カテゴリー: 株・日経平均、関連

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『【NQNﾆｭｰﾖｰｸ=川内資子】12日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反発し、前日比60ドル00セント（0.2%）高の3万1068ドル69セントで終えた。バイデン次期政権による経済対策への期待などから景気敏感株の一角が買われた。主力ハイテク株が利益確定売りに押され、相場の上値は重かった。

バイデン氏は14日に家計への現金給付の増額などを含む数兆ドル規模の経済対策を公表する。財政規律を重視する共和党議員による反対で規模は縮小する見通しとはいえ、新政権発足後に支援策が成立し、米景気回復を促すとの見方が多い。

景気拡大による需要増加を織り込み、12日のニューヨーク原油先物相場が一時、昨年2月以来の高値を付けた。採算改善への期待からシェブロンなど石油株が買われた。化学のダウが4%高、前日夕に新製品を発表した半導体のインテルは3%上げた。米長期金利が一時1.18%と昨年3月以来の水準に上昇し、利ざや拡大期待からゴールドマン・サックスなど金融株も買われた。

一方、顧客情報管理（CRM）のセールスフォース・ドットコムやソフトウエアのマイクロソフトなど主力ハイテク株は売られ、ダウ平均の上値を抑えた。長期金利の上昇で高PER（株価収益率）銘柄が売られやすかった。製薬のメルク、クレジットカードのビザも下げた。

ナスダック総合株価指数は反発し、前日比36.003ポイント（0.3%）高の1万3072.434で終えた。主力ハイテク株はさえなかったが、前日に大きく下げた電気自動車（EV）のテスラが5%近く上げ、半導体株の一角も買われた。

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日経平均、30年ぶり2万8000円台回復　米財政出動期待で
株式
2021年1月8日 12:48 (2021年1月8日 15:03更新) [有料会員限定]
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『8日の東京株式市場で日経平均株価が続伸し、前日比648円90銭（2.4%）高の2万8139円03銭で取引を終えた。終値で2万8000円台に乗せるのは1990年8月以来、約30年5カ月ぶり。前日の米市場でダウ工業株30種平均など主要株価指数が最高値を更新した流れを引き継いだ。米国でバイデン政権が正式に発足する見通しとなり、追加の経済対策などへの期待が高まっている。東京市場でも半導体や非鉄など景気敏感…

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・東京市場でも半導体や非鉄など景気敏感銘柄への買いが膨らんだ。

・この日は朝方から海外投資家を中心に買いが膨らんだ。アドバンテストが一時5%高となり昨年来高値を更新したほか、東京エレクトロンも上昇して初めて4万円台に乗せた。米市場で長期金利の指標となる10年物国債の利回りが上昇していることを受け、金利収入拡大への思惑から銀行や保険も買われている。

・もっとも、東証1部の上場銘柄のうち、上昇は7割弱にとどまっている。政府が7日に新型コロナウイルスの感染拡大への対応として緊急事態宣言を発令し、外食株などが下落。在宅勤務の増加でオフィス需要が減るとの思惑から大手不動産株も下落が目立つ。

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『【NQNﾆｭｰﾖｰｸ=横内理恵】29日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反落し、前日比68ドル30セント（0.2%）安の3万0335ドル67セントで終えた。追加経済対策の成立を好感した買いで前日に過去最高値を更新したこともあり、29日は短期的な利益確定売りが優勢だった。経済対策に盛り込まれた現金給付をさらに増額する案への期待が後退し、売りを招いた面もあった。

共和党上院トップのマコネル院内総務は29日、現金給付を1人600ドルから2000ドルに積み増す単独法案の審議に入る方針を示したが、採決に進まなかった。民主党が過半数を占める下院は28日に同法案を可決していたが、共和党の反対で実現は困難との見方が強まった。欧米で新型コロナウイルスの感染拡大が弱まる気配がなく、目先の米景気を冷やすとの懸念も相場の重荷となった。

ダウ平均は一時130ドル近く下げた。ただ、運用成績を一時的に改善させるための年末に伴う「お化粧買い」が入り、引けにかけて下げ渋る場面があった。

ホームセンターのホーム・デポや映画・娯楽のウォルト・ディズニーなどが下落。前日に上げが目立ったスマートフォンのアップルも利益確定売りで下げた。一方、アクティビスト（物言う投資家）のサード・ポイントが事業売却などを提案した半導体のインテルが大幅高となった。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反落し、前日比49.202ポイント（0.4%）安の1万2850.221で終えた。アップルのほか、検索サイトのアルファベットやソフトウエアのマイクソフトも反落した。

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『29日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、前日比714円12銭（2.66%）高の2万7568円15銭で終えた。1990年8月以来、約30年4カ月ぶりの高値を更新した。前日比の上昇幅は6月16日以来の大きさ。心理的な節目としてみられていた2万7000円を超え、値動きの軽さに着目した短期筋による買いが膨らんだ。売り方の買い戻しに弾みが付き、上昇幅は一時約750円にまで広がった。

朝方は、米追加経済対策の成立を好感する買いが引き続き入った。これに短期筋による先物買いが入り、現物への裁定買いが入った。取引開始直後に2万7000円を超えた。もっとも大台に乗せた水準ではいったんスピード調整から売りが出る場面もあった。

上昇に一段と弾みが付いたのは、2万7200円を超えたあたりからだ。「バブル後の戻り高値となったのが1991年3月18日に付けた2万7146円。この水準を超えたことで、機械的に先物への買いが入ったのではないか」（内藤証券の田部井美彦リサーチ・ヘッド&チーフ・ストラテジスト）。日経平均オプションのコール（買う権利）の売り手によるリスク回避の買いなどが加わり、上昇に弾みが付いた。

さらに年末年始で薄商いとなったことも日経平均の急騰につながった。外国人投資家を中心に不在で「売る主体が少なかった」との声も多く聞かれた。

先物が上昇する中、指数への寄与度が高い値がさ株などと併せて買いの対象となったのが空運だ。コロナ禍を背景に信用取引の売り残が膨らみがちだった空運が買い戻された。

「機関投資家は持たざるリスクを意識している」（立花証券・鎌田重俊企業調査部部長）との声も聞かれた。もっとも「先物主導で、買われたというよりは指数だけが自然に上がっていったというイメージ」（国内証券）との声もあり、市場参加者が戻ってくる年明けには利益確定売りに押されやすくなるとの見方もあった。2万7000円を大きく上回ったが、この価格帯での売買実績にも乏しく、「まだ値固めはできていない」との声もあった。

JPX日経インデックス400は5日続伸。終値は前日比286.55ﾎﾟｲﾝﾄ（1.77%）高の1万6475.26だった。東証株価指数（TOPIX）も5日続伸、31.14ﾎﾟｲﾝﾄ（1.74%）高の1819.18で終えた。TOPIXは1800台に乗せ、約2年3カ月ぶりの高値を付けた。

東証1部の売買代金は概算で2兆2042億円。売買高は10億2087万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1814と、全体の8割強を占めた。値下がりは316、変わらずは46銘柄だった。

大日本住友が大幅に上昇した。IHIや三菱重などが上げた。ソフトバンクグループ（SBG）やファストリも上昇した。エムスリーも買われた。半面、JTや日立造、国際石開帝石や三井E&Sが下げた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

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『29日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、前日比438円34銭（1.63%）高の2万7292円37銭で前場を終えた。取引時間中として1990年8月以来、約30年4カ月ぶりの高値を付けた。米追加経済対策の成立が引き続き安心材料となり、短期筋の先物買いが主導する形で上昇が加速した。

前日の米株式相場の上昇を背景に、リスク許容度を高めた投資家による買いが先行し、取引開始直後に2万7000円を上回った。日本時間29日午前の米株価指数先物相場が堅調だったことも追い風に上げ幅を広げていった。

米追加策により米国で経済活動の回復が早まるとの期待感から、空運や陸運など景気に敏感な業種の一角が大きく上昇した。

市場参加者は「薄商いの中でスルスル上昇してきた」と口をそろえていた。年末年始の休暇に入る前に、日経平均オプションのコール（買う権利）の売り手がリスク回避（デルタヘッジ）のために先物を買っているのではとの観測も聞かれた。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も続伸した。TOPIXは一時、年初来高値を上回った。

前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆25億円、売買高は4億7174万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1494と、全体の約7割を占めた。値下がりは595、変わらずは82銘柄だった。

大日本住友が大幅に上昇した。三菱重やIHI、川重が上げた。ソフトバンクグループ（SBG）に買いが集まり、日産自動車や三菱自も買われた。一方、JT、国際石開帝石が売られた。AGCや浜ゴムが下げた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

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『【ニューヨーク=吉田圭織】28日の米株式市場では、ダウ工業株30種平均が3営業日続伸し、最高値を更新した。先行きに強気の個人投資家が株高を支えている。1日の売買高に占める個人の割合は2割を超え、過去平均の2倍に達した。取引手数料の無料化に加え、新型コロナウイルス感染拡大による「巣ごもり」で、投資家層が広がった。株高の恩恵が広く行き渡る一方、当局はゲーム感覚の取引に警戒を強める。

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ダウ平均は終値で前…』

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・ダウ平均は終値で前週末比204㌦10㌣(0.67%)高の3万0403㌦97㌣となり、17日以来、およそ1週間ぶりに過去最高値を記録した。ナスダック総合株価指数とS&P500種株価指数も同日、そろって史上最高値を更新した。米政府の追加経済対策成立などが好感された。クリスマス休暇で機関投資家の取引参加が減るなか、個人投資家による活発な売買が株高を支えている。

手数料無料化、ロビンフッドが仕掛ける
・米証券業金融市場協会（SIFMA）によると、米株式市場における個人の売買高シェアはこれまで10%程度で推移してきた。足元では推計で約25%まで上昇しているという。米インターネット証券大手のインタラクティブ・ブローカーズは11月の1日の売買高が前年同期比で3倍近く拡大した。米TDアメリトレードや米ロビンフッド・ファイナンシャルでは取引量の急増にシステムが対応しきれず、取引の一時停止などの障害が起きた。

・個人の活発な取引には2つの要因がある。まず売買手数料の無料化だ。ロビンフッドの仕掛けた競争に、チャールズ・シュワブなどネット証券大手が追随し、19年秋以降、現物株の売買手数料は横並びでゼロとなった。個人は取引コストを気にする必要がなくなったため、短期売買を繰り返すようになった。

「巣ごもり」で投資家層拡大
・投資家層も拡大した。新型コロナが急速に広がった3月以降、多くの人は外出できなくなり、娯楽も制限された。政府から給付金が入っても消費の機会は少ない。手元資金が積み上がるなか、個人の目に止まったのが株式投資だった。

・3月にロビンフッドで新たに口座を開いたフロリダ州の看護師ライザさんは「株価急落は絶好のチャンスだと思った」と話す。ライザさんのような投資未経験者が株式に興味を持ち始めたほか、しばらく投資から離れていた人も相場の大きな変動をみて取引を再開したようだ。シュワブやTDアメリなど大手ネット証券4社の口座数は前年に比べて30%増となった。

・投資家層の拡大は新規株式公開（IPO）の風景を変えた。例えば12月に上場したエアビーアンドビーは初日の上昇率が2倍を超えた。TDアメリによると上場初日の売買の4割以上は20～30歳代の「ミレニアル世代」だった。初日に85%高となった料理宅配のドアダッシュも同様だ。両銘柄の上昇率は今年の平均（約35%高、フロリダ大調べ）を大きく上回る。身近なサービスの上場に若年層が飛びついた形だ。

「ゲーム感覚」当局警戒
・個人投資家は先行きに楽観的だ。米個人投資家協会（AAII）によれば、今後6カ月の相場見通しについて「強気」と答えた個人は一時5割に達し、18年1月以来、約3年ぶりの水準まで上昇した。「ワクチン接種が進めば、止まっていた旅行関連支出などが出てくる」。AAIIの実施したアンケートでもこんな回答が目立った。強気の個人が足元の年末ラリーを支えている。

・一方、米証券当局は警戒を強める。米東部マサチューセッツ州の規制当局は今月、ロビンフッドが初心者に過度な投資を促しているとして投資家保護違反で提訴した。訴状によると、同社で金融派生商品（デリバティブ）の一種、オプション取引の手続きをした州住民の3分の2以上がほぼ投資経験がなかった。友人紹介で人気株を取得できるなど取引を「ゲーム化」することで、短期売買を誘発したと批判した。

・「我々はいまユーフォリア（陶酔）を目撃している」。米証券取引委員会（SEC）のクレイトン委員長（当時）は17日、米CNBCとのインタビューでこう話した。一部の個人は株高で下落リスクに鈍感になり、借り入れで取引を膨らませている。当局は相場ショック時に初心者が思わぬ損失を被り、社会問題化することを警戒する。米株式市場は危うさを抱えたまま、上昇を続けている。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN00001_V21C20A2000000

『【NQNﾆｭｰﾖｰｸ=岩本貴子】24日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続伸した。前日比70ドル04セント高の3万0199ドル87セントで取引を終えた。英国と欧州連合（EU）は24日、新たな自由貿易協定（FTA）の交渉で合意した。英国のEU離脱を巡る不透明感が後退し、投資家心理が改善した。クリスマス前日の午後1時までの短縮取引で参加者は限られ、売買は低調だった。

相場の上値は重く、ダウ平均は前日終値を小幅に下回る場面もあった。米議会の追加経済対策の協議を巡り、下院共和党は24日に民主党が提案していた現金給付を1人2000ドルに引き上げる提案の採決を阻止した。追加経済対策の成立に不透明感が強まったうえ、同時に協議されていた2021会計年度予算案の合意も難しくなり、政府機関が一時閉鎖されるとの懸念が高まった。

クレジットカードのビザや半導体のインテルが買われた。スマートフォンのアップルやソフトウエアのマイクロソフトも高い。一方、航空機のボーイングは下落。長期金利の低下を受け、JPモルガン・チェースやゴールドマン・サックスも安い。』

日経平均大引け、小反落　11円安　英EU交渉合意も、薄商い
https://www.nikkei.com/article/DGXZAS3LTSEC1_V21C20A2000000

『25日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに小幅に反落し、前日比11円74銭（0.04%）安の2万6656円61銭で終えた。英国と欧州連合（EU）が将来関係を巡る交渉で合意し、年明けの経済・市場の波乱懸念が払拭されたことに安心感もあったが、新型コロナウイルスの感染拡大への警戒や米追加経済対策を巡る不透明感が重荷となった。海外がクリスマス休暇とあって薄商いとなり、方向感に乏しい展開が続いた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕』

https://www.nikkei.com/article/DGXZAS3LTSEC1_X01C20A2000000

　※　今週は、ちょっと注目だ…。

　※　ワクチン期待組と、「ここら辺で、一旦逃げとくか…。」組の綱引きとなるだろう…。

コロナ相場はバブルか　「バフェットの指標」警戒域に
マネーの世界　教えて高井さん
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66449730Z11C20A1I00000/

※ 今後の最大の関心事は、「いつ逃げ出したら、いいのか」「何が、逃げ出しの指標となるのか」ということだ…。

※ それを考える上で、非常に参考になった…。是非とも、一聴をオススメする…。

『米国株は史上最高値を更新し、日経平均株価も約29年ぶりの2万6000円台を付けた。新型コロナウイルスの感染拡大と同時並行で進む世界株高。市場には「カネ余りが生んだバブルでは」といった声も広がる。

「バブルかどうかは、はじけてみるまで分からない」。よく知られたグリーンスパン元米連邦準備理事会（FRB）議長の言葉だ。2008年の金融危機につながった住宅バブルを生んだ「主犯格」の自己弁護のようにも響くが、これは真実だろう。今のコロナ相場がバブルか否か、答えがあるわけではない。

確かなのは、新型コロナのパンデミックが始まる前から、世界の株式市場には過熱の兆しがあったことだ。いわゆる「バフェットの指標」は15年に警戒水準の100を超えて以降、高止まりしてきた。

バフェットの指標は株式市場全体の時価総額を国内総生産（GDP、名目ベース）で割って100を掛けて計算する。株式市場と実体経済のサイズを比べるざっくりとした発想の物差しだ。理論的に適正値があるわけではないが、ITバブル時に米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が過熱のサインと指摘して以来、注目を集めてきた。

世界取引所連盟（WFE）によると19年末の加盟取引所の時価総額は合計約93兆ドル。全世界を対象としたMSCI指数はドルベースで年初来で約8%上昇しており、足元では世界の株式時価総額は100兆ドル程度に膨らんでいる。一方、国際通貨基金（IMF）の見通しでは、新型コロナの打撃で20年の世界の名目GDPは約84兆ドルと前年比4%目減りする。

この結果、バフェットの指標は120程度と金融危機前夜の07年末の116を上回り、米国の同指標は170と異例の水準に切り上がっている。

ワクチン開発のニュースに対する敏感な反応を見ても、今の株高は「コロナの後」の経済正常化を先取りする動きとみて良いだろう。IMFはコロナ禍を乗り越えた後、世界のGDPが23年に100兆ドルを超える見通しを示している。バフェットの指標に照らせば、現状の株価は3年後の世界経済の姿に見合った水準とも解釈できる。

株式相場が「ここからさらに上」を目指せばバブルに対する警戒感はより強まるだろうが、先述の通り、バブルか否か、誰にも確信は持てない。分かっているのは、マーケットはこれまでもバブルを繰り返してきたし、今後もその本質は変わらないだろうという事実だ。

今回の「教えて高井さん」の解説動画では、過去のバブルを振り返り、そこに共通するパターンと現状の比較を試みた。

経済学者ジョン・K・ガルブレイスは名著『バブルの物語』で、投機の熱狂に飲み込まれないための処方箋は「高度の懐疑主義」を保つことしかないと喝破した。未曽有の危機下の異例の株高局面だからこそ、一息入れて、歴史の教訓に目を向けるのは無駄ではないだろう。』