※C言語や脆弱性の話しから、久々で「機械語（マシン語）」のことを思い出した…。
※ それで、ネットで調べていたら、けっこう良い資料に当たった…。
※ 例によって、全くの個人的な興味と関心に基づくものだ…。
※ 自分の学習のために貼っておく…。多分、大学の１年生向けの講義用のスライドとして作成されたもの（２００８年版か…）だと思う…。
※ 多分、この人が作成したものだと思う…。「msato」とあるからな…。違っていたら、ゴメンなさい…。
月: 2020年7月
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※ こういう「脆弱性」の話し、C言語がらみの話しを聞くと、「デニス・リッチー」のことを思い出す…。
※ アセンブラとか、C言語（上記ケン・トンプソンが開発した「B言語」に次ぐ言語ということで、「C言語」と命名された）とか、こういうヒッピーみたいなゴツイ親父たちによって開発されたんだ…。
『経歴
「C言語」および「UNIX」も参照
ハーバード大学で物理学と応用数学の学位を得た後、1967年、ベル研究所の計算機科学研究センターに勤務を始める。その後1968年ハーバード大学でパトリック・C・フィッシャー（英語版）の指導により、計算機科学の博士号を取得した。博士論文のテーマは “Program Structure and Computational Complexity”（プログラム構造と計算複雑性）であった[7]。1969年ごろ、リッチーはケン・トンプソンと共に、ベル研究所で放置の状態にあったPDP-7上で独自のオペレーティングシステムを作り始める。これが後にUNIXと呼ばれるOSの原型となった。UNIXは1969年に原型が出来上がり、1971年に PDP-11/20 に移植された。このUNIX上で動作するアプリケーションを作るために、トンプソンによってB言語が開発され、リッチーがこれにデータ型と新しい文法等を追加しC言語が出来上がった。当初はアプリケーションを作成するために作られたC言語であったが、 1973年に、それまでアセンブリ言語で書かれていたUNIXをC言語で書き換えることに応用され、実際に移植は成功した。この頃のUNIXは文書マシンとして使われており、主にベル研究所の特許事務に用いられていた。
当初はPDP-11のアーキテクチャーに依存する側面が大きかったUNIXとC言語であったが、徐々にPDP-11への依存性を減少させていき、1978年にDEC製以外のコンピュータへのUNIXの移植に成功した。 C言語の開発は、リッチーのUNIXへの最大の貢献のうちの一つである[8]。
1983年、UNIX開発の功績により、ケン・トンプソンと共にチューリング賞を受賞している。21世紀初頭現在でさえ、C言語は組み込みシステムからスーパーコンピュータまであらゆるタイプのプラットフォーム上で用いられており、彼の業績は非常に大きい。
晩年は、引き続きベル研究所にて、1995年に発表されたオープンソース版の分散システム用オペレーティングシステムであるPlan 9や、1996年に公表された分散システム用オペレーティングシステムの Inferno とその言語 Limbo の開発に携わった。』
『死と後世への影響
2011年10月12日、1人住まいのニュージャージー州バークレーハイツの自宅で亡くなっているのが発見された[1][2]。70歳没。死去の第一報は、以前の同僚であり現在はGoogleに勤務するロブ・パイクによってGoogle+上で発表された[3][4]。彼は長い闘病（前立腺癌と心血管疾患）の末に、亡くなったという[15][2][3][16][17]。その死はスティーブ・ジョブズの訃報の約1週間後だったが、ジョブズほど大きく報道されることはなかった[18][19]。コンピュータの歴史家 Paul E. Ceruzzi はリッチーの死について「リッチーはレーダーの下にいた。彼は有名人というわけでは全くないが、…あなたが顕微鏡でコンピュータの中を見ることができたなら、彼の仕事をあらゆる箇所で見つけるだろう」と述べている[20]。リッチーの死後間もなく行われたインタビューで長年の同僚だったブライアン・カーニハンは、リッチーはC言語がこれほど重要なものになるとは全く思っていなかったと述べている[21]。カーニハンは、CとUNIXがiPhoneなどの後世の重要プロジェクトでいかに大きな役割を果たしたかを述べている[22][23]。
他にもリッチーの後世への影響について、様々なことが言われている[24][25][26][27]。
Fedora 16 というLinuxディストリビューションはリッチーの死後1カ月ほどでリリースされており、リッチーへの献辞が添えられていた[28]。2012年1月12日にリリースされた FreeBSD 9.0 にもリッチーへの献辞が添えられている[29]。』
※ 「スティーブ・ジョブス…。世界を変えた男…。」という言い方が、よくされるが、本当に「世界を変えた」のは、デニス・リッチー（や、その仲間たち）だった…、とオレは思っている…。
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https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/04385/
『サーバー用OSのWindows Serverに危険な脆弱性が見つかった。悪用されるとコンピューターを乗っ取られる恐れなどがある。危険度を表す指標CVSSは最大値の10.0。米国土安全保障省（DHS）は政府機関に対策を命じる緊急指令を発令した。悪用した攻撃は未確認だが近いうちに出現する可能性は高い。攻撃が出回る前にセキュリティー更新プログラムや回避策を適用する必要がある。
17年前から存在する
今回の脆弱性はWindows Serverに含まれるWindows DNS Serverに見つかった。Windows DNS Serverは米Microsoft（マイクロソフト）製のDNSサーバーソフト。発見者である米Check Point Software Technologies（チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ）によると17年前から存在するという。同社によれば、Windows Server 2003から最新版のWindows Server 2019までが影響を受けるとしている。つまり全てのWindows Serverが対象になる。
マイクロソフトはこの脆弱性を修正するセキュリティー更新プログラムを2020年7月14日（米国時間、以下同）に公開した。現在サポート期間中のWindows Serverに加え、2020年1月に延長サポートが終了しているWindows Server 2008および2008 R2に対しても更新プログラムを提供している。一方、それ以前の古いWindows Serverはサポート期間が終了しているため提供していない。
今回の脆弱性はDNSのSIGレコードが関係する。このためチェック・ポイントは脆弱性を「SIGRed」と名付けた。細工が施されたデータを送信されるとバッファーオーバーフローが発生し、任意のプログラムを実行される恐れがある。その結果、コンピューターを乗っ取られたり、ウイルス（マルウエア）に感染させられたりする可能性がある。
この脆弱性を修正するセキュリティー更新プログラムの公開を受けて、前述のようにDHSは7月16日に緊急指令を発令。政府機関に対策するよう命じた。
緊急指令は法令で定められていて強制力がある。今までに3回しか発令されていない。初めて発令されたのは2019年1月。このときはDNSの改ざんが相次いだための対応だった。2度目は2020年1月。WindowsのRDPに見つかった脆弱性に関して発令された。そして今回が3度目である。
ワームに悪用される
今回の脆弱性に対して緊急指令を発令したのは、まず第一に危険度が高いためだ。コンピューターを乗っ取られるだけではなく、ワームに悪用される恐れもある。ここでのワームとは、ネットワーク経由で勝手に感染を広げるウイルスのこと。今回の脆弱性を悪用すれば、人手を介することなく感染を拡大できる。このような脆弱性は「ワーム可能な（wormable）脆弱性」と呼ぶ。影響範囲も広い。前述のようにWindows Serverの全てのバージョンが影響を受ける。また、DHSのサイバーセキュリティー・インフラストラクチャー・セキュリティー庁（CISA）クリストファー・クレブスディレクターは7月16日付の公式ブログにおいて、政府機関の多くがWindows Serverを利用していると述べている。
緊急指令 20-03を解説するブログ
（出所：DHSのサイバーセキュリティー・インフラストラクチャー・セキュリティー庁）
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脆弱性を悪用する攻撃が出現する可能性も高いとしている。セキュリティー組織の米SANS Institute（サンズインスティチュート）はセキュリティー更新プログラムの公開直後時点で、「DoSエクスプロイト（脆弱性を突いてコンピューターを正常に動作させなくするプログラム）」は確認したが、コンピューターを乗っ取るようなプログラムは未確認としていた。緊急指令の発令時点でCISAも悪用を認識していないとしているが、公開されているセキュリティー更新プログラムをリバースエンジニアリングすることで脆弱性の詳細は明らかにされるだろうとしている。
前出のクレブスディレクターも「今のところ出現していないが、今回の脆弱性を悪用するプログラム（エクスプロイト）が現れるのは時間の問題」と公式ブログで強調する。
国内でもすぐに対策を
もう1点気になるのが、今回の脆弱性はサーバーOSが対象であることだ。クライアントに比べて台数は少ないものの、セキュリティー更新プログラムの自動更新を有効にしていない可能性が高い。「セキュリティー更新プログラムは事前に検証したうえで適用する」という運用にしている組織は、今回のセキュリティー更新プログラムをまだ適用していない恐れがある。DNSの緊急指令は米国政府機関向けだが、当然のごとく対岸の火事ではない。国内でも対策が急務だ。今回の脆弱性対策としては、セキュリティー更新プログラムの適用のほかに、レジストリーを変更するという回避策がある。セキュリティー更新プログラムをすぐに適用できない組織は回避策でしのごう。
詳細はマイクロソフトの情報（https://portal.msrc.microsoft.com/ja-JP/security-guidance/advisory/CVE-2020-1350）などを参照してほしい。攻撃が出回ってからでは遅い。』
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https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01373/072700001/?i_cid=nbpnxt_ranking
『システム開発を円滑に進めるには、開発対象のシステムに合ったプログラミング言語を選ぶ必要がある。プログラミング言語によって向いているシステム、または向いていないシステムがあるからだ。ITエンジニアには開発対象に応じて利用言語を増やしたり、場合によっては切り替えたりすることが求められる。
ITエンジニアが開発するシステムは様々だ。最近では、従来の基幹系システムだけでなく、Webサービスやスマホアプリ、AI（人工知能）システムなどもある。では、ITエンジニアはどんなプログラミング言語を使っているのか。また開発対象のシステムごとに利用されている言語は何か――。
これらを確かめるため、日経クロステックでは「プログラミング言語利用実態調査 2020 夏」をWebサイト上で実施した。調査期間は2020年6月23日～7月3日。711人の会員から回答を得た。その結果を見ていこう。
C／C++が首位陥落
アンケートでは普段使っているプログラミング言語を3つまで挙げてもらった。その結果、利用言語の第1位は「JavaScript」で、回答者711人中217人が使っていた。3割以上のエンジニアがJavaScriptを使っていることになる。JavaScriptはWebシステムやWebアプリのクライアント側（Webフロントエンド）開発に多用されるプログラミング言語だ。利用しているプログラミング言語
「あなたが現在使っているプログラミング言語は何ですか」という設問に対する回答の内訳。1人当たり最大3つ選択してもらった
[画像のクリックで拡大表示]
日経クロステックでは2018年と2019年に同様の調査をしている。過去2回の調査では、利用言語の第1位は「C／C++」だった。今回、C／C++は第4位（182人）に後退した。このことからITエンジニアが開発するシステムにWeb技術の採用が進んでいることが分かる。関連記事：プログラミング言語の人気ランキング、独自調査で解明
関連記事：プログラミング言語人気ランキング2020、2位に「大躍進」したあの言語利用言語の第2位は「Python」（207人）だった。PythonはAIシステムやデータ分析システムに利用されている。Python向けの機械学習や計算処理などのライブラリーやフレームワークが豊富にあるためだ。最近こうしたシステム開発に携わるITエンジニアは増えており、第2位に入る結果となった。
利用言語の第3位は「Java」（186人）、4位は182人が利用していると回答した「C#」と「C／C++」だった。JavaやC#は基幹系システムや業務システムの開発に利用する定番言語である。
メインに使っている言語はJavaがトップ
先ほどの回答は利用しているプログラミング言語を複数（3つまで）聞いた結果だ。では、メインとして使っている言語は何だろう。アンケートでは最も使っている言語を1つだけ挙げてもらった。その結果、第1位は「Java」（16.0％）、第2位は「C#」（14.6％）だった。先ほど利用している言語では第1位だった「JavaScript」は第7位に後退している。現在のシステム開発には何かしらのWeb技術を用いるため一部JavaScriptを利用するが、主にプログラミングするのは定番のJavaやC#であることが分かる。
第3位は「C／C++」（13.8％）だった。C／C++は組み込み系ソフトの開発に利用することが多い。組み込み系ソフトを開発するエンジニアの7割以上がメイン言語として使っていた。第4位は「Python」（12.9％）である。Pythonを用いたシステム開発は増えているものの、メインの言語として利用しているエンジニアはJavaやC#と比べて少ない結果となった。
第5位は「VBA」（7.7％）だった。VBAは主にExcel上でマクロのプログラムを記述する際などに使う。Excelで行う計算処理を自動化して事務作業を効率化する用途でよく利用されている。ただし後述するアンケートの結果を見ると、事務作業以外でも利用する機会が増えているようだ。
開発用途別の利用言語
続いて、開発するシステムごとの利用言語について見ていこう。アンケートの結果では基幹系システムを開発しているITエンジニアが最も多く242人だった。基幹系システムを開発するエンジニアが使っている言語の第1位は「C#」だった。その割合は22.7％である。第2位は「Java」で21.9％。両者を合計すると全体の4割強になる。登場時期が古い「COBOL」も9.1％のエンジニアが利用している。開発対象システムごとにメインで利用する言語
[画像のクリックで拡大表示]組み込み系ソフトを開発しているエンジニアの73.8％は「C／C++」を利用していると回答した。過去2回の調査では組み込み系ソフトの開発にC／C++を利用しているエンジニアが多く、全体の順位を押し上げる傾向だった。今回の調査ではJavaやC#を利用して基幹系システムを開発するエンジニアの割合が増えたため、組み込み系ソフトで多用されているC／C++の順位を上回ったと思われる。
意外だったのはWebフロント系システムを開発しているエンジニアの24.7％がJavaをメインに利用していることだ。Webフロント系システムの開発ではバックエンドとなるシステムとの連携が必要になる。バックエンドとなるシステムはJavaやC#といった言語で開発していることが多い。そのためWebフロント系システムを開発していると回答したエンジニアの多くがJavaをメインに利用していると推測できる。』
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ベテランも4割強がプログラミング能力不足を実感、PythonとVBAで顕著
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01373/072800002/
※ どこまで行っても、「他人様が作ったもの」を利用する…、ということからは逃れられない…。その「他人様」がどういうことを考えて作ったのか…、ということがよく理解されない限り、「なんで、こうなっているんだ？」という疑問は、解消されない…。
※ ましてや、「英語圏」では無い日本人プログラマーでは、最初から「ハンディ」を背負って（しょって）いるわけだ…。
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200730/k10012540411000.html?utm_int=news_contents_news-main_003
※ これも、「しわざ」くさい事件だ…。
「しわざ」だとしたら、こっちの方が深刻だ…。
日本社会の隅々に、「工…」が入り込んで、細工している…、という話しだからな…。
それは、「機器の納入業者」「プログラミングを請け負った業者」なんかにも及ぶ…。
そういう「社会」なんだ…。
そういうことを前提に、自分の身を守っていくより他は無い…。※ 人は、否応なしに、「世界情勢」に巻き込まれて行く…。
※ そして、そのことは、「日々の日常生活への影響」という点では、「消費税増税」なんかよりも、何倍も何十倍も、影響が大きいことがある…。
※ だから、常にアンテナを張り巡らせて、自分及び自分の家族の身に「災いが及ぶこと」を、少しでも回避することを考えておく必要があるんだ…。
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200730/k10012540391000.html
※ もう、始まっている…。
そういうことへの、感度が鈍すぎる…。
何故安倍さんが、公安関係の当局者と、頻繁に面談しているんだ…。
ちょっと、考えれば分かるだろう…。
自分の身は、自分で守るしか無いんだ…。
感度の鈍いヤツは、生き残っていけない…。『福島県の郡山消防本部によりますと30日午前9時前、福島県郡山市の島2丁目付近で、爆発音がしたと通りがかった人から通報がありました。少なくとも11人がけがをしていて、順次、病院に搬送しているということです。
11人のうち2人は自力で歩けない状態だということです。
意識があるかなどについては分かっていません。
また、近くに支店がある福島市に本店がある東邦銀行によりますと、銀行員2人とＡＴＭを利用していた客2人のあわせて4人がけがをしたということです。
支店は爆発の影響で店内が壊れ、営業できない状態になっているということで、銀行員と客は店の外に避難しているということです。
また銀行によりますと爆発があったのは近くの飲食店とみられるということです。郡山消防本部は救急車など12台を出して、けが人を病院に搬送しているほか、警察と消防が現場の状況を詳しく調べています。
「地震のような揺れと爆発音」
爆発音がした現場近くとみられる、郡山市島1丁目にあるガソリンスタンドの従業員は「午前9時前くらいに地震のような揺れとドンという大きな爆発音があり、道路上などにガラスが散乱していた。その後、消防が来て『ガスが漏れているので、近づかないでほしい』と言われた」と話していました。
午前9時半前にＮＨＫが撮影した福島県郡山市の現場の映像では、爆発が起きたとみられる建物は外壁などがなくなり鉄骨の骨組みだけになっています。建物の周りには爆発で吹き飛んだとみられるがれきが散乱しています。また周囲の住宅やビルも壁に穴があいたり、窓ガラスが割れたりしているのが確認できます。』
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中国共産党がAntifa、Black Lives Matterに自動兵器を提供…一部はサクラメントのイーストエンドコンプレックスキャピトルビルディングなどの民主党が運営する政府の建物に保管–ブロック174
https://www.naturalnews.com/2020-07-03-communist-china-providing-automatic-weapons-to-antifa-black-lives-matter.html
『アメリカ人の99％が完全に現実に気づかずにアメリカを襲う多面的な攻撃
TheCommonsenseShow.comの Dave Hodgesは、メキシコの麻薬カルテルと中国軍の相互作用について広範囲に文書化しています。「メキシコ石油当局が国連メキシコのカルテルと中国が国境戦争を引き起こしていると言う」または「漏洩した文書はアメリカの占領に続くアメリカ大虐殺を犯すという中国の意図を示している」などの記事で彼の分析の一部を参照してください。実際、アメリカは、中国共産主義によって大部分が資金提供された多面的な攻撃に襲われようとしています。
自動兵器で重武装されており、白人、キリスト教徒、保守派、トランプ支持者を殺害することを意図しているBlack Lives Matter過激派の国内内乱。さらに、Black Lives Matterはすでにマクドナルド、ネットフリックス、グーグルなど、これまでに約5億ドルを公約している米国企業を通じて莫大な資金を受け取っています。
中国の軍事指導によって訓練され、中国から支払われた重火器を与えられたメキシコの武装したナルコで構成される国境侵略。
中国が米国財務省の債務を売却し、独自の金で裏打ちされた通貨を発表することを含む、アメリカに対する金融兵器の解放。
反逆的な左翼メディアがアメリカを「人種差別主義」国家であるとかトランプ自身が人種差別主義であると主張するなどの意図的に偽のニュースを押し込んで狂乱に巻き込まれた感情的に起訴されたよだれを垂らした左翼「ゾンビ」の解き放ち。
フェンタニル、ヘロイン、および薬物乱用者を震わせているという事実がないとしても、軍事草案で役立つことができるかもしれないアメリカの若い男性を壊滅させる他の薬物によるアメリカに対する継続的な化学戦争。
盗まれたテクノロジーを使用した、アメリカに対するEMP兵器の展開の可能性により、アメリカの人口の90％を殺す可能性のある「パールハーバー」攻撃を解き放ちます。これは、ピータービンセントプライ博士が執筆し、国および国土安全保障に関するEMPタスクフォースに提出された最近の爆弾の主題でした。このことについての私の報道は、NationalSecurity.newsのこのリンクで読むことができます。このタスクフォースの公式Webサイト（https://emptaskforce.us）を参照して ください –その記事から：
中国が完成させているEMP兵器は電力網を破壊し、アメリカ合衆国を大量飢餓、混乱、経済崩壊に陥れます。これはまさに民主党がアメリカに望んでいることのようですが、明らかに非常に危険なシナリオです。これは、放射性同位元素で3世紀にわたって土壌を汚染する核兵器の使用を通じて、天然資源と農地を破壊することなくアメリカ人を排除するという中国の目標を達成します。Pryがレポートで説明しているように、「米国のような高度にコンピューター化されたオープンな社会は、あらゆる側面からの電子攻撃に対して非常に脆弱です。これは、銀行から電話システム、発電所から製鉄所まで、米国経済が完全にコンピュータネットワークに依存しているためです。」
アメリカ人が大量に死亡し始めると、中国はアメリカを占領し、残っている抵抗を殺すために軍事侵攻を仕掛けるでしょう 。その時点で、中国はそれ自体でアメリカを主張し、共産主義の中国でアメリカを植民地化するための大規模な移民の努力を始めるでしょう。
これらすべては、JR Nyquist（JYquist.blog）やDave Hodges（TheCommonsenseShow.com）などの人々によって細心の注意を払って文書化されています。』
※ というような内容だ…。
ガセ、扇動、マイナー・メディア…、と一笑に付すのは簡単だ…。
しかし、そういう「情報」が流通し、一定の「世論」が形成されていく…。
そのことの方が、重大だ…。
そういう米国内の「世論」の動向に、最大限の注意を払う必要がある…。 -
〔「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和２年（２０２０）７月３０日（木曜日）
通巻第６６０２号 ＜前日発行＞〕よりペンシルバニア、ウィスコンシン、ミシガンは接戦州
ネバートランパーたちが共和党内をかき荒らしている『ＲＶＡＴ（ＲＥＰＵＢＬＩＣＡＮ ＶＯＴＥＲ ＡＧＡＮＩＳＴ ＴＲＵＭＰ＝共和党員だがトランプに投票しない運動）を組織したのはジャック・スピエルマン（元陸軍サイバーセキュリティ・エンジニア）だ。
かれは一貫して共和党支持だったが、トランプが陸軍中将ヴィンドマンを解任して以来、バイデンに投票することを決めたばかりか、ほかの共和党支持者にもおなじ投票行動をおるように呼びかけ、五月にＲＶＡＴ運動を始めた。六月、もっと大がかりな「リンカーン・プロジェクト」が始動する。
これはブッシュ政権の高官が中心となって、かなり広範な呼びかけが行われており、ミット・ロムニーやジェブ・ブッシュといった、トランプに個人的に反感の強い人脈が母体となっている。もうひとつ、元ブッシュジュニア政権を担った共和党員たちが集合し、「アルミネ４３」が結成された。
さらには「ブレイブリー・プロジェクト」が発足した。これら四組織以外にもトランプ反対運動が共和党員によってなされており、いずれも共和党支持者だけれども今回はバイデンに投票しようと、共和党のＰＡＣリストを元に、共和党集票マシンの分断を図る。共和党の選対から見れば分裂主義、裏切り者と映るだろう。すでにコーリン・パウエルや、アーミティジらは四年前にも５０名が連名でヒラリーに投票するとして露骨なトランプ当選阻止を狙ったが、こんかいも同様にバイデンに投票することを呼びかけている。
この動きに同調する共和党有力者が微増しているという。かれらはブッシュ親子がそうであるように民主党と深い根では繋がる、いわゆる「ディプステーツ」であり、もし民主党政権ができても、国防長官と財務長官は共和党系で占めるという伝統的な流儀にしたがっているように推測できる。
年初まで共和党内のトランプ支持率は９０％あって磐石だった。党内の反トランプの分派は、ごく少数で資金も集まらず、吼えるだけの存在として、まったく無視された。
コロナ災禍で状況が激変した。
共和党内でトランプ反対（ネバートランパー）と言われる人々が急増するようになった。 党内でトランプ支持が７８％にまで急落した。これは失業率の増加に比例した。とりわけペンシルバニア、ウィスコンシン、ミシガンは前回トランプが辛勝し、ここでヒラリーをひっくり返したが、２０２０年大統領選挙では、この三州をうしなうとトランプは極めて危ない情勢となる。
ネバートランパーらは、この三州に集中する行動に出た。集まった資金の大半を、テレビＣＭに注ぎ込み、バイデン支持に乗り換えるよう共和党支持者に訴えるという想定外の政治宣伝を始めたのだ。
ネバートランパーの組織にはウォール街の非主流派や、ニューヨークのファンド筋から１０万ドル単位の資金が寄せられ、ＲＶＡＴは１３００万ドルを集めて、勢いづいた。彼らは同時に、選挙に弱い共和党議員への攻撃も開始した。
メイン州のスーザン・コリンズ、コロラド州のコリー・ガードナー、モンタナ州のスティーブ・ダイネス（いずれも上院議員）。トランプ政権は、現在上院が過半数ゆえに助けられているが、上院が民主党多数派にひっくり返ると、防衛外交政策に反対がなされ、政策実現が流動的となる。
それもこれもあれも、みんな武漢ウイルスの所為だと中国への反感はますます募る。』※ こういう辺りが、前述のエスパー演説なんかにつながっている…。
※ 当然の話しだが、米国の共和党も一枚岩では無い…。「アンチ・トランプ」は、共和党の中にもいる…。特に、上院の改選で「議席」がかかる人は、真剣に「どうすべきか」考えるだろう…。
※ しかし、「共和党員」のくせに、「民主党のバイデン氏」を支持したとなれば、後々どういうことになるのか…。当てが外れて、「トランプ氏再選」となった時には、自分の政治キャリアは、どういうことになるのか…、などなど諸般の事情を、考慮せざるを得ないだろう…。
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http://blog.livedoor.jp/goldentail/
※ 重要な視点を、提示しておられると考える…。
それは、米中の「手打ち」の一つのシナリオだ…。
その内容は、現在の習近平路線（将来は、米を追い落として、「覇権国」となる…）を、一時引っ込めて、「米の敷いている世界秩序」に、表向きは当分の間、従う…。その代わり、米は、中国の「生存空間」を、ある程度は許容する（共産党政権が、瓦解しない程度には…）、というものだ…。
何のことは無い、米中共存時代に戻る…、ヘタすると中国が経済的に拡大して行くのを許容するオバマ時代に戻る…、鄧小平の韜光養晦路線を許容することに戻る…、ようなものだと思うが…。
さすがに、米国も、そうそう何度も騙されないと思うが…。
騙されたフリは、してみせる可能性は、ある…。
一番のポイントは、単なる「脅し」では無く、本気で共産党政権の瓦解…まで、追い込むつもりなのかどうかだ…。
まだ、決定事項では無いと思うが…。様子を見ながら、絞めたり緩めたりしていくものと、思うが…。
いずれ、日本国みたいな周辺国は、そういう「手打ち」の兆し・行方を、慎重に、極々注意深く観察・行動していく必要がある…。
ジジイがあれこれ考えた 