カテゴリー: 株・日経平均、関連
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動画解説 『日経平均、23,000円処で伸び悩み』(解説 山内正一郎)20200821
https://www.youtube.com/watch?v=NCPzLgd9DMo※ 久々で、「日経平均 テクニカル解説」を視聴した…。
ちょっと耳よりな話しを聞いたぞ…。それは、「25日線が200日線を下から抜く、ゴールデン・クロスが出た!」と言う話しだ…。
しかも、200日線が上昇しているのに抜くパターンで、これは、けっこう「息の長い」上昇トレンドになることが多い…、という話しだった…。
まあ、しかし、明らかに「企業のファンダメンタルズ」とは乖離した、「金融相場」だと思われる…。特に、ダウは…。ナスダックは、また少し違うんだろうが…。ナスダックは、他に行き場の無い資金が、流れ込んでいると思われる…。ただ、日経平均の場合は、6月の決算発表でも、「けっこう健闘している。」と再評価・再認識されている側面があるんだと思う…。
だから、「逃げ時」が悩みどころだ…。崩壊の兆候が生じたら、いち早く「逃げ出さない」とな…。
まあ、誰もみな、そう思っていると思うが…。
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なぜ株価はV字回復? コロナショックを分析しよう
学び×これからの株式投資(2)マネックス証券の益嶋裕さん
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62539180R10C20A8000000/


『新型コロナウイルスまん延による世界株式のパニック売りは、いま振り返ると3月がピークでした。米国のウォルト・ディズニー、ボーイング、コカ・コーラなど名だたる30銘柄で構成する株価指数、ダウ工業株30種平均は3月16日に過去最大の下落幅となる2997ドル安を記録。下落率は12.9%で、1987年10月19日のブラックマンデーの22.6%に次ぐ歴代2番目の大きさでした。
■コロナ級ショックは「10年に1度」
日本の主力225銘柄で算出する日経平均株価はどうだったでしょうか。下げ幅が最も大きかったのは3月13日の1128円安ですが、これは歴代13番目。意外にも1日の下落率では20番目までに入っていません。とはいえ、3月9~13日の1週間の下落幅は過去最大でしたから、「10年に1度」クラスのショック相場だったといえそうです。
主要国の株価指数の過去15年の推移を眺めても「10年に1度」が見て取れます。グラフはおおむね右肩上がりですが、世界共通のへこみが2カ所ありますよね。08年のリーマン・ショックと今回のコロナショックです。投資家心理を測る指標とされる「恐怖指数」も3月にはリーマン当時とほぼ同水準まで上昇しました。それだけ投資家の間でパニックが広がっていたのです。
■アナリストも完全に想定外
アナリストの私にとっても、この急落は完全に想定外で、19年末のリポートで予想した株価の上昇シナリオを撤回せざるを得ない状況でした。「100年に一度の金融危機」といわれたリーマンのときでさえ今回のような移動制限はなかったわけで、新型コロナ危機を株式市場は深刻に受け止めたのです。
もっとも、若い世代の皆さんが老後に向けて資産形成するなら投資期間は数十年に及びますから、これからもコロナ級のショック相場をほぼ確実に経験するでしょう。
ちなみに日経平均の下落率の歴代上位をみると、87年のブラックマンデー翌日、2008年のリーマン・ショック、11年の東日本大震災、1953年のスターリン暴落、16年の英国EU離脱決定、01年の米同時多発テロなどが並んでいます。なんだか歴史の教科書みたいですね。米同時多発テロは私が高校生のころ。超高層ビルに航空機が衝突するショッキングな映像がテレビで繰り返し流されていた記憶があります。
コロナショックの特徴は、株価へのマイナス影響が短期間で過ぎ去ったことです。主要国の株価指数はいずれも急落分の8割から9割をすでに取り戻しました。感染拡大が続くブラジルのボベスパ指数ですら上昇していて、市場関係者の間でも「今の株価はバブルではないか」との指摘は多いのです。コロナ感染の収束が見えず、景気に不安があるのになぜ株価はV字回復したのでしょうか。
感染「第2波」の懸念はあるものの、まずは先進各国がロックダウン(都市封鎖)や国家間の渡航制限など前例のない対策でコロナ封じ込めを進めたことが大きいと思います。さらに世界の製薬会社が治療薬やワクチンの開発を競っており、期待を高める治験結果などが報じられています。
■世界の財政出動は1000兆円超え
もうひとつは各国政府と中央銀行による迅速な財政出動と金融緩和です。国際通貨基金(IMF)によると、コロナ対策の世界の財政支出は1000兆円を超えました。これは過去最大の規模で、ここまでの金額になるとは当初だれも想定していなかったと思います。
危機の原因となった金融機関の救済をめぐって政治論争が繰り広げられ、米国株の回復に1~2年程度かかったリーマン当時とは、おのずと状況が異なります。5月の米小売売上高は「リベンジ消費」で前年同月比18%増でした。現金給付などの効果が出たのです。
さらに「ウィズコロナ」への期待があります。主要な株価指数のうち、ハイテク株が多い米国のナスダック総合株価指数は7月に過去最高値を更新しました。「感染防止のための非接触がインターネット社会の進展を加速させる」との読みで「GAFAM」と総称されるアルファベット(グーグル)、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムといったITプラットフォーマー銘柄などに買いが集中しているのです。
ウィズコロナの世界で成長するビジネスと逆風が吹くビジネスをどう見極めるか。目下のアナリストの最大の関心事です。手がかりはコロナが猛威をふるった2020年4~6月期の企業決算にあります。次回は決算発表と株価の反応について見ていきましょう。』
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野村コロナで大チョンボ 機関に「売り」個人に「買い」
編集委員 前田昌孝
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60979790Q0A630C2000000/『「故意ではないが、結果的にそうなってしまった」。こんな釈明を聞いても納得できない投資家もいるかもしれない。野村証券が6月9日にホームページに掲載した主要企業の業績見通しは「金融を除く全産業」のベースで2020年度に0.2%の経常増益だが、同時に機関投資家には2ケタ減益の見通しを示していたからだ。増益見通しに安心して株式を買った個人投資家は、11日からの急落で大損を被った可能性もある。野村は責任を免れるか。』
『大手証券会社が3カ月ごとにまとめる主要企業の業績見通しは広くメディアでも報じられ、日本の市場インフラの一角をなしている。コロナ禍で上場企業の決算発表が遅れ、新年度の業績予想を示せないところが相次ぐなど異例の環境下ではあった。それでもアナリストは一応、「感染第2波は起きない」など一定の前提を置けば、独自の業績予想を出す能力を持った人たちだと考えられている。だから今年はどんな予想が出るか投資家も注目していたし、アナリストらも満を持して予想に臨んだはずだ。例年よりも5日遅れではあったが、先陣を切って野村が6月9日に発表した見通しは、金融を除く全産業306社ベースで、20年度が0.2%の経常増益、21年度が25.7%の経常増益を見込んでいた。「コロナ禍による打撃はあまり大きくないんだな」と受け止めた人も多かったと思われる。』
『リポートには5月31日時点の予想との断り書きもあり、「アナリストによる業績予想の修正が完全に終わっていない」「再び感染者数の増加ペースが加速する場合、予想が下方修正される」などの文言もある。ただ、遅れ気味だった上場企業の決算発表も5月31日には終わっていたため、リポートの読者の多くは19年度の実績を踏まえたうえで、プロが責任を持って新年度の予想を出したと受け止めただろう。問題はリポートを発表した6月9日の段階で、野村の内部では20年度は2ケタ減益になるという別の見通しが共有されていたことだ。アナリストの予想の集計値は日々更新されているが、筆者が入手した6月4日時点の数値は金融を除く全産業が11.0%の経常減益見通しになっている。この予想は個人顧客にも営業担当者が伝えることがあるが、一定の取引がある機関投資家はオンラインで入手できる。
つまり、野村は大半の個人顧客やホームページの読者に増益見通しだと伝えるのと同時に、機関投資家には2ケタ減益の実態を示していたことになる。多少の予想のズレは例年あるが、普通は6月上旬に正式リポートを発表した後の修正は小幅にとどまる。ところが、今年は6月に入ってから大幅修正したアナリストが多く、結果的に個人には増益で買い、機関投資家には減益で売りを推奨をするかたちになったようだ。』
『野村の広報担当者の説明によると、数字だけを出している日々の集計値と異なり、リポートには分析なども掲載しているため、作成や審査に時間がかかり、基準日と公表日はどうしてもずれるとのこと。リポートでは下方修正の可能性にも触れた文章も含めて投資判断をしてほしいと訴えていた。しかし、投資情報の提供は野村の本業だ。機関投資家と個人投資家に同時に正反対の情報を伝えれば、何が起きるかが想像できないはずはない。今年の特殊な環境を踏まえれば、正式リポートの発表を予想の修正作業が一巡するまで遅らせるか、早期に公表するのならば最新の集計値を併記するなどの工夫の余地はあった。「金持ちけんかせず」を信条とする顧客が多そうなので大丈夫かもしれないが、リポートを信じて投資し、多額の損失を被った投資家が損害賠償請求訴訟を起こせば、野村の不手際が司法の場で厳しく追及されるだろう。
野村は予想の修正作業が一巡した6月24日に顧客限りの新たなリポートをまとめた。金融を除く全産業の20年度の経常利益は13.9%減と一段と減益率が拡大する。しかし、21年度は増益率が41.3%に高まる。20年度の谷がより深くなる分、21年度の回復力が高まるイメージだ。このリポートの基準日は6月23日に設定している。』
※ 株屋の「レポート」なんて、こんなモン…。
言うことは、いつも殆んど同じだ…。「◯月頃には、上がります。」「その悪材料は、織り込み済みです。」「長期の視点からは、上昇トレンドにあると見ています。」これの繰り返しだ…。
大体、株屋も「営利企業」だ…。公正な第三者機関であるものでも無い…。他人の注文の「取り次ぎ」もやるが、「自己勘定」での売買もやっている(そういう「リスキー」な取り引きを可能にするべく、「商業銀行」から分離されたのが「証券会社」だ。そこいら辺があいまいだった米国金融を震源地として、世界的な金融危機に派生したのが「リーマン」だ…)。
そりゃあ、個々の「アナリスト」の能力は高いんだろう…。しかし、その「レポート」をどういう形で外に発表するのかを決定するのは、「上の人」だ…。その決定は、会社としての「経営判断」によってなされる…。その程度のものなんだよ…。真に受けたり、信じ込んだりしてはいけない…。
それと、ついでだから言っておく…。
「オンライン取り引きにおける手数料」の問題だ…。
ネット証券花盛りで、新興勢が「格安手数料」を競い合っている…。
しかし、一番重要なことは何だと思う?それは、「暴落局面」「激しい下げ局面」における「売り注文」の受け付け・実行の確実さだ…。
そういう「緊急事態」でも、しっかり「注文」をこなせるだけの、それを「実行」できるだけの「システム」になっているのかどうか、ということだ…。
「平時」には、難なくこなせる「システム」でも、注文が殺到し、みんなが血まなこで「逃げよう」としている阿鼻叫喚の時に、それをしっかり受け止めることができるのかどうかは、また「別の話し」だ…。安ければいい…、というものでは無いんだ…。
普段は、そういうことは表には出てこない…。「100年に1度」「10年に1度」とかの「緊急時」に、そういう「実力」が露わになるんだよ…。
そういうことも考えながら、選択していかないとな…。 -
動画解説 『日経平均、25日線で下げ止まる』(解説 岩本竜太郎)20200626
限定公開
https://www.youtube.com/watch?v=1daDvzvZED8 -
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日経平均大引け 4日ぶり大幅反発、1051円高 米金融政策・景気刺激策の期待で
https://www.nikkei.com/article/DGXLAS3LTSEC1_W0A610C2000000/株、ジェットコースター相場にも悲鳴は禁物? 眠る「灰色のサイ」にご用心
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL16HOU_W0A610C2000000/『日経平均株価が不安定な動きとなっている。前日に774円安と急落して迎えた16日は一時741円高と、前日の下げを取り戻すような勢いを見せている。日経平均は6月上旬までの一方的な上昇から底値固めのフェーズに移ったとみる市場関係者は多いが、新型コロナウイルスの感染状況や米国の政治情勢を巡り、波乱含みの展開は避けられそうにない。
前日の下げに閉口した投資家は少なくないかもしれない。市場では新型コロナの感染拡大「第2波」への警戒を口実として、CTA(商品投資顧問)をはじめとする短期筋が利益確定を目的に売りを仕掛けたのが主因とみられている。このまま日米とも下げ歩調を強めるのか――。そんな声も出ていたが、そんな不安が吹き飛んでしまいかねないほど、午前の上げは強烈だ。
野村証券の高田将成クロスアセット・ストラテジストは「ヘッジファンドは全体的にみて、3月の急落前ほど買い持ちを積み上げていたわけではない。下がったところでは打診的な押し目買いに動きやすい」と見ている。きょうは前日に売り込まれた半導体関連など景気敏感株を中心に買い戻された。
相場の根底に流れる「大規模緩和」という世界的な金融政策の前提が変わっていないことが、そうした押し目買いを後押ししている。前日も米連邦準備理事会(FRB)が個別企業の社債購入を開始すると発表したのが好意的に受け止められた。危機時には当局から救いの手が差し伸べられるという安心感が、3月のような「総悲観」を抑制している。野村の高田氏によると「仮にCTAの買い持ちがすべて無くなっても、日経平均の下値は2万1000円程度にとどまりそう」という。
しばらくは底値固めの展開となるという見方が多いなか、気がかりなのは米国の感染状況だ。米国では経済活動再開に前向きな「共和党州」(知事が共和党)であるテキサス州などで、新型コロナの感染者が増加している。
大和証券の壁谷洋和チーフグローバルストラテジストは「経済活動再開による景気回復期待と感染再拡大の警戒が共存し、その時々の投資家のリスク許容度によって上昇・下落どちらにも大きく振れる要因になりやすい」と指摘する。
16日午前の市場では「米トランプ政権が景気テコ入れで1兆ドルのインフラ支出を検討している」との報道を機に、米株価指数先物が急上昇。つれて日経平均先物も東京市場の昼休み時間に大幅上昇しており、午後の相場も強い基調が続きそうだ。
あまりに上下の激しいジェットコースター相場に動揺する投資家が増えると、積極的に運用リスクを取ろうという意欲は低下する。いまは見過ごされがちな潜在的なリスクにも警戒が高まりやすくなるだろう。足元ではコロナの感染拡大や人種問題を巡って米大統領選に向けたトランプ氏再選の雲行きが怪しくなっている。いつもは静かなのに、暴れ出すと止まらない潜在リスクである「灰色のサイ」として意識される。
コロナ禍の遊園地では、感染を拡大させる可能性があるため大声はご法度。市場でも投資家の悲鳴に灰色のサイが目を覚まし、相場が暴走してしまうシナリオには用心だ。
〔日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥〕』


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日経平均終値、774円安の2万1530円 感染「第2波」を警戒
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60352210V10C20A6I00000/?n_cid=TPRN0026
※ キッチリ、25日線まで下げたな…。逆に言えば、動画解説にもあった通り、「移動平均線」が下値の下限となり、ストッパーとして機能した形だ…。まだ、「底は抜けては」いない…、ということだ…。

※ 一日の値動き…。午前中は、持ちこたえていたが、午後からガタガタと下げた…。

※ ダウ先物の値動き…。今日の12時過ぎから、ダダ下がりだ…。

※ SGXは、11時過ぎ頃から、下げに入っている…。

※ 日経平均先物の値動き…。12時15分過ぎから、ダダ下がりだ…。
※ こういう風に、「ダウ先物」→「SGX」→「日経平均先物」…、と下げを入れていくのが「常套手段」なんで、短期でやってる人は、注意して見ておいた方がいい…。
※ 特に、SGXは、「30分くらい前」の先行指標になることが多いので、注意して見ておいた方がいい…。
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動画解説 『日米株、ドル円の下値メドを考える』(解説 丹羽紘子 )20200612
https://www.youtube.com/watch?v=K6jSZB8k3LA&feature=emb_logo※ いやー、けっこう役に立った…。特に、「底が抜けた!」のかどうかの判断を、どのように・どういう視点でやるのか、という観点から、非常に参考になった…。そういう判定方法を知っていると、「暴落局面なのか!」という時に、あまり狼狽えずに済みそうだ…。
NYダウ4日ぶり反発、477ドル高 前日急落の反動も上値重く
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60334220T10C20A6000000/4本値(始値・高値・安値・終値)
※「ローソク足」を構成する、4つの値。米国株は「MMT相場」か(NY特急便)
NQNニューヨーク 松本清一郎
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60334520T10C20A6ENI000/?n_cid=TPRN0026米株高 “ひとり旅”のなぜ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200613/k10012467741000.html?utm_int=news_contents_tokushu_001



NY株ハイライト 過剰流動性、GAFAMに一段と ナスダック連日で最高値
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL10H66_Q0A610C2000000/株式相場偽りの夜明け バブル崩壊に備えるとき
編集委員 前田昌孝
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60154440Z00C20A6000000/コロナ・ショック後の経済成長と景気
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2006/10/news092.html


※ それで、肝心のSQ過ぎて、その後の見通しの話しだ…。
※ 結局のところ、これで「調整」は済んだのかどうか…、という点だ…。

※ ダウの昨日一日の値動きの様子だ…。

※ ここ3か月の値動きの様子…。

※ 6カ月だと、こんな感じ…。まだ、下落前の水準には、達していない…。
※「調整」が済んだかどうかは、正直分からない…。分かる人は、いないだろう…。
※ 結局のところ、動画解説にもある通り、「下落する可能性」も視野にいれて、「どこまで下がるのか」「どこまで下がる可能性が高いのか」を、あらかじめ心準備しておいて、「いざという時」に冷静に対処できるようにしておく…、ということぐらいだな…。
※ 参考までに、今回の「コロナ暴落」時の世界の市場の反応の様子と、各国・各国中央銀行が打った政策と、それを受けての機関投資家の反応なんかの資料を、再度貼っておく…。

※ 今回の「コロナ暴落」では、一時(いっとき)、あらゆる「金融資産」が「キャッシュ(現金)」に換えられ、世界中の「お金持ち」が「米ドルキャッシュ」で保有しようとした…、というのが特徴だった…。金、REIT、米国債すら売却された…。

※ それで、リーマンの時の教訓もあり、各国・各中央銀行は、前例の無い規模の「財政・金融政策」を打った…。凄いのは、中央銀行が買い入れた「金融資産」の規模だ…。リーマンの時の、3倍くらいになっている…。「金利」も、5分の1くらいになっている…。

※ そういう「姿勢」に反応して、積まれていた「キャッシュ」も、徐々に、各「金融資産」に戻って行った…。


※ そういう「腕力」により、何とか「底が抜ける」のを、防止し、「値を戻して」来た…。
※ だから、ファンダメンタルズに基づいている相場じゃ無い…。
※ 各国の財政・金融政策によって、何とか業績も支えられ、上向きに転じる(少なくとも、持ちこたえる)だろうという「見込み」に基づいて、支えられている相場だ…。
※ だから、何かのきっかけで、ガタガタと崩れる可能性があるものだ…。
※ そういう「危うさ」の上に立って、ある人・ある機関投資家は「チャンス!」と捉え、「リスク資産」を保有し、ある人・ある機関投資家は「オレは、リスクを冒さない。」と安全資産を保有する…。
※ そういう行動の「総体」が、「相場」というものに集約される…。
※ 誰にも、正確な予測はできない…。
※ 大体、そういう「相場」に参戦するべきなのかどうかすら、自由だ…。しばらくは、「寝ていよう。」というのも、自由だ…。
※ 徹頭徹尾、「自己責任」なものなんだよ…。各人、各自が「自由に」判断してください…。

















