始まっており、５月に終了する予定。
養子縁組は現在も続いているが、制度的な問題に対処し、海外で養子縁組される子どもの数を減らすため養子縁組法が改正された１０年代以降、減少傾向にある。』
欧米日の13カ国、衛星防衛の演習 ロシアの脅威に対応
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR26DFK0W5A320C2000000/
『2025年3月28日 8:51 [会員限定記事]
【モンペリエ（仏南部）=北松円香】フランス南西部トゥールーズで28日まで、欧米や日本が宇宙での衛星防衛を想定した演習を実施している。ロシアや中国の脅威に対抗するため、国際的な連携強化や陸軍、海軍への影響分析など演習内容の精緻化が進む。自衛隊は昨年から参加しており、今年はインドも正式に加わった。
演習「アステリクス」は仏航空・宇宙軍の宇宙コマンドが主導し、17日から始まった。仏を含む13カ国に加え…
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[FT]メキシコの命運握る米国
チーフ・フォーリン・アフェアーズ・コメンテーター ギデオン・ラックマン
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB2664G0W5A320C2000000/
『2025年3月28日 0:00 [会員限定記事]
メキシコは、エープリルフールの翌日に自国の運命を知ることになる。トランプ米大統領は4月2日を「米国の解放記念日」と呼んでいる。メキシコ国民にとっては、トランプ氏が自国に与えようとしている経済的打撃の大きさを知る瞬間となるだろう。
米国が4月2日に発表予定の関税により、世界経済の大部分が打撃を受けるだろう。輸出の80%が米国向けであるメキシコにとって、その影響は特に大きい。
トランプ氏はすでにカナ…
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マスク氏、米裁判官選挙に介入 反対署名に賞金1.5億円
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN2802A0Y5A320C2000000/
『【ワシントン=高見浩輔】米政府効率化省（DOGE）を率いる起業家のイーロン・マスク氏が裁判所の判事を敵視した活動に躍起になっている。26日には「活動家」と見なす判事への反対署名に100万ドル（約1.5億円）の「賞金」を出した。連邦政府職員のリストラに裁判所の差し止め命令が相次ぐなか、強引な行動に批判が出ている。
マスク氏が関与しようとしているのは、中西部ウィスコンシン州の最高裁判所判事を決める選…
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ヘグセスの「シグナル」事件は、じつは…。
https://st2019.site/?p=22968
『※むかしの帝国海軍ならば、敵の最新鋭巨大空母（エセックス級）が登場する前に対米開戦せねば――という発想になっちまったわけだが、今日、中小の水上艦をベルトコンベヤ式にマスプロしているのは中共の側なので、彼らはぜんぜん焦っていないだろう。
それに、大急ぎで開戦に間に合わせた『瑞鶴』も、就役して１～２年は大活躍なんかできなかった。空母システムは２年くらいかけないと、チームとして仕上がらないからだ。
中共は、『JFK』が2027の台湾戦争に間に合うとは思っていないだろう。
ところで『カールビンソン』が先日、グァムに入港した直後に、島に接近中の同空母の航跡を宇宙から撮影したと称する人工衛星の写真が、なぜか、公表されている。
そしてウェブサイトで調べれば、現在はシャム湾の奥、バンコックのすぐ南の沖に所在することも分かってしまう。あたかも、中共海軍からの先制攻撃を誘っているように見える。
ヘグセスの「シグナル」事件は、じつはイランからの奇襲攻撃を誘う罠のつもりだったのでは？
トランプは、金喰い虫の米空母が無用の長物であることを、なんとしても証明したいのでは？
そして私は予言する。フォード級の建造が中止と決まらない場合には、７番艦の艦名は、トランプとされるだろう。』
ジジイがあれこれ考えた 