https://www.nikkei.com/article/DGXZAS3LTSEC1_X01C20A2000000

※ 今週は、ちょっと注目だ…。
※ ワクチン期待組と、「ここら辺で、一旦逃げとくか…。」組の綱引きとなるだろう…。
https://www.nikkei.com/article/DGXZAS3LTSEC1_X01C20A2000000

※ 今週は、ちょっと注目だ…。
※ ワクチン期待組と、「ここら辺で、一旦逃げとくか…。」組の綱引きとなるだろう…。
コロナ相場はバブルか 「バフェットの指標」警戒域に
マネーの世界 教えて高井さん
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66449730Z11C20A1I00000/
※ 今後の最大の関心事は、「いつ逃げ出したら、いいのか」「何が、逃げ出しの指標となるのか」ということだ…。
※ それを考える上で、非常に参考になった…。是非とも、一聴をオススメする…。


『米国株は史上最高値を更新し、日経平均株価も約29年ぶりの2万6000円台を付けた。新型コロナウイルスの感染拡大と同時並行で進む世界株高。市場には「カネ余りが生んだバブルでは」といった声も広がる。
「バブルかどうかは、はじけてみるまで分からない」。よく知られたグリーンスパン元米連邦準備理事会(FRB)議長の言葉だ。2008年の金融危機につながった住宅バブルを生んだ「主犯格」の自己弁護のようにも響くが、これは真実だろう。今のコロナ相場がバブルか否か、答えがあるわけではない。
確かなのは、新型コロナのパンデミックが始まる前から、世界の株式市場には過熱の兆しがあったことだ。いわゆる「バフェットの指標」は15年に警戒水準の100を超えて以降、高止まりしてきた。
バフェットの指標は株式市場全体の時価総額を国内総生産(GDP、名目ベース)で割って100を掛けて計算する。株式市場と実体経済のサイズを比べるざっくりとした発想の物差しだ。理論的に適正値があるわけではないが、ITバブル時に米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が過熱のサインと指摘して以来、注目を集めてきた。
世界取引所連盟(WFE)によると19年末の加盟取引所の時価総額は合計約93兆ドル。全世界を対象としたMSCI指数はドルベースで年初来で約8%上昇しており、足元では世界の株式時価総額は100兆ドル程度に膨らんでいる。一方、国際通貨基金(IMF)の見通しでは、新型コロナの打撃で20年の世界の名目GDPは約84兆ドルと前年比4%目減りする。
この結果、バフェットの指標は120程度と金融危機前夜の07年末の116を上回り、米国の同指標は170と異例の水準に切り上がっている。
ワクチン開発のニュースに対する敏感な反応を見ても、今の株高は「コロナの後」の経済正常化を先取りする動きとみて良いだろう。IMFはコロナ禍を乗り越えた後、世界のGDPが23年に100兆ドルを超える見通しを示している。バフェットの指標に照らせば、現状の株価は3年後の世界経済の姿に見合った水準とも解釈できる。
株式相場が「ここからさらに上」を目指せばバブルに対する警戒感はより強まるだろうが、先述の通り、バブルか否か、誰にも確信は持てない。分かっているのは、マーケットはこれまでもバブルを繰り返してきたし、今後もその本質は変わらないだろうという事実だ。
今回の「教えて高井さん」の解説動画では、過去のバブルを振り返り、そこに共通するパターンと現状の比較を試みた。
経済学者ジョン・K・ガルブレイスは名著『バブルの物語』で、投機の熱狂に飲み込まれないための処方箋は「高度の懐疑主義」を保つことしかないと喝破した。未曽有の危機下の異例の株高局面だからこそ、一息入れて、歴史の教訓に目を向けるのは無駄ではないだろう。』
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS16_Q0A121C2000000/


『20日の東京株式市場で日経平均株価は3日続落し、前日比106円97銭(0.42%)安の2万5527円37銭で終えた。日経平均が週前半に2万6000円台を回復するまで短期的に大幅上昇した反動で、きょうも売りが優勢だった。けん引役だった短期筋の株価指数先物買いが一服するなか、足元の新型コロナウイルスの感染再拡大による経済停滞懸念が売りを促した。
日本時間20日の米シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)で、米ダウ工業株30種平均先物で流動性の高い「Eミニ・ダウ工業株30種平均」の12月物が軟調に推移し、3連休を控えた東京市場の日本株にも終始売りが優勢だった。日経平均は下げ幅を200円超に広げる場面もあった。
ただ、新型コロナについてはワクチンを巡る動向も含め好材料もある。投資家心理が足元の感染拡大を受けて悲観に傾いているわけではなく、一方的な下値模索とはならなかった。業績の先行き期待の強い半導体や米アップル関連銘柄には中長期志向の買いが入り、相場を支えた。米連邦準備理事会(FRB)が今後も緩和的な金融政策を続けるという見方が多いことも、引き続き心理的な支えとなった。
JPX日経インデックス400は反落した。終値は前日比14.29ポイント(0.09%)安の1万5642.56だった。東証株価指数(TOPIX)は小幅続伸し、0.98ポイント(0.06%)高の1727.39で終えた。
東証1部の売買代金は概算で2兆2165億円。売買高は10億8896万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は788。値上がりは1296、変わらずは93銘柄だった。
ファストリ、テルモ、ダイキン、KDDIが下落した。一方、ソフトバンクグループ(SBG)、東エレク、太陽誘電、スズキが上昇した。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕』
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS16_Z11C20A1000000/


『19日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比93円80銭(0.36%)安の2万5634円34銭で終えた。世界で新型コロナウイルス感染が急拡大しているのを背景に改めて景気下押しリスクが意識され、主力株を中心に売りが優勢だった。東京都で新たに確認された感染者数が500人を超え、連日で過去最多を更新したと午後に伝わると、日経平均の下げ幅は一時250円を超えた。
全国の感染者数も前日に初めて2000人を超えており、国内の感染状況への不安はじわりと強まっている。都は19日に感染状況の警戒レベルを最高水準に引き上げた。菅義偉首相は19日午前、足元の全国の感染状況を踏まえ「最大限の警戒状況にある」との認識を示した。海外でも新型コロナによる死者数が深刻な水準まで高まった米国では、外出や店舗営業を制限する動きが相次いでいる。
日経平均が歴史的な水準まで上昇していた警戒感から利益確定売りが引き続き出やすかった面もある。中期的には金融政策などを支えに上昇相場が続くとの見方が根強いなか、下値では押し目買いも入り次第に下げ幅を縮小した。
日経平均に比べると過熱感が乏しかった東証株価指数(TOPIX)は大引けにかけて切り返して反発。前日比5.76ポイント(0.33%)高の1726.41で終えた。JPX日経インデックス400も反発し、終値は前日比69.27ポイント(0.44%)高の1万5656.85だった。
東証1部の売買代金は概算で2兆8636億円。売買高は13億6824万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1238と、全体の5割を超えた。値上がりは827、変わらずは111銘柄だった。
日本製鉄やJFE、神戸鋼など鉄鋼株に売りが目立った。三越伊勢丹や高島屋、第一生命や三菱UFJも下落した。マツダやSUBARUも安い。一方で日経平均の構成銘柄への採用が18日に決まったシャープは大幅高。サイバーやZHD、鹿島や大林組も高い。』


『18日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、前日比286円48銭(1.10%)安の2万5728円14銭で終えた。足元の上げ足の速さから高値警戒感が強まり、利益確定売りが優勢だった。午後に東京都の新型コロナウイルスの新規感染者数が最多を更新したと伝わると、一段と売りが広がり下げ幅は一時350円を超えた。
前日に心理的な節目の2万6000円を約29年半ぶりに回復したほか、11月に入ってから前日までの上げ幅が3000円を超えていたことから、短期的な過熱感を意識した売りが朝方から優勢だった。17日公表の米小売売上高が市場予想に届かず、米経済対策の息切れが意識されたのも重荷だった。
14時台には「東京都で18日、新型コロナウイルスの感染者が新たに493人確認された」と伝わった。1日あたりの新規感染者数としては過去最多で、外出自粛などの動きが広がり経済活動が抑制されるとの見方から一段安となった。都のコロナ対策を巡っては足元の感染状況を受け、警戒レベルの引き上げや事業者を対象に営業時間の短縮要請を検討するとも伝わっている。
JPX日経インデックス400は3営業日ぶりに反落。終値は前日比126.93ポイント(0.81%)安の1万5587.58だった。東証株価指数(TOPIX)も3営業日ぶりに反落し、14.01ポイント(0.81%)安の1720.65で終えた。
東証1部の売買代金は概算で2兆3157億円。売買高は11億8706万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1445と、全体の6割を超えた。値上がりは646、変わらずは85銘柄だった。
ホンダや三菱自、住友電やDOWAなどが大幅安となったほか、ANAHDやJR西日本が売られた。郵船や商船三井も軟調。第一生命HDや三菱UFJも安い。一方、国際石開帝石が逆行高。NECや富士通も買われた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕』
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66316140X11C20A1000000/



『17日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、終値は前日比107円69銭(0.4%)高の2万6014円62銭と、1991年5月以来、29年ぶりに2万6000円台を回復した。新型コロナウイルスのワクチン開発により、経済の正常化が進むとの期待が高まった。人の移動が増えるとの観測から、空運や鉄道、レジャー関連の株が買われた。もっとも、日米欧で新規感染者が増えており、上値は重くなっている。』
https://www.nikkei.com/article/DGXLAS3LTSEC1_S0A111C2000000/

『12日の東京株式市場で日経平均株価は8日続伸し、前日比171円28銭(0.68%)高の2万5520円88銭と、年初来高値を連日で更新した。世界的に大規模な金融緩和策が続くとの見方を背景に日本株には買いが集まった。特別清算指数(SQ)算出前のオプションの最終売買日とあって、海外の短期筋などの買い戻しが相場を押し上げた面もあったようだ。日経平均が8日続伸するのは2019年9月以来。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕』
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS16_R11C20A1000000/

※ 出来高見ると、海外からも資金が入って来てる気配があるな…。
※ ワクチン開発を手がかりにしたものだろう…。
※ どこまで続くものなのかな…。
『11日の東京株式市場で日経平均株価は7日続伸し、前日比444円01銭(1.78%)高の2万5349円60銭と、年初来高値を連日で更新。2万5000円の心理的な節目を上回り、1991年6月以来およそ29年ぶりの高値となった。新型コロナウイルスのワクチン実用化に向けた期待が広がるなか、世界的な金融緩和が生んだ余剰マネーの流入が一段と強まった。
前日の米株式市場でダウ工業株30種平均がワクチン期待で引き続き上昇し、日本株の買いをあらためて後押しした。米大統領選を巡る不透明感の後退も投資家心理を支えた。ファストリといった値がさ株に加え、長期金利の上昇による事業環境の改善期待などから保険や銀行など金融株の上昇が目立った。
日経平均が7日続伸するのは、2019年10月以来となる。日経平均はきょうまでの7営業日で2300円超(約10%)上昇した。「短期的な過熱感は否めないものの、買いが買いを呼ぶ展開になっている」(国内ネット証券)という声が出ていた。一段高を見込んだ短期筋の株価指数先物買いが主導し、日経平均の上げ幅は500円近くまで広がる場面があった。
JPX日経インデックス400は7日続伸し、終値は前日比262.27ポイント(1.71%)高の1万5638.36と、年初来高値を更新した。東証株価指数(TOPIX)も7日続伸し、28.27ポイント(1.66%)高の1729.07で終えた。
東証1部の売買代金は概算で3兆4841億円。売買高は16億8320万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1614と、全体の約74%を占めた。値下がりは493、変わらずは69銘柄だった。
ファナック、東エレク、第一三共、アドテストが上昇した。一方、ソフトバンクグループ(SBG)、リクルート、ネクソン、信越化が下落した。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕』