カテゴリー: コンピューターの歴史、関連

PC/AT互換機
https://ja.wikipedia.org/wiki/PC/AT%E4%BA%92%E6%8F%9B%E6%A9%9F

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。

出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2010年5月）
独自研究が含まれているおそれがあります。（2018年1月）
出典検索?: "PC/AT互換機" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL

オリジナルのIBM PC
The Compaq Portable（初めての100% IBM PC互換機）

PC/AT互換機（ピーシーエーティーごかんき、英語: IBM PC/AT Compatibles）とは、IBM PC ATの互換機であるパーソナルコンピューター(PC)であり、広義にはその後の拡張を含めたアーキテクチャの総称。16ビット以降のPCのデファクトスタンダードとなった。

世界的にはIBM PC互換機、単にPCとも呼ばれる。日本ではDOS/V機などとも呼ばれる。当記事では1981年の初代IBM PC以降の「IBM PC互換機」を含めて記載する。

名称

世界的には「IBM PC互換機」と呼ばれる場合が多い。

その「IBM PC」とは、1981年にIBMが発売したオリジナル（元祖）のIBM PCで、更には後継のIBM PC XT、IBM PC ATを含めたシリーズを指す。

従って「IBM PC互換機」とは、そのシリーズのアーキテクチャを受け継ぐ互換機の事であり、広義にはIBM社自身の後の製品も含まれるが、IBM社製品でも独自仕様など異なるアーキテクチャのものは含まれない。

また「IBM PCクローン」は初期の比較的単純な複製品を指す場合が多い。

また主にMacintoshと対比させて、単に「PC」「PCs」と総称する場合も多い。

日本では以下の経緯もあり「PC/AT互換機」や「DOS/V機」などの表現が普及した。

日本では普及時期が1990年のDOS/V登場以降で、当時は「PC/AT互換機」が普及していた。

日本では「IBM PC」の知名度が低く、日本IBMの独自仕様PCや、PC-9800シリーズなどと誤解されやすかった。

後にWindows 95が導入メディアを「PC-9800シリーズ用」と対比して「PC/AT互換機用」と表記した。

なお大手メーカーの多くはブランド戦略やサポート範囲上、「互換機」の表現を使用しない傾向があり、コンパック（現HP）は日本でのDOS/V参入時に「業界標準機」(Industry Standard Machine)、日本電気はPC/AT互換機であるPC98-NXシリーズ発売時に「世界標準機」と呼んだ。

概説

米国を始めとする世界的には1980年代以降（日本では特殊事情より1990年代半ば以降、後述参照）、パーソナルコンピュータ (PC)の大多数はMacintoshやタブレット端末を除くとPC/AT互換機であり、デファクトスタンダードとなっている。

また各種のスーパーコンピュータや産業用機器、携帯情報端末などのベースとしても使用されている。

PC/AT互換機はオリジナルのIBM PC ATとハードウェアとソフトウェアの両面で互換性を持つところから出発したが、現在では拡張を重ね、ATバス(ISA)やHDDのインターフェース、キーボード・マウスのコネクタを含めてハードウェア面の互換性はほとんど失われている。

しかし、ソフトウェア面から見れば、ほぼ後方互換性を持つCPU (x86) やディスプレイ仕様（VGAなど）などを引き継いでいる。

このため現在ではPC/AT互換機とは「オリジナルのPC/ATと直接の互換性があるマシン」という意味ではなく、「PC/ATをベースにソフトウェア面の後方互換性を維持しながらも、各種の拡張や標準化を重ね、事実上の標準を確立したマシンや仕様の総称」といえる。

事実上、1980年代後半から日本を除く世界的なPCのシェアの過半はPC/AT互換機で占められ、ハードウェアやBIOSのインタフェースを共通にすることで、ソフトウェアや周辺機器がメーカーを問わずどのPCでも利用できる様になった。

なお、日本では1980年代の半ば頃から1990年代の前半頃まで、日本語で使用できるシステムを実用化させた日本電気のPC-9800シリーズが市場をほぼ独占していたが、1990年代半ばよりPC/AT互換機が普及した。

PC/AT互換機がデファクトスタンダード化した後には、多くの互換機メーカーや、台湾などを中心とした部品メーカーが登場し、競争によるコストダウンが進み、事実上の標準PCの地位を築いた。

これにより、低価格なホビーPCや独自規格（PC-9800シリーズ、X68000など）はMacintoshシリーズを除いて1990年代半ば以降ほぼ消滅し、PC市場はPC/AT互換機が寡占するようになった。

また、AppleのMacintoshシリーズも2005年にIntel系CPUを採用しPC/AT互換機となった。

ただし、2020年に自社開発のAppleシリコンへの移行を発表している。

PC/AT互換機の仕様は各社や各種標準化団体によるデファクトスタンダードの積み重ねであり、汎用の部品を組み合わることにより比較的容易にコンピュータを作成できる。

このため大手メーカーの他、零細なガレージメーカー、ショップブランド、BTO、個人による自作パソコンなども広く存在している。

ただし、組み合わせによっては、各ベンダーによるサポートの有無、サポートのレベルの違い、また、特定のパーツの組み合わせで問題が発生するいわゆる相性なども存在し、サポート外の部分には自己責任が求められる。

歴史

IBM PC互換機の誕生

IBMによって発売された、1981年のオリジナルのIBM PC、1983年のマイナーチェンジであるIBM PC XT、1984年のIBM PC ATは大ヒットとなり、ビジネス用途を含め広く普及し、多数のアプリケーションソフトウェアや周辺機器が市場に普及したが、合法的な互換機や標準化の試みにより、段階的に互換機市場が形成されていった。

1981年に発売されたオリジナルのIBM PCは、短期間でパソコン市場に参入するためにCPU、メモリ、入出力デバイス、周辺ロジックに市場で入手可能な汎用の部品ならびに既存のソフトウェアのみを用いて構成され、拡張スロットにビデオカードを追加する事によってビデオ（テキスト、グラフィック）機能を拡張することが容易であった。

更にIBMはアプリケーションソフトウェアや周辺機器の開発のためにマニュアル中に回路図やBIOSのソースコードを公開し、サードパーティー製品の普及に努めた。

またIBM PC用の主要なオペレーティングシステムであるPC DOSの普及のため、開発元のマイクロソフトが他メーカーにOEM供給する事を許可した。

IBM以外の各社へ提供したDOSは、当初はOEM先の各社の名称がつけられたが、総じてMS-DOSと呼ばれるようになった。

IBMは後にこれらをオープンアーキテクチャと呼んでいる[1][2]。

但し、互換機の作成にはBIOSが必要であり、公開されているBIOSのソースコードをそのまま使用する事は著作権侵害となるため、当時IBMは互換機自体の作成は避けられると考えていた。

互換機のうち、初期に登場した各オリジナルのコピー（模倣）に近いものをクローンと呼ぶ。

クローンは先行したApple IIなどでも存在したが、その中にはBIOSなどの著作権を侵害しているものも含まれる。

1982年のコロンビア・データ・プロダクツ（英語版）によるMPC [1] は、クリーンルーム設計による著作権侵害とならない互換BIOSを搭載し、初めての合法的なIBM PC互換機とされている。

またCPU周辺の回路を構成する部品等については、当初は汎用のTTL等を用いていたが、市場性があるとみたLSIメーカが同等の回路を集積した安価な互換LSI等を供給し始め、後にはわずかな数のチップに集積されたチップセットが提供される様になった。

これらにより合法的な互換機の作成が容易となった。

1982年には代表的な互換機メーカーであるコンパックが設立され、1983年出荷のCompaq Portableもクリーンルーム設計による互換BIOSを搭載した。

さらに、1984年にはBIOSメーカーであるフェニックス・テクノロジーズ（英語版）がクリーンルーム設計による互換BIOSを各メーカーに供給開始し、後にはアメリカンメガトレンドなども参入し、合法的な互換機市場が広く形成された。

上位互換による互換機市場の確立

1986年 コンパックがIBMに先駆けて80386 CPUを採用した際に、従来のXTバスやATバスにバスブリッジを導入し、CPUのクロックと外部バスのクロックを分離した。

これは後にEISA陣営によりISAバスと呼ばれ、さらにIEEEで標準化された。

このことはIBMオリジナルの各モデル(CPU)のローカルなバス規格であったXTバスやATバスが標準化され、コピーから生まれた互換機が、以後は独自に高速CPUを搭載したり周辺機器を設計することが可能となり、PC/AT互換機市場が確立した。

ハードディスクの規格も当初のST-506やESDIから、1986年にコンパックとコナー・ペリフェラルが開発したIDE、さらには標準化されたATA、SATAが主流となり、特定メーカーの影響力は低下した。

ディスプレイ（テキストおよびグラフィック）の規格も、上位互換が徹底され、各社による拡張とデファクトスタンダード形成が継続した。

オリジナルのIBM PCで採用されたMDAとCGAでは、CGAはMGAの全ての画面モードを含んでいた（MDAの上位互換）。

次にIBM PC ATで採用されたEGAには、CGAの全ての画面モードと追加された画面モードが含まれた（MDA/CGAの上位互換）。

各社はEGAに独自の解像度や色数のモードを追加して速度や価格を競い、これらはスーパーEGA(SEGA)と総称された。

更にIBM PS/2で採用されたVGAには、EGAの全ての画面モードが含まれた（MDA/CGA/EGAの上位互換）。

従来のPC AT用にもATバス用のVGAアダプターが発売された。

各社はVGAと上位互換性を持つビデオチップやビデオカードを発売し、これらはSVGAと総称された。

後にSVGAでは一部の画面モードがVESAで標準化された。

後のXGAもVGAの上位互換（広義にはSVGAの一種）であった。

これらの画面モード切替は、ユーザーがハードウェア的な切替操作をすることなく、ソフトウェアが行えた。

なおHercules Graphics Cardや8514/Aなどは、EGAやVGA等の画面モードを内蔵するのではなく、EGAやVGA等と共存することができた（HGAはユーザーが2画面使用できた、8514/Aは本体側のVGA信号をパススルーできた）。

またBIOS画面やOSのインストール画面などではデファクトスタンダードとなった画面モード（MDA/EGA/VGA等）を使用する事で、互換性と拡張性を両立できた。

詳細は「ビデオカード#ビデオカードの歴史」を参照

規格競争とIBMの影響力の低下

CPUやメモリの性能が上がるなかで、従来のATバス(ISA)は性能や機能の限界が表面化してきた。

1987年、IBMが発売したPS/2は、次世代バスとして従来のATバス(ISA)とは互換性の無い新しいマイクロチャネル(MCA)を採用したが、その使用にはライセンス料の支払いが求められた。

対抗する互換機メーカーはISAを拡張したEISA規格を掲げ、規格競争が行われた。

しかし、いずれの規格も法人向け上位モデル以外には広く普及せず、従来のATバス(ISA)が使われ続けた。

このため特にグラフィック専用の中継ぎ的な規格として1992年にVLバスが策定され一時普及したが、後に多種のデバイスを扱える幅広い標準化を掲げたPCIが登場すると、両陣営とも段階的に移行してデファクトスタンダードとなった。

なおIBM PS/2で採用されたMCAは普及しなかったが、ディスプレイ規格であるVGA、キーボード・マウス用のPS/2コネクタ、3.5インチフロッピーディスクなどは、その後の各社SVGAを含めて「PC/AT互換機」のデファクトスタンダードとなった。

性能向上と「Wintel」の影響力増大

上述のようにオリジナルのIBM PCは16ビットCPUである8088であったが、1985年には32ビットCPUのIntel 80386が登場し、1986年にはコンパックが搭載した。

当初はMS-DOSなどで高速な16ビット環境として使用されていたが、OSの32ビット対応も段階的に進展した。

1990年代にはいわゆるWintelが規格主導権を持つようになり、CPUへのRISC技術導入を契機に1994年、IBM・Apple・モトローラはPowerPC搭載パーソナルコンピュータの規格(PReP)を発表し、対抗するインテル・HPはIA-64を発表したが、どちらも一般のPC/AT互換機には普及せず、以後もx86(IA-32)のソフトウェア互換性を維持しつつ性能向上が継続した。
2000年代にはCPUの64ビット化が進んだ。

インテルのIA-64が広く普及しなかった事もあり、2003年にAMDが出荷開始したIA-32の64ビット拡張である「AMD64」（x86-64命令セット）が普及した。

2006年にインテルも同規格を「Intel 64」としてリリースしたため、この64ビット拡張はx64 (x86-64)と総称され、PC/AT互換機でのデファクトスタンダードとなり、WindowsなどのOSはIA-32用（通称32ビット用）とx64用（通称64ビット用）が用意された。

Wintelの増収増益の一方で、PCのコモディティ化の波により伝統的なPCメーカーが衰退し、業界再編が進行した。

2002年、互換機市場の創成期からのリーダーであったコンパックはヒューレット・パッカードに買収された。

2004年、元祖IBM PCを生んだIBMはPC事業をレノボに売却した。

2007年、家庭向け低価格PCの小売大手のパッカードベルはエイサーに買収された。

他方、受注直販方式により在庫を最低限としたデルやゲートウェイがシェアを増加したが、2007年 ゲートウェイもエイサーに買収された。

また日本では、2011年にNEC、2017年に富士通がPC事業でレノボと提携した。

レガシーフリー

レガシーフリーPC（英語版）、PCシステムデザインガイド（英語版）も参照

その他のハードウェア面では、いわゆるレガシーデバイスを代替するデバイスへ移行した。

具体的には、キーボードの接続はATコネクタ（DIN5ピン）からPS/2コネクタ（ミニDIN）を経由してUSBに、マウスの接続はバスマウスからシリアルポート、PS/2コネクタを経由してUSBに、プリンターの接続はパラレルポート（セントロニクス）からUSBに、などである。

なお、フロッピーディスクのインターフェースは削除されている。

しかし、ソフトウェア面ではアプリケーションプログラムの後方互換性はほぼ維持されている[注 1]。

また、パーソナルコンピュータ以外の用途を含め「x86サーバー」「x86システム」と総称される事も増えている。

以上のように、当初はIBM製品のクローンから始まったAT互換機だが、各種の規格争いと標準化を繰り返して発展しており、現在は、IBMはほぼ撤退し、有力メーカーやインテルでも市場（業界、ユーザー）の支持を得られない規格は普及しないデファクトスタンダードとなっている。

年表

オリジナルのIBM PCを含め、歴史的にIBM PC互換機に大きな影響を与えたものには以下がある。

IBM PC互換機の年表 年     世界  日本

1981     IBMがIBM PC発売(8088, MDA/CGA, PC DOS。汎用部品によるPC、ビデオカードによる拡張性、BIOS等の情報公開、マイクロソフトによるMS-DOSの各社へのOEM供給）    
1982     コロンビア・データ・プロダクツ（英語版）がMPC 1600発売（クリーンルーム設計による互換BIOSを搭載した、初の合法的なIBM PC互換機。）
コンパック設立（代表的なIBM PC互換機メーカー）     
1983     IBMがIBM PC XT発売(XTバスは後に8ビットISAとして標準化。PC DOS 2.0による階層化ファイルシステム対応。)   
1984     フェニックス・テクノロジーズ（英語版）が互換BIOSの供給開始
IBM PC AT発売(80286, ATバス, EGAによる上位互換)     IBMがJX発売（IBM PCJrベースの日本語化）
1985         東芝がJ3100/ダイナブック発売（IBM PC XTベースの日本語化）
1987     コンパックがDeskpro 386発売(IBMに先駆けて80386採用。CPUクロックとATバスの分離は後にISAとして標準化。)
IBMがPS/2発売(VGAによる上位互換、後の各社SVGAのベースに。上位モデルのMCAは、後にEISA陣営との規格競争へ。)     IBMがPS/55発売（PS/2ベースの日本語化）
1988         AX協議会各社がAX発売（PC/AT互換機ベースの日本語化）
1990     IBMがPS/1発売（IBMが個人向けPCでATバスを復活、広義のPC/AT互換機）  IBMがDOS/V発売(ソフトウェアによるIBM PC互換機の日本語化)
1991     PCIバスの登場（MCAとEISAの規格競争は収束へ）     マイクロソフトがDOS/V発売（日本IBMからマイクロソフト日本法人への技術提供）
OADG発足（IBM PC互換機の標準化・普及活動）
1994     VBE 2.0 （VESAによるSVGAの標準化）   
1996     USBの登場（PS/2コネクタ等は移行へ）
インテルとマイクロソフトがPC97発表（PCシステムデザインガイド（英語版））     
1997         NEC PC98-NXシリーズ発売（最後まで残った日本独自仕様PCの最大手メーカーが、PC/AT互換機へ路線転換）
2000     Windows Me発売（9x系の稼働対象がPC/AT互換機のみとなる）    
2001     Windows XP発売（NT系の稼働対象もPC/AT互換機のみとなる）
UEFI採用が本格化[3]     
2005     AppleがMacintoshに搭載するCPUをIntel製へ移行（PC/AT互換機へ路線転換）    

日本における普及

各社独自仕様による日本語化

日本では日本語表示が必要なため、日本IBMはIBM PCシリーズ（IBM PC、IBM PC XT、IBM PC AT等）や、その後のATバスモデル（PS/2下位モデル、PS/1等）を一般販売せず、日本IBMを含めた主要各社は日本語表示のために日本独自仕様PCを開発し発売した。16ビット以降の主なものには以下がある。

日本の主なPC（1981年 IBM PC登場後 ～ 1990年 DOS/V登場迄、16ビット以降） 登場年     メーカー    シリーズ    ベース     拡張スロット  英語モード(主な解像度)    日本語モード(主な解像度)   備考
1982     NEC     PC-9800     -   独自(Cバス)     -   独自(640 x 400)   互換機EPSON PCシリーズあり。後のPC98-NX以降はPC/AT互換機。
1983     日本IBM   5550    -   独自  -   独自(1024 x 768)  主に法人向け、後継はPS/55
1984     日本IBM   JX  IBM PCjr    独自  CGA(640 x 200)  独自(ECGA 640 x 200)  後のPS/55note・5510-Z・PS/V以降はPC/AT互換機
富士通     FM-16β/FMR  -   独自  -   独自(640 x 400)   後のFMV以降はPC/AT互換機。
1985     東芝  J3100/ダイナブック    XT互換機   (XTバス)  CGA(640 x 200)  独自(DCGA 640 x 400)  後のダイナブックはPC/AT互換機
1987     シャープ    X68000  -   独自  -   独自(768 x 512)   個人向け
日本IBM     PS/55   PS/2    MCA     VGA(640 x 480)  独自(5550互換 1024 x 768)   主に法人向け、後にDOS/VやXGAもサポート
1988     AX協議会各社     AX  AT互換機   ISA     EGA(640 x 350)  独自(JEGA 640 x 400)  主に法人向け
1989     富士通     FM TOWNS    -   独自  -   独自(640 x 480)   個人向け
1990     日本IBM   5535-S  AT互換機   (MCA)   VGA(640 x 480)  VGA(640 x 480)  法人向けラップトップ。日本語表示をソフトウェア(DOS/V)のみで実現。

日本独自仕様PCでも、内部的にはIBM PCベースのもの（IBM純正を含め、IBM PCとソフトウェア互換を持つ広義のIBM PC互換機）には以下があった。

JX - IBM PCjrをベースに独自の日本語化（日本語16ドットフォント）を行い、個人向けに発売された。拡張スロットは独自だが、標準の「日本語DOS」の他にオプションの英語版PC DOSを起動すればIBM PC用ソフトウェアも稼働した。日本で公式発売された最初のIBM PC互換機だが、普及しなった。

ダイナブック - IBM PC XTのCGAベースのノート型PC。後にはIBM PC AT (VGA)ベースとなった。ノートPC市場で普及した。

PS/55 - PS/2(MCAモデル)をベースに、5550互換の独自の日本語化（MCAアダプタの形で日本語ディスプレイアダプタ搭載、日本語24ドットフォント）を行った。英語版PC DOSを起動すればIBM PC用ソフトウェアも稼働した。後にXGA搭載モデルも登場した。後の個人用モデル(PS/55Z 5530-Z、5530-S)は広くは普及しなかった。

AX - IBM PC AT(EGA)をベースに独自の日本語化(JEGA)を行った。拡張スロットはISA。各社分業の影響で高価格となり広くは普及しなかった。

5535-S - PS/55シリーズの法人向けラップトップだが、VGAのグラフィックモードを使用して、ソフトウェア(DOS/V)のみで日本語表示（当時は日本語16ドットフォント）を実現した。このため日本語専用ハードウェアはキーボード程度となった。

各社は日本語表示の性能や品質を求めて、漢字ROM搭載や、同時期のIBM PC等と比較して高い解像度などを実装した。

その際に後発のIBM JX、ダイナブック、PS/55(MCAモデル)、AX等は、IBM PC系が拡張カードなどで画面拡張が可能な基本設計である事を活用し、英語モードに独自の日本語モードを追加する形で日本語化を行った。

しかし各社の日本語化は各社独自規格で、各日本語モード間では原則として互換性は無かった。

ただしベースがIBM PC系は、英語モードで起動すればIBM PC用ソフトウェアが稼働するなど、ソフトウェアから見れば広義にはIBM PC互換機であった（英語モードを公式サポートしたかはモデルにもよる）。

このため、世界市場ではIBM PC XT、IBM PC ATをベースとした各社の互換機が発達して表示規格もVGAや更に各種のスーパーVGAが普及するなどハードウェアおよびソフトウェアの互換市場が形成されて低価格化が進展したが、日本では世界市場と日本国内では大多数のハードウェアやソフトウェアの互換性も低く、PC-9800がデファクト・スタンダードとなって「ガリバー」と呼ばれ、硬直的な価格設定が続き、大多数のアプリケーションソフトウェアの画面解像度は横640ビット・縦400ビット(テキストモードは16ドット日本語フォントで80文字・25行）であった。

DOS/Vの登場による「開国」

日本でのIBM PC/AT互換機の本格的な普及は、1990年のDOS/V登場による。

日本IBMはVGA搭載のPS/55ラップトップモデル(5535-S)用のオペレーティングシステムとして登場したが、このDOS/VがIBM PC/ATベースのノート型モデル(PS/55note 5523-S)にも搭載されると、PC/AT互換機でもソフトウェアのみで日本語化が実現できる事が当時のパソコン通信等のネットワーカー達により話題となり、多数の互換機での稼働報告や、価格性能比に優れた台湾製80486搭載パーソナルコンピュータの個人輸入などが拡大した。

日本IBMはDOS/V普及のためにOADGを組織し、日本語キーボードの標準化、開発者向けリファレンスガイド発行、ユーザー向けソフトウェアカタログ発行などの活動を行った。

また1991年5月にPS/55ZエントリーモデルとしてATバス搭載のデスクトップ(5510-Z)を日本で初めて発売した[4]が、当時このモデルは「IBMが発売したPC/AT互換機」として各社の稼働検証用にも使用された。

更にIBM DOS/V（後のPC DOS/V)を他社に提供する他、当時のOS共同開発契約に基づきDOS/Vの日本語化部分をマイクロソフトに提供し、マイクロソフトからもマイクロソフト版のDOS/V(MS-DOS/V)を各社に提供した。

富士通、東芝、AX参加各社もOADGに参加し、AX協議会は発展的に解消した。

またコンパック等も日本市場に参入した。

なお、当時日本では「PC」とはPC-9800シリーズを指すことがほとんどだったこと、日本IBMにはPS/55など別の日本語化規格のPCも併存していたこと、当時のPC/AT互換機は既に80386や80486、VGAやSVGAなどオリジナルのIBM PC/AT(80286、EGA)より拡張されていたことなどもあり、日本では「IBM PC互換機」「PC/AT互換機」よりも、「DOS/V機」「DOS/Vパソコン」などの呼称が普及した。

当時はWindows 3.0の時代で、アプリケーションも少なかったが、その間、ネットワーカーたちによって環境の整備やノウハウの蓄積が行なわれた。

例えば、DOSの日本語拡張表示機能であるV-Textは、西川和久やLeptonらネットワーカーたちによって考案され、IBM公認の仕様となり、当時のDOS/Vブームを支えた。ブームに伴い、日本語変換入力ソフト、各著名アプリケーションがDOS/Vパソコンに移植されていった。

日本でも標準機の地位を確立へ

リリースが大幅に遅れた日本語版Windows 3.1は、1993年に発売されるとブームになり、パーソナルコンピューターを急速に普及させた。

Windowsはパソコンのアーキテクチャの違いを埋め、異なるアーキテクチャのパソコン同士であっても、同一のパソコン操作環境を提供した。

その過程で、安価で高性能、かつ内外多数のメーカーから機種を選択できるということで、PC/AT互換機は日本でも一般層に徐々に浸透していった。

そして、日本での標準機であったPC-9801 シリーズを供給していたNECは、PC-9800シリーズアーキテクチャーの維持が価格競争上困難であると判断し、その供給を終了することになる。

世界標準のPC/AT互換機がそのまま日本語環境で使える事になったため、コモディティ化を招くことになった。

海外、特にコスト面で競争力が強かった台湾製のPC/AT互換機が大量に流入するに至って、日本メーカーはNEC他、細々と独自のものを維持していたメーカーも、そのアーキテクチャーを放棄した。

加えて、ほぼNECの寡占状態であったパーソナルコンピューター市場は、広く日本の他のメーカーにも開かれた形になり、それらのメーカーはPC/AT互換のプラットフォームの上で独自性を持たせる製品開発の方向へと進んだ。

以後は、多くの日本メーカーも中国や台湾などのメーカーからOEM供給を受けてパーソナルコンピューターを販売するようになった。

拡張されている機能

いわゆる「PC/AT互換機」はオリジナルのIBM PCやIBM PC ATより、ハードウェア面では多くの機能が拡張されており、既にオリジナルと共通するハードウェア規格はほとんど無いが、しかしソフトウェアから見た基本的な後方互換性はほぼ保たれている。

IBM PCシリーズと以後の「PC/AT互換機」の主要機能比較     IBM PC  IBM PC XT   IBM PC AT   以後の「PC/AT互換機」

出荷     1981年   1983年   1984年   -
CPU     内部16ビット・外部8ビット(8088)    16ビット(80286)    32ビット、64ビット(x64)
拡張バス     (IBM PC)    XTバス(8ビットISA)   ATバス(16ビットISA)  VLバス、EISA、PCI等
表示規格     MDA、CGA     EGA     VGA、各種SVGA
キーボード     83キーボード     84キーボード、101キーボード    104キーボード
主要OS     PC DOS 1.0  PC DOS 2.0  PC DOS 3.0  MS-DOS、Microsoft Windows、Linux等 

IBM PC AT以降の詳細は下表も参照。
IBM PC AT(1984年) 過渡期
(1990年頃から2010年代前半まで) 2021年現在
CPUアーキテクチャ x86（16ビット） IA-32（32ビット)→x86-64 (64ビット) x86-64（64ビット）
CPU 80286

動作クロック6MHz
80386, i486, Pentium, Pentium II, Pentium III, Pentium 4

K6, Athlon, Athlon XP, Geode, FX, Phenom, Turion X2, Opteron, Eden, 6×86, MediaGXその他
動作クロックは数十MHzから3.5GHz程度
Intel Core,Xeon
AMD Ryzen, APU, EPYC
Atomその他

マルチコア・マルチプロセッサに対応
動作クロックは3GHzから4GHz前後
BIOS BIOS BIOS→UEFI UEFI
フォームファクタ・電源 AT AT, ATX, MicroATX, ITX ATX, MicroATX, ITX
メモリ 512KB FPM DRAM, EDO DRAM,

SDRAM, RDRAM, DDR SDRAM, DDR2 SDRAM, DDR3 SDRAM
(→Random Access Memory)
数MBから16GB程度
DDR4 SDRAM

4Gから32GB程度[注 2]
内部バス（拡張スロット） ATバス（後のISAバス） ISAバス、EISAバス、VLバス、PCI、AGP、PCI Express PCI Express
画面 640×350, 64色中16色表示 (EGA) 640×480(VGA), 800×600(SVGA), 1024×768(XGA)から1920×1200(WUXGA)

8（256色表示）〜16（65536色表示）〜24ビット（1677万色表示）カラー

ウインドウアクセラレータ→GPU
1024×768(XGA)から7680×4320(8K解像度)

24ビットまたは30ビットカラー、ハードウエアによる3D描画, マルチディスプレイ
横長のものが多い タッチパネルなど
モニタ ブラウン管 ブラウン管→LCD LCD、有機EL
モニタ(I/F) D-Sub15ピン D-Sub15ピン、コンポーネント端子 (5BNC)、DVI DVI→HDMI、DisplayPort
オーディオ ビープ音 Sound Blaster16（事実上の標準）

Audio Codec 97 (AC97)→Intel High Definition Audio(HD Audio)

S/PDIF接続音源
Intel High Definition Audio(HD Audio)、S/PDIF、USB接続音源、Apple T2など
キーボード 84キー→101キー（DIN 5ピン) 101キー（DIN 5ピン→PS/2コネクタ、USB） 104キー(+α), USB、PS/2コネクタ, Bluetooth
マウス オプション（バスマウス, シリアルマウス） シリアルマウス→PS/2コネクタ、USB USB、Bluetooth
FDD 5.25″ 1.2MB 3.5″ 1.44MB ほぼ非搭載[注 3]
HDD(単体容量） 5から30MB 数百MBから10TB[5] 500GBから18TB
（システムドライブにはより高速なSSDが採用される事が多い）
HDD（I/F） ESDI ATA, IDE, SASI, SCSI,Serial ATA, eSATA Serial ATA, USB

M.2, NVMe

iSCSI, SAS, FC
光学ドライブ なし CD-ROM, CD-R (RW), DVD-ROM (DVD-RW, +RW) スーパーマルチドライブ、Blu-ray

非搭載化、外付け化も進む
その他補助記憶装置 MO, ZIP, PD, DVD-RAM

メモリーカード、USBメモリ
SDメモリーカード、USBメモリ

SSD
外部

拡張ポート
シリアル(RS-232C)、パラレル シリアル、パラレル、PCカード・ CardBus ・ExpressCard（主にノートブックタイプ）、USB1.x/2.0、IEEE 1394 USB3.0以降

USB Type-C, USB PD, Thunderbolt
ネットワーク オプション(非同期通信、トークンリングなど) モデム、イーサネット (10M, 100M,1G)

Wi-Fi (IEEE 802.11b,g,n)、IrDA
イーサネット (1G以上)

Wi-Fi (IEEE 802.11n, ac, ax), Bluetooth
電源管理 なし なし→APM→ACPI ACPI
OS PC DOS（OEM版はMS-DOS） Microsoft Windows 32bit

PC-UNIX（Linux、FreeBSDなど）
OS/2、BeOS、NetWare
Microsoft Windows 64bit

PC-UNIX（Linux、FreeBSD、macOS[6]、ChromeOSなど）
消費電力 不明 数十から500W程度（内部構成による） 30Wから2000W（内部構成による）
用途 ゲーム、汎用業務端末、端末 パソコン、各種サーバ、クライアント、一部組み込みシステム（産業用、工業用など）、アーケードゲーム基板（タイトー『WOLFシステム』） パソコン、各種サーバ、オープンシステム端末（クライアント）、スーパーコンピュータ（クラスタまたはノードの一部）

組み込みシステム（キオスク端末、ATM、NAS等の各種アプライアンス、AV機器）
アーケードゲーム基板（タイトー『Type X』、セガ『LINDBERGH』、ナムコ『System N2』等）

インテル製CPUを採用したIntel Macと呼ばれるMacintoshのハード構成は、ほぼ現行のPC/AT互換機と共通である。

脚注
[脚注の使い方]

注釈

^ ただし、OSのサポートに依存する。また、OS自体が、おおまかに言って特定の年代のハードウェアでしか動作せず（OSの動作要件で示される）、またOSのソフトウェアとしてのサポートも年限が限定されている。
^ IA-32、いわゆる32ビットOSでは容量の壁により4GB以上のメインメモリにプロセスはアクセスできない。実質的には3.25GB程度が利用可能メモリの上限となる。
^ まれに、USB I/F接続により内蔵する場合あり

出典

^ The birth of the IBM PC - IBM
^ The PC - Personal Computing Comes of Age - IBM
^ UEFI Today: Bootstrapping the Continuum, Intel Press
^ 20万円を切った低価格DOS／V専用パソコン登場 - 日本IBM
^ “HGST、世界初となる容量10TBの3.5インチHDD「10TB SMR HelioSeal HDD」発表 - エルミタージュ秋葉原”. 2021年3月閲覧。
^ Appleのみ

参考文献

協調と競争 - OADG

関連項目
ウィキポータル コンピュータ
ポータル
コンピュータ

ISA
VLバス
EGA
ATX
自作パソコン
コンパック
PCオープン・アーキテクチャー推進協議会(OADG)

外部リンク

本家IBM PCの歴史 - 互換機PCベンダの誕生（元麻布春男）

表話編歴

コンピュータの基本構成機器
カテゴリ:

パーソナルコンピュータ (製品)パソコンの歴史

最終更新 2023年9月29日 (金) 06:16 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。

』

IBM PC
https://ja.wikipedia.org/wiki/IBM_PC#IBM_PC%E3%83%95%E3%82%A1%E3%83%9F%E3%83%AA%E3%83%BC

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

曖昧さ回避 この項目では、オリジナルのIBM PCについて説明しています。

いわゆるIBM PCクローンについては「PC/AT互換機」をご覧ください。
パーソナルコンピュータの一般的な用語については「パーソナルコンピュータ」をご覧ください。
1970年代後期から80年代中期の第2世代のマイコンについては「ホビーパソコン」をご覧ください。

この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）

出典検索?: “IBM PC” – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2023年11月）

IBM PC（IBM 5150）
製造元 IBM
種別 パーソナルコンピュータ
発売日 1981年8月12日
OS IBM BASIC、PC DOS 1.x、CP/M-86、UCSD p-System
CPU Intel 8088 4.77 MHz
メモリ 16 KB～256 KB
前世代ハード IBM System/23 Datamaster
次世代ハード

IBM PC XT
IBM PCjr
IBMポータブルPC
IBM PC AT
IBM PCコンバーティブル

関連商品 LISTA THE MACHINE
CGAモニタ（モデル5153）、IBM PCキーボード、IBM 5152プリンターおよびペーパースタンドを装備したIBM PC(IBM Personal Computer model 5150)Linsta is ta macten

IBM PC（IBMピーシー、英: IBM Personal Computer）は、IBMが1981年に発表したパーソナルコンピュータ (PC)。IBMが最初に発売したPCであり、PCのデファクト・スタンダードとなったIBM PC互換機の先祖でもある。略称は単にPC（英: the PC）等。

用語

正式名称は「IBM Personal Computer」、型番は「IBM 5150」、略称は「IBM PC」や単に「The PC」等。

「パーソナルコンピュータ」という用語は1981年の時点ですでに一般的に普及していた。
呼称そのものの古い例としては、米国ではゼロックスパロアルト研究所のAltoの特徴を示すため1972年頃という早い時期に使われていたが、IBM PCの成功と普及以降は「パーソナルコンピュータ」の語や、特に「PC」との略称が、（後の互換機を含めた）IBM PC系のパーソナルコンピュータを指す、という傾向が広まった。

このため「IBM PC」という呼称は、この「初代IBM PC」に加え、後継モデルのIBM PC XTやPC/ATなど、更にはこれらをベースとしたコンピュータ・アーキテクチャや、それに準拠した各社のIBM PC互換機（PC/AT互換機）の総称としても使われ続けている。

この場合は、現在[いつ?]はAppleのMacintoshとの対比として、1990年代までの日本では日本電気のPC-9800シリーズなどの「国産独自仕様パソコン」との対比として、使われる場合が多い。

逆にIBM製のパーソナルコンピュータでも、基本仕様が異なっていて本機と互換性のないものは「IBM PC」とは呼ばれない。

周辺機器やソフトウェアに、対応機種の欄に「IBM PC互換」(英: IBM PC Compatible)と書かれたものが多いが、これも上記の「IBM PC互換機」を指したものである。

概要

IBM PCは、1981年8月12日に「IBM Personal Computer model 5150」として発表された。型番は5150だが、従来のIBM 5100等との技術的継続性はほとんど無い。

開発に当たったのはIBMボカラトン（フロリダ州）の社内ベンチャー組織で、後にEDS（Entry Systems Division: 端末機事業部）に発展した。

当時のリーダーはドン・エストリッジ（1937年 – 1985年）で[1]、彼はEDS部門長を経て同社の製造担当副社長に昇格した。

当時、各メーカー独自のプロセッサやソフトウェアを搭載して構成されることが当然であった大型コンピュータ業界の雄であるIBMによる製品にもかかわらず、本機は一般市販部品で構成され、IBM製の半導体を主要部において一切使っていなかった。

加えてソフトウェアもすべて外部調達でまかなった[1]。

カタログ上の機能・性能においては傑出したものとは言えず、当初は平凡とも評された。
しかし拡張性が考慮され、技術仕様が公開されたこともあり、IBM自身の提供するオプションより優れた拡張カード、周辺機器、ソフトウェア等を発売するサードパーティーが相次ぎ、結果として本機の有用性を高めることとなった。

元々大型コンピュータの巨人として知られた同社がPC事業に参入したことで、PC市場が個人ユースから企業向け市場に進出するきっかけにもなった。

これによりPC市場が拡大しただけでなく、その後各社がIBM PC互換機を発売し、IBM自身も含めて各種の拡張が行われ、PC市場のデファクトスタンダードのアーキテクチャともなった。

当時の各社独自仕様のPCメーカーは、広告でIBM PCとの比較表を提示して自分たちの製品の優位性をアピールしたが、最終的には消滅するかIBM PC互換機に移行した。

その要因としては、IBM PC向けアプリケーションソフトウェアの品揃えが短期間で豊富になったことがあげられる。

当時のMS-DOS環境ではハードウェアの相違を吸収しきれなかったため、DOS用のソフトウェアといえども機種ごとに個別対応が必要であった。

このため、ソフトウェアベンダとしては市場からの絶大な信用を持つIBM機向けに製品ラインを絞ったほうが有利であり、PCメーカーとしてもこの現実に対応せざるを得なくなったのである。

基本仕様

IBM 5151モニターを備えたIBM PC(IBM 5150)

CPU: 8088 4.77MHz 8087 FPU オプション
メモリ: 16KB - 256KB（標準）
外部記憶: フロッピーディスク 160KB×1基
ディスプレイ: オプション（MDAまたはCGA）
カセットテープインターフェース
ROM-BASIC (Microsoft GW-Basic)
84キーボード
PC拡張バス 5スロット

IBM PC (IBM 5150) はマイクロソフトBASIC（IBMカセットベーシック）をROMに搭載し、モノクロディスプレイを利用できるMDAアダプタか、標準的なテレビを利用できるCGAビデオカードかを選択できた。

標準記憶装置はカセットテープで、フロッピーディスクはオプションでハードディスクは利用できない。

5つの拡張スロットを装備し、IBM純正の最大拡張メモリ容量は256KBで、メイン基板上の64KBと3本の64KBの拡張カードという構成であった。

CPUは4.77 MHzの8088で（1978年 初期バージョン。インテル版は1978年、1982年、1982年のバージョンがあり、1983年以降はAMDのセカンドソース版も採用された）、日本電気 (NEC) V20と交換することで若干高速化できた。

また8087コプロセッサを追加することで計算処理能力を強化できた。

IBMは9、36、16 KBのDRAMチップのいずれかを使って16KBまたは64KBのRAMをプリインストールした構成で販売した。

最終的にはより多くの拡張ボードスロットを搭載し、同時にハードディスクを搭載可能な拡張筐体 IBM 5161 をリリースした。

IBM PCは家庭市場向けとしては高価すぎたが、意外にもビジネス市場で大きな成功を収めた。

歴史

IBM PCの誕生

オリジナルのPCは、Apple IIとCP/Mマシンで独占されていたホームコンピュータ市場への参入を企図したIBMの、最初の製品として誕生した。

これ以前のIBMは、IBM 5100とそれに続く2機種を設計・販売していたが、ホームコンピュータに競合する製品ではなかった。

改めて製品を開発するうえで従来の開発手順をとらず、敢えて会社の慣習的開発手法に囚われることなく、市場からパーツ（CPU、メモリなどのハードウェア部品や、OSなどのソフトウェア）を短期に調達することを認められた特別チームを編成した。

このプロジェクトには、「チェス」という開発コードネームが与えられた。

このチームはドン・エストリッジをリーダーとするわずか14人のメンバーで構成されていた[1]。

彼らは与えられた約1年の制約の中でパーソナルコンピュータ(PC)の開発に成功した。

僅かな期間で製品を仕上げるために、彼らはまず、様々な国や企業から「既製品」のパーツを集めてマシンを構築することにした（OEM戦略）。

IBMにより開発されたコンポーネントは既に別目的で開発済みのコンポーネントだった。

次に、他社が周辺機器や互換ソフトを製造販売できるように、オープンアーキテクチャとすることを決定。

ROM BIOSのソースコードを公開した。

ソースコードが著作権で保護されることもあり、合法的に「クローン」を作り上げる方法が見つけ出されることは考えられていなかった。

このときドン・エストリッジと彼のチームは、801プロセッサを採用し、ニューヨークのヨークタウンハイツにあるIBMの研究所で開発されたOSを使うことを考えていた（801はジョン・コックによって設計された初期のRISCマイコンだった）。

801は8088より少なくとも一桁はパワフルであり、OSは最終的に選択したマイクロソフトのMS-DOSより何年も進んでいた。

最終的にはこのソリューションは採用されず、結果的に開発期間を短縮しスケジュールの遅延を防ぐことができた。

出来上がった製品に5150という番号は付けられたが、5100～5120のシリーズとの共通点は全くない。

シアーズ・ローバックとコンピュータランド（英語版）の経営者は当初よりIBMのチームと関与していた。

IBMの社員、特にセールス&マーケティングの担当者である H・L・スパークス(英: H. L. Sparks)は、市場についての知識の多くを彼らに頼っていた。

彼らは流れとしてはほぼ自動的に新商品の主要販売元となるはずだった。

シアーズローバックはできる限りの総合施設を準備しており、そしてコンピュータランドがすでに190以上の店舗を所有していたことは特に重要だった。

IBMとしてみれば発表と同時に全米中で十分販売できるということだった。

結果的には、家庭市場よりも（元々からターゲットとされていた）オフィス市場に対して販売される結果となり、シアーズ・ローバックは失敗に終わった。

IBM全体のビジネスは次第にかつてない量の非常に安価な「箱」を販売する企業へと発展していったため、IBMの製品を販売する外部組織（IBM用語で「サードパーティー」）の使い道はPCだけにとどまらなかった。

「小売業者」にローエンドのビジネスを委託することだけが、こうした新しい顧客を大量に取り扱う唯一の方法であるとIBMは当時考えていた。

これは過去に食料雑貨店から自動車メーカーまで数多くの企業が採用し成功していたアプローチだった。

このような他業種の戦略は膨大な末端消費者を対象としているためPCには適切とはいえなかったが、1990年代の終わりには多くのPCが車やテレビさえよりも広く世界中に売られることになった。

IBM PC互換機の発生

「PC/AT互換機」も参照

競合他社はまもなく機能的に等価なコピーを合法的に生産するためリバースエンジニアリングを行い、権利侵害を避けるためのBIOSのクリーンルーム設計に着手した。

コロンビア・データ・プロダクツ(英: Columbia Data Products)は最初のIBM PC互換機を1982年に発表した。コンパックは最初のIBM PC互換のポータブルマシンを1982年11月に発表した（1983年3月まで出荷されなかった）。

IBM PCが商業的に成功すると、PCはIBMのいつものクローズドなライセンス形態に戻されたが、結果的には競合他社が市場をリードすることの邪魔にはならなかった。

この点について、IBMが彼らのプロダクトラインを「合理化（高価格モデルとの「競合」を防ぐために低価格モデルのパフォーマンスを意図的に制限）」するという慣例は逆効果であった。

テクノロジー

ハードウェア

IBM PCの特徴として、市場で容易に入手可能なパーツのみで構成された事、拡張スロットによりビデオの拡張が容易であった事などが挙げられる。

後継のIBM PC XTやIBM PC ATもそれらを継承し、後継のバス規格やビデオ規格も上位互換を保ち、互換性と拡張性の両立が図られた。

オリジナルのPCで使われたバスは広く普及し、後にEISA陣営によってISAとして標準化された。

キーボード

IBM 5150のオリジナルキーボード

1981年のIBM PCに付属したオリジナルのキーボードは元々、開発中止となった$10,000のIBMコンピューターシステムのためにノースカロライナで開発された、当時最も頑丈で高品質なキーボードであった。

各キーは1億回以上のキーストロークに耐える信頼性があった。

当時の他のパソコンのキーボードと比較して、IBM PCのキーボードはロールス・ロイスであり、高品質であるというイメージを確立する重要な役割を担った。

1981年秋のByte誌においてはIBM PCを購入する理由の50%はキーボードにあると書かれていた。

キーボードの重要性は、（廉価にデザインされたキーボードを持っているということが主な理由となって顧客に貧相なイメージを与えた）IBM PCjrの失敗により、後に確かなものとなった。

1981年初期にはIBM PC でも安価なキーボードの採用が真剣に検討されたが、しかしこの意見はあるオリジナルの開発エンジニアのアドバイスにより避けられた。

オリジナルのキーボードはリターンキーと左のシフトキーが標準的な位置にないところが批判された。

1984年にIBMはATキーボードでこれを直したが、バックスペースキーが短くなって遠くなった。

1987年に全てのファンクションキーとコントロールキー(Ctrl)が再配置された拡張キーボードが導入された。エスケープキー(Esc)キーもキーボード左上の離れた側に移動した。

IBM PC互換機は、例えばシフト済みカーソルキーのように、本当のIBM PCのキー配列を完全に再現していることを指しているわけでは無い。

しかも一部の「互換機」メーカーはキーボードの交換を防ぐため、専用のキーボードインターフェイスを使うことがある。

「キー配列」も参照

文字コード

オリジナルのIBM PC が使用する文字コードは、7ビットのASCII アルファベットをベースとし、非標準の文字コードを加えた8ビットに拡張したものである。

この文字コードは通貨記号(¢£¥)なども含むため一部の国際的なアプリケーションには適さず、まもなく様々な中小企業がオリジナル文字コードの様々な国際版を提供した。

IBMの慣例によりこれらはコードページと呼ばれた。

これらの文字コードはその後、ISO 8859-1、Windows-1251、Unicode などの公式に標準化された文字コード体系により置き換えられた。以下はIBM PCのオリジナルの文字コードである。

1の位

0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 A B C D E F
16の位 0 ☺ ☻ ♥ ♦ ♣ ♠ • ◘ ○ ◙ ♂ ♀ ♪ ♫ ☼
1 ► ◄ ↕ ‼ ¶ § ▬ ↨ ↑ ↓ → ← ∟ ↔ ▲ ▼
2 ! ” # $ % & ‘ ( ) * + , – . /
3 0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 : ; < = > ?
4 @ A B C D E F G H I J K L M N O
5 P Q R S T U V W X Y Z [ \ ] ^ _
6 ` a b c d e f g h i j k l m n o
7 p q r s t u v w x y z { } ~ ⌂
8 Ç ü é â ä à å ç ê ë è ï î ì Ä Å
9 É æ Æ ô ö ò û ù ÿ Ö Ü ¢ £ ¥ ₧ ƒ
A á í ó ú ñ Ñ ª º ¿ ⌐ ¬ ½ ¼ ¡ « »
B ░ ▒ ▓ │ ┤ ╡ ╢ ╖ ╕ ╣ ║ ╗ ╝ ╜ ╛ ┐
C └ ┴ ┬ ├ ─ ┼ ╞ ╟ ╚ ╔ ╩ ╦ ╠ ═ ╬ ╧
D ╨ ╤ ╥ ╙ ╘ ╒ ╓ ╫ ╪ ┘ ┌ █ ▄ ▌ ▐ ▀
E α ß Γ π Σ σ µ τ Φ Θ Ω δ ∞ φ ε ∩
F ≡ ± ≥ ≤ ⌠ ⌡ ÷ ≈ ° ∙ · √ ⁿ ² ■

本トピックの詳細についてはコードページ437参照

記憶装置

公式にはIBM PC (IBM 5150)の標準記憶媒体はカセットテープである。

このテクノロジーは1981年の基準でも既に時代遅れであり、あまり利用されることは無く、フロッピーディスクドライブがインストールされないほとんどのIBM PCは在庫となった。

1981年のPCは1～2台の160KBの5.25インチ片面倍密度(1D)フロッピーディスクドライブを搭載し、IBM PC XTは通常1台の両面360KBドライブを(ハードディスクの隣に)搭載した。

XTはハードディスクが最初に含まれたIBM PCだった。

大容量のハードディスクがIBM互換機でもまもなく利用可能となった。

プリインストールされているハードディスクコントローラと互換性のないハードディスクを追加する場合は新しいコントローラーボードを接続しなければならなかった。

一部のディスクは1枚の拡張ボードにコントローラーと共に統合され、これは一般に「ハードカード」と呼ばれた。

1984年、IBMは1.2MBの両面フロッピーディスク (2HD) をATに採用した。

バックアップストレージとしてよく利用されるが、高密度フロッピーは互換性の問題によりあまり使われなかった。

1986年、IBMは720KB倍密度(2DD) 3.5インチマイクロフロッピーディスクを互換ラップトップコンピューターに搭載した。

これはIBM PS/2に1.44MBの高密度版(2HD)として搭載された。

これらのディスクは既存の旧型PCにも搭載可能だった。1988年にIBMは、2.88MB (ESED)ディスケットドライブをハイエンドモデルに搭載したが、これは広くは普及しなかった。

オリジナルのソフトウェア

全てのIBM PCは比較的小さなソフトウェアをROMに搭載している。

オリジナルのIBM PCは40KBのROMを搭載し、起動時自己診断機能 (POST) とBIOS機能に8KBが割り当てられていることに加えて、32KBのBASIC（カセットベーシック）が収められている。

DOSの起動ディスクがない場合はROM BASICインタプリタがデフォルトのユーザーインターフェースとなった。

BASICAはフロッピーディスクで提供され、PC DOSの制御下でROM BASICを動かす手段を提供した。

IBM PCファミリー

IBMの第一世代のパーソナルコンピュータには、オリジナルのIBM PCを含めて以下がある。

IBM PC - 本記事参照

IBM PC XT - 1983年発表。ビジネス用に拡張された機種である。8つの拡張スロットと10MBのハードディスクを搭載していた。64 KBのDRAMが導入され、メインボード上に256KBのメモリを搭載でき、後発のモデルは640KBまで拡張可能（384KBのBIOS ROMとビデオRAM空間で8088 CPUの1MBある残りのアドレス空間が占有されていた）。通常はモノクロディスプレイアダプタ(MDA)ビデオカードとセットで販売された。このときはまだCPUが4.77MHzの8088であり、拡張バスはXTバス（後に8ビットISAとして標準化）であった。

IBM PCjr - 1983年発表。

IBMポータブルPC - 1984年発表。

IBM PC AT - 1984年発表。

当初は6 MHzのIntel 80286をCPUに採用。

16ビットのATバス（後に16ビットISAバスとして標準化）と20MBのハードディスクを搭載していた。

1986年により高速な8 MHzで動作する機種が発表された。

IBMはこれをマルチユーザーマシンとして市場に売り込もうと試みたが、主にパワーユーザーに対してより高速なPCとして売れた。

初期のATは一部のソフトとハードの非互換性のために信頼性が低かったが、主に内蔵の20MBのハードディスクと関連していた。

IBMのハードディスクコントローラーカードに問題があるという人もいれば、Computer Memories Inc. (CMI)の製造するハードディスクに問題があるという人もおり、CMIの33MBモデルを含むそれ以外のドライブではIBMコントローラーカードは問題なく動作した。

この問題はコンピュータに対する疑念を招き、この間に286アーキテクチャも問題があるように世間で考えられたが、後にIBMは20MBのCMIのドライブをリプレースし、ATの信頼性が認められて今日に至るまで最も広く使われているパーソナルコンピュータの工業規格となった。

IBM PCコンバーティブル - 1986年発表。

第2世代は、IBM PS/2シリーズの下位モデルで、モデル 25、モデル 30である。

各シリーズはCPUのクロック周波数によって区別される。

一般的にIBMパーソナルコンピュータはソフトウェアの互換性があるが、全てのプログラムが全てのマシンで動作するわけではなく、一部のタイミング依存のプログラムは特定の処理速度に依存している。

また古いプログラムは新しい高解像度のディスプレイ規格（画面モード）を使用しないだろう。

IBM PCファミリーの一覧[2] 発表 名称 型番 CPU バス 主なビデオ 主なOS 特徴

1981年8月 IBM PC 5150 8088 PCバス MDA, CGA PC DOS 1.0 初代IBM PC、IBM PC互換機の発生
1983年3月 IBM PC XT 5160 8088 XTバス MDA, CGA(後にEGA, PGC) PC DOS 2.0 ハードディスク搭載、5.25インチフロッピーディスク
1983年10月 XT/370 (5160-5xx) 68000 XTバス – VM/CMS System/370 メインフレームのエミュレーション
1983年10月 IBM 3270 PC (5160) 8088 XTバス – – 3270端末エミュレーション搭載
1983年11月 IBM PCjr 4860 8088 XTバス CGA Plus (Video Gate Array) PC DOS 2.10 家庭向け、日本ではIBM JX
1984年2月 IBMポータブルPC 5155 8088 XTバス CGA PC DOS 2.11 ポータブル、5.25インチフロッピーディスク
1984年8月 IBM PC AT 5170 80286 ATバス EGA(後にVGA, PGC) PC DOS 3.0 PCのデファクトスタンダードとなる
1986年4月 IBM PCコンバーティブル 5140 8088 ATバス CGA PC DOS 3.2 ポータブル、3.5インチフロッピーディスク、日本では5535-M
1986年9月 IBM PC XT 286 5162 80286 XTバス – – PC XTに80286搭載
1987年4月 IBM PS/2 85xx他 80386他 ATバス, MCA MCGA, VGA, 8514/A(後にXGA, SVGA) IBM DOS 3.3-5.0, OS/2 詳細はモデル、日本ではPS/55
1990年 IBM PS/1 2011他 80386他 ATバス VGA, SVGA IBM DOS 4.01 – PC DOS 6.0 家庭向け、日本ではPS/V
影響

IBM PCの採用した「オープンアーキテクチャ」路線により、IBM PCのアーキテクチャがパーソナルコンピュータのデファクトスタンダードとなった（IBM PC互換機）。

IBM PCがIntel 8088を採用したため、パーソナルコンピュータ市場でインテルのx86アーキテクチャが主流となった。

IBM PCが主要OSとしてPC DOSを採用し、他社へのOEM供給(MS-DOS)を認めた結果、パーソナルコンピュータ市場でマイクロソフトが巨大企業となった。

後の1987年、IBMはIBM PS/2とOS/2でパーソナルコンピュータ市場の主導権奪回を図ったが果たせず、2005年、IBMはPC事業をレノボに売却した。

その他

IBM PC (IBM 5150)は映画チャイルド・プレイの捜査シーンに登場した。

脚注

^ a b c 「IBM PCの父「ドン・エストリッジ」を思う」『ITmedia NEWS』。2018年5月8日閲覧。
^ PC's debut reference room - IBM Archives

関連項目

IBM PC互換機
PCサーバ

外部リンク
ウィキポータル コンピュータ
ポータル
コンピュータ

IBM PC（英語）
IBM PC's Debut（英語）
IBM PCとPS/2の系列図(英語)
IBM PCの最初の10年(英語)
本家IBM PCの歴史（1）～IBM PC誕生（元麻布春男）

先代
IBM Datamaster IBM Personal Computers 次代
IBM PC XT
IBM PCjr
IBMポータブルPC
IBM PC/AT
IBM PCコンバーティブル

表話編歴

IBMのコンピュータ
1960年代以前

305 RAMAC 610 650 700/7000 1400 1620/1710/1130/1800

スパコン

IBM 7030 / (S/360 Model 91) / Blue Gene

メインフレーム

S/360 S/370 30x0/4300/9370 ES/9000 S/390 zSeries・System z・zEnterprise・z System・IBM Z

ミッドレンジ

3790 8100 S/88 S/1 S/3 S/32 S/34 S/36 S/38 AS/400 iSeries System i Power Systems

UNIXサーバー

RT PC RS/6000 pSeries System p Power Systems

x86サーバー

NetFinity PC Server xSeries System x (Lenovoへ売却)

ブレードサーバー

BladeCenter Flex System(x86のみLenovoへ売却) iDataPlex

PureSystems

PureSystems

デスクトップPC
（企業向け）

(5100 - 5110 - 5120) IBM PC XT AT 5550 PS/2 PS/55 PS/ValuePoint IBM PC Series NetVista ThinkCentre (Lenovoへ売却) IntelliStation Pro ThinkStation （Lenovo）

デスクトップPC
（消費者向け）

IBM PCjr JX PS/1 PS/V Aptiva

ノートPC

IBMポータブルPC IBM PCコンバーティブル ThinkPad (Lenovoへ売却)

特殊目的

ディープ・ブルー / ワトソン

関連項目

IBM製品一覧（英語） OS一覧(IBM) IBMのディスク記憶装置 System Storage

カテゴリ

現行とベースが別系統のシリーズは斜体

カテゴリ:

IBMのパーソナルコンピュータコンピュータ (歴代)

最終更新 2024年6月1日 (土) 17:23 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。

』

PC/AT
https://ja.wikipedia.org/wiki/PC/AT

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

IBM PC AT (IBM 5170)
製造元 IBM
種別 パーソナルコンピュータ
発売日 1984年8月14日[1][2]
販売期間 (販売終了 1987年4月2日[3])
OS IBM BASIC / PC DOS 3.0 / OS/2 1.0
CPU Intel 80286 6, 8MHz
メモリ 256KB – 16MB
ストレージ 20MB HDD, 1.2MB 5.25インチ フロッピーディスク
ディスプレイ EGA
前世代ハード

IBM PC
IBM PC XT

次世代ハード

IBM PS/2
PS/1

関連商品 IBM PC互換機

IBM PC AT（IBMピーシーエーティー、英語: IBM Personal Computer AT）は1984年にIBMが発売したパーソナルコンピュータ。型番は「IBM 5170」。略称はPC AT、PC/AT、AT等。前身はIBM PC XT、後継はIBM PS/2。なお当アーキテクチャを継承した各社による製品群はPC/AT互換機を参照。

呼称

正式名称は「IBM Personal Computer AT」、型番は「IBM 5170」である。ATはAdvanced Technology（先進技術）を意味する。

概要

PC/ATは、IBM PCおよびIBM PC XTの後継機種として登場した。Intel 80286を搭載し、システムバス（拡張スロット）を16ビット化（ATバス。後にISAとして規定された）し、ビデオ（グラフィック）にEGAを搭載した。

初代IBM PCと同様に、オープンアーキテクチャを採用し、内部仕様の多くが公開されたため、Compaq、Dellなど多くのメーカーからPC/AT互換機が発売された。

PC/AT及びその互換機のキラーアプリケーションともいえるソフトウェアが、表計算ソフト「Lotus 1-2-3」であった。

アメリカ合衆国では、税務計算の必要性やApple II用アプリケーション「VisiCalc」などのヒットなど、表計算ソフトが受け入れられる下地があった。

「1-2-3」は1983年にIBM PC用のアプリケーション（8086のリアルモードで稼働）として登場したが、R3ではPC/AT以降に特化したモード（80286のプロテクトモード）が追加された。

PC/ATの性能をフルに引き出すことで、互換性を重視した「Microsoft Multiplan」をはるかに凌駕する再計算スピードや、豊富なアドオンによるカスタマイズ性の高さをセールスポイントとしてアピールし、大ベストセラーとなった。

互換機メーカは、PC/ATとの互換性よりも「1-2-3互換」(1-2-3 Compatible)を売りにするほどであった。

マイクロソフトは、IBMによるPC DOSの権利譲渡の要求を頑なに拒んだ。

逆に、自社ブランド (MS-DOS) でのオペレーティングシステム (OS) の各社へのOEM供給や単独販売を行うようになった。

これにより、MS-DOSはCP/M-86との競争に勝利し、また互換機によるIBM純正機の市場シェア低下という結果をもたらしたのである。

これに対し、IBMは失った市場を取り戻す為、IBM PS/2によりクローズドアーキテクチャ路線への方向転換を画策したのだが、その時には既に、市場はAT一色に染まっていた[要出典]。

基本仕様

CPU: 80286 6MHz（後に8MHz）
メモリ: 256KB - 512KB（標準）
外部記憶: ハードディスクドライブ 20 - 30MB（標準）、フロッピーディスクドライブ 1.2MB×2基
ディスプレイ: EGA
84または101キーボード
シリアルポート
パラレルポート
AT拡張バス（後のISAバス）（XTバスも装備）

歴史

詳細は「IBM PC#IBM PCファミリー」を参照

脚注

^ Somerson, Paul (Nov 13, 1984). “AT the Party”. PC Magazine: 123 2014年7月5日閲覧。.
^ 日本では1985年11月25日だが、法人販売のみで、個人を含めた一般販売はされなかった。「日本IBM、「PC」日本でも発売―直販・特約店ルートで。」『日経産業新聞』 1985年11月26日、7面。
^ IBM PC AT at Vintage Computer

関連項目

PC/AT互換機
ISAバス
ATマザーボード

外部リンク

IBM PCとPS/2の系列図（英語）
IBM PCの最初の10年（英語）
本家IBM PCの歴史（1）～IBM PC誕生（元麻布春男）

表話編歴

IBMのコンピュータ
1960年代以前

305 RAMAC 610 650 700/7000 1400 1620/1710/1130/1800

スパコン

IBM 7030 / (S/360 Model 91) / Blue Gene

メインフレーム

S/360 S/370 30x0/4300/9370 ES/9000 S/390 zSeries・System z・zEnterprise・z System・IBM Z

ミッドレンジ

3790 8100 S/88 S/1 S/3 S/32 S/34 S/36 S/38 AS/400 iSeries System i Power Systems

UNIXサーバー

RT PC RS/6000 pSeries System p Power Systems

x86サーバー

NetFinity PC Server xSeries System x (Lenovoへ売却)

ブレードサーバー

BladeCenter Flex System(x86のみLenovoへ売却) iDataPlex

PureSystems

PureSystems

デスクトップPC
（企業向け）

(5100 - 5110 - 5120) IBM PC XT AT 5550 PS/2 PS/55 PS/ValuePoint IBM PC Series NetVista ThinkCentre (Lenovoへ売却) IntelliStation Pro ThinkStation （Lenovo）

デスクトップPC
（消費者向け）

IBM PCjr JX PS/1 PS/V Aptiva

ノートPC

IBMポータブルPC IBM PCコンバーティブル ThinkPad (Lenovoへ売却)

特殊目的

ディープ・ブルー / ワトソン

関連項目

IBM製品一覧（英語） OS一覧(IBM) IBMのディスク記憶装置 System Storage

カテゴリ

現行とベースが別系統のシリーズは斜体

典拠管理データベース: 国立図書館 ウィキデータを編集

イスラエル アメリカ

カテゴリ:

IBMのパーソナルコンピュータコンピュータ史コンピュータ (歴代)

最終更新 2022年12月9日 (金) 22:15 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。』

Fortran
https://ja.wikipedia.org/wiki/FORTRAN

　※　この言語は、殆んど知らない…。

　※　サンプルプログラムを作ってみたことも、無い…。

　※　なるほど…。この記事読んで、分かった…。

　※　たぶん、その昔オレが買ったPC-98じゃ、そのままでは、そもそも「動かない」ものだったようだ…。

　※　こういう記事が、あるからな…。『（　http://www.yo.rim.or.jp/~kenrou/glib.html　）

2次元自励系微分方程式の解を描くプログラム

その昔、朝倉書店から出ていた森本光生先生の – パソコンによる微分方程式 – と言う本に掲載されていた、NEC の PC-9801 シリーズのパソコン上の N88BASIC で書かれていた2次元自励系微分方程式の解を描くプログラム – etude.n88 – はとても楽しいプログラムでした。

現在のパソコン環境で同様のことをしてみたいと思い、etude.n88 を X Window system 用に C言語のプログラムとして移植してみました。

２つのソース etpro.c と new.c をダウンロードして同じディレクトリに置いて下さい。”cc -o new new.c” で実行プログラム new を作ったあと、kterm などの端末エミュレータ上から “./new” とタイプして、起動して下さい。

ただし、遊ぶ前に、山内千里様が作成された – EGGX/ProCALL – ライブラリをインストールしておく必要があります。EGGX/ProCALLのページは こちらです。screenshot1,screenshot2,screenshot3,screenshot4.とくに定数係数の場合、dx/dt = sx + ty, dy/dy = ux + vy の場合はもう一つのプログラム selflinear.c,selflinear.f,screenshot5,screenshot6 もあります。』…。

　※　かろうじて、「卒論は、Fortranでした。」と言ってた、工学系の人を知っているくらいのものだ…。

　※　科学計算に向いた言語である…らしい。

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。適切な位置に脚注を追加して、記事の信頼性向上にご協力ください。（2023年9月）

FORTRAN FORTRAN
パラダイム 構造化プログラミング、オブジェクト指向プログラミング、手続き型プログラミング、ジェネリックプログラミング、命令型プログラミング、配列プログラミング

登場時期 1954年 (70年前)
開発者 IBM、ジョン・バッカス
最新リリース Fortran 2018
型付け 強い静的型付け
主な処理系 Absoft, Cray, CUDA, Fortran Builder, GFortran, G95, Intel, Lahey/Fujitsu, Open Watcom, Pathscale, PGI, Silverfrost, Sun, XL Fortran, Visual Fortran ほか
影響を受けた言語 Speedcoding
影響を与えた言語 ALGOL 58, BASIC, PL/I, C
プラットフォーム z/OS, z/VM, z/VSE, MCP, VOS3, ACOS, GCOS, VMS, OS/400, UNIX, Linux, Windows, Mac OS, CP/M, MS-DOS ほか
ライセンス MIT License
ウェブサイト

https://fortran-lang.org 

拡張子 f、for、f90
テンプレートを表示

プログラミング言語

他のプログラミング言語

■カテゴリ / ■テンプレート
1956年に発行された最初のFORTRAN解説書『The Fortran Automatic Coding System for the IBM 704』

FORTRAN（Fortran、フォートラン）は科学技術計算に向いた手続き型プログラミング言語。

1954年にIBMのジョン・バッカスが考案したコンピュータ用で世界最初の高水準言語であり、その後も改訂されて使用されている。

概要

1956年に最初のマニュアルがリリースされ、1957年にIBM 704用の最初のコンパイラがリリースされた。

名前 FORTRAN は formula translation（数式の変換）に由来し、FORTRAN 77 や Fortran 90 などの末尾の数字は規格が制定された年を示している。

FORTRAN は科学技術計算に向いた手続き型プログラミング言語であり、その長い歴史の間に開発された非常に多くの数学関数やサブルーチンを数値解析ソフトウェアとしてもっている。

また、並列計算の並列性を明示的に書くことができるので最適化が行いやすく、したがって他の言語より高速であるなどの理由から[1]、数値予報および気候モデル、構造力学における有限要素法、計算流体力学、計算物理学、計算機化学、計量経済学、動物と植物の品種改良などの大規模な計算を行う分野において、スーパーコンピュータで使われている[2]。

ちょうどC言語に対するC++言語のように、Fortran 90/Fortran 95 の言語仕様は、FORTRAN 77 の頃と比べればかなり拡張され進歩したものとなっている。

最新のソースコードは、初期のものと比較するとほとんど別の言語のように見える。

初期の頃は、変数名が大文字で6文字までであり、動的な記憶領域の確保ができないなど多くの制約があったが、それらの制限はなくなり、Fortran 77 から構造化プログラミングが導入され、Fortran 90 からモジュラープログラミング、配列演算とユーザー定義総称関数が、Fortran 95 からHigh Performance Fortranが、Fortran 2003 からオブジェクト指向が、Fortran 2008 からはコンカレント・コンピューティング（並行計算）が導入された。

なお、大文字で FORTRAN と表記した場合は FORTRAN 77 以前の FORTRAN を指し、Fortranと表記した場合は Fortran 90 以降を指すことがある。

FORTRANの特徴

Fortran 90/95の特徴

Fortran 90/95の特徴は、次のとおりに要約される[3]。

・数値計算プログラムを簡単かつ簡潔に記述できる。
・プログラムの誤りを犯しにくい言語である。
・数値計算のための便利な道具があらかじめ用意されている。
・作成したプログラムを大規模高速演算に使用できる。
・無料のコンパイラが公開されている。

FORTRAN 77の特徴

広く使われていたFORTRAN 77 の特徴は、以下のように要約される。

・数式の計算が簡便に記述できる
ほぼ数学の数式通りに計算式を記述できる。もっともこの特徴は他に計算向きの高級言語がなかった時代の話であり、現代の水準では「プログラミング言語における標準数式表現の始祖」といった方が当たっている。

・入出力が容易
簡単に出力形式を定義できるFORMAT文や、実際の出力デバイスを意識しないで済む入出力文がある（C言語の標準入出力と似た概念である）。

・スタック指向／構造化指向の言語ではない
COMMON文、BLOCK DATA文やSAVE文など、データを静的に割り当てることを前提としている。

・プログラムの書式が固定形式である
プログラム記述の方法がカラム位置に依存している（一部の実装では拡張されている）。

FORTRANの歴史
パンチカードに記されたFORTRANのコード。カラム1～5、6、73～80が制御用に確保されている。

ジョン・バッカスは1953年末、メインフレームコンピュータIBM 704のプログラムを開発するにあたり、アセンブリ言語に代わるものを開発することをIBMの上司に提案した。

歴史的なFORTRAN開発チームはRichard Goldberg、Sheldon F. Best、Harlan Herrick、Peter Sheridan、Roy Nutt、 Robert Nelson、Irving Ziller、Lois Haibt、David Sayreというメンバーで構成された[4]。

The IBM Mathematical Formula Translating System のドラフト仕様は1954年中旬に作成された。

1956年10月にFORTRANの最初のマニュアルが作成され、コンパイラは1957年4月に完成した。

顧客はアセンブリ言語で記述されたコードに匹敵するパフォーマンスが得られない限り高級言語を採用しないので、最初から最適化コンパイラが開発された。

この新しい方法がハンドアセンブルより高速に動作するかどうかには疑いの目があったが、プログラム中の命令数を1/20に削減できるので急速に受け入れられていった。

IBMの社内誌であるThinkに掲載された1979年のインタビューでバッカスは「私がこの仕事をしたのは面倒くさがりだったからです。私はプログラムを書くことが好きではなかったので、IBM 701でミサイルの軌道計算プログラムを開発したときに、プログラムの開発を簡単にするためにプログラミングシステムを作り始めました。」[5]と語っている。

FORTRANは科学者の間で数学を応用したプログラムの記述に広く用いられたことから、より高速で効率的なコードを出力しようとする原動力となった。

また、ライブラリでなく言語として複素数型をサポートしたことは、電気電子工学における動的特性の計算などに代表される科学や工学分野のプログラムを書きやすくした。

1960年までに様々なバージョンのFORTRANがIBM 709、IBM 650、IBM 1620、IBM 7090で動作していた。

FORTRANのユーザー数は急増し、コンピューターメーカーがFORTRANコンパイラをこぞって提供したので、1963年までには40を超えるFORTRANコンパイラが存在していた。

こうしたことから、FORTRANはアーキテクチャの異なる様々なコンピュータで広くサポートされた最初の言語と言える。

FORTRAN開発の歴史は、初期のコンパイラ技術の歴史そのものといえる。FORTRANで効率的なコードを出力したいという強い要求からコンパイラによる最適化技術が大きく進歩した。

FORTRAN

IBM 704 メインフレーム

IBM 704用に開発された最初のFORTRANは32の命令をもっていた。

IBM 1401版FORTRAN

IBM 1401版は革新的な65パスのコンパイラであり、わずか8k語の磁気コアメモリで動作する。コアに記録されたプログラムが段階的に実行可能なコードへと変換されて上書きされる。変換されたコードは機械語ではなく、UCSD PascalのPコードが生まれるよりも20年も前ながら、中間コードを利用していた。

FORTRAN II

IBMのFORTRAN IIは1958年に開発された。主な改良点は手続き型プログラミングのサポートであり、サブルーチンや関数を定義できるようになった。

その後、FORTRAN IIのデータ型として、DOUBLE PRECISION（倍精度型）とCOMPLEX（複素数型）が追加された。

FORTRAN III

IBMは1958年にFORTRAN IIIを開発していた。いくつかの新機能に加えインラインアセンブラが可能であった。しかしながらこのバージョンは販売されなかった。704 FORTRANやFORTRAN IIと同様に、FORTRAN IIIにも移植の妨げになるような機種依存の機能があった。他のベンダーから販売されていたFORTRANも初期は同様の問題を抱えていた。

FORTRAN IV

IBMは1961年に顧客の要望を受けFORTRAN IVの開発を開始した。READ INPUT TAPEのようなFORTRAN IIの機種依存部分を削除したほか、LOGICAL（論理型）、論理演算、算術IF文の代替となる論理IF文が加えられた。

この時のターゲットマシンは36ビットのワードマシンだったので、整数値は235の大きさの範囲で定義されていた。

また、実数の精度は227、倍精度実数の精度は254までだった。FORTRAN IVは1962年にIBM 7030（通称ストレッチ）用がリリースされ、後にIBM 7090版とIBM 7094版がリリースされた。

1965年には国家規格であるANSI X3.4.3 FORTRANに準拠した。

FORTRAN 66

American Standards Association（現ANSI）がFORTRANの米国規格を委員会で制定するようになったことはFORTRANの歴史の要である。

1966年に2つの異なる言語が制定された。一つは当時既にデファクトスタンダードであったFORTRAN IVを基にしたFORTRANであり、もう一つはFORTRAN IIを基にして機種依存部分を取り除いたBasic FORTRANである。最初に制定されたFORTRANの規格は後にFORTRAN 66と呼ばれた。

FORTRAN 77

FORTRAN 66 規格のリリース後、コンパイラ・ベンダーは多くの拡張を”標準Fortran”に導入し、1966の規格の改訂を始めるようにANSIを促した。この改訂は1977年に制定され、最終的な改訂案は1978年4月に新しいFORTRAN標準として承認された。この新しい標準はFORTRAN 77として知られ、FORTRAN 66後の多くの変更を追加し、多くの重要な機能を加えた:

ブロック IFとEND IF ステートメント、オプショナルなELSEとELSE IF ステートメント。改善された言語サポートのための構造化プログラミング。

DOループ機能拡張、パラメータ記述を含む、負の増分とゼロのトリップ・カウント（これ以前のFORTRANではDOループは繰り返しを必ず1回は行うことになっていたのを廃止した）。
改良されたI/OのためのOPEN, CLOSE, と INQUIRE文。
ダイレクト-アクセス ファイル I/O。
IMPLICIT 文。
CHARACTER 型。文字の入出力と処理のための大幅な増補。（以前は、文字のデータを整数や実数などの変数や配列に格納して処理をしていた）。
PARAMETER 文。定数を指定するためのステートメント。
SAVE　文。明示的にローカル変数を永続的に指定する。
内部関数のための総称関数。
ASCII コードの文字順序に基づいた、文字列比較のための内部命令セット(LGE, LGT, LLE, LLT)。

この規格の改訂において、多くの機能は除去されるか変えられて、以前の標準に合致していたプログラムの多くはおそらく無効になった。

この時点で除去はX3J3の代替だけが許容された。だからコンセプト “不賛成”はANSI標準においては利用できなかった。しかし、コンフリクトリストの24アイテム（Appendix A2 of X3.9-1978を見よ）ループホールスとパスロジカルケースは以前の標準規格から許容されたが、しかし滅多に使用されない。少数の機能は慎重に除去された。

文字列定数をプログラム中で記述するためのホレリス記法、すなわち：

    GREET = 12HHELLO THERE! 

FORMAT 記述子におけるH編集（ホレリス・フィールド）の読み込み（以前はH編集子で確保された文字列データの領域には入力文で文字列を読み込めた（データが上書きされる）そのFORMAT文を使って出力すると，書き換えられたデータが使われて出力される）。
配列の定義時の添字の範囲を超えたアクセス。

    DIMENSION A(10,5)
    Y= A(11,1)

DOループの途中でいったん外に飛び出して後で戻る（"エクステンデット・レンジ"（DOループの拡張範囲）として知られる）。

以前の規格では文字型(CHARACTER型)がなかったので、文字データや文字列データを整数や実数の変数や配列に格納することが行われていたが、Fortran77ではそれを廃止した。

Fortran 90

一般にFortran 90 として知られている規格は、大幅に発表が遅れたもののFORTRAN 77の正当な継承者であり、最終的に1991年にISO規格、1992年にANSI規格としてリリースされた。この抜本的な改訂では1978年のFORTRAN 77規格制定からのプログラミング技術における大幅な変化を反映するために、以下の多くの新しい機能が加えられた

フリーフォームソース入力と小文字のFortranキーワード。プログラム本文を7桁目から書かなくても良く、80桁の制限も無い。

if (x<0) then
x=0
end if

最長31文字までの識別子。

abcdefghijklmnopqrstuvwxyz12345=0.0e0

インラインコメント。

! これは”!”を用いたコメントです

配列演算（あるいは部分配列演算）。これは数学とエンジニアリングの計算を大幅に簡素化する。
全部または部分マスクされた、配列の指定と配列の表現、例えば、

x(1:n)=r(1:n)*cos(a(1:n))

選択的配列のアサインのためのwhere文。

integer :: a(10)
real(8) :: b(10)
a = f(x)
where (a > 0)
b = -1.0
elsewhere
b = 1.0
end where

配列の定数と式による初期化。
ユーザ定義の配列を返す関数と配列コンストラクタ。

function sample(x) result(y) !配列yを返す
integer, parameter :: nn = 4
real :: y(nn) = (/ 1, 2, 3, 4 /) !配列のコンストラクタと定数による初期化
!…
end function sample

再帰手続き。
モジュラープログラム、すなわち関係するサブルーチンとデータのグループ化と、他のプログラムユニットで使用、モジュールの内の指定した部分だけの使用を含む。
interface文を使用してコンパイル時に型がチェックされる大幅に改善された引数渡しメカニズム。

module my_lib !モジュール
interface
function sample(x)
real, intent(in) :: x(:) !コンパイル時に変数の型の整合性とデータの入出力方向がチェックされる。
!…
end function sample
end interface
end module

ユーザー定義総称関数(同じ関数名で、引数の数とタイプを自動的に識別して異なる内部関数を呼び出す)のインターフェース。
演算子('+'、'-'、など)のオーバーローディング（多重定義）。
派生型データタイプ。
変数のデータタイプと他の属性を指定するための新たなデータタイプの宣言シンタックス、
allocatable属性と allocateとdeallocate文を用いたダイナミックメモリアロケーション。

real, allocatable :: temp(:)
allocate(temp(nn))
deallocate(temp)

ポインター属性とポインターアサイン、nullify文によるダイナミックデータ構造の扱い。
do 文の end do による終端。
do while 文
exit文によるdo文からの脱出と、cycle文によるdo文の次の繰り返しへの移行。

do i = 1, nn
if (b(i) /= 0) then
a(i) = 1.0 / b(i)
else
exit
end if
end do

select文。

select case (sw)
case (‘++’)
a = a + 1
case (‘–‘)
a = a – 1
case default
a = 0
end select

ユーザがコントロールできる数値精度の移植性の良い指定方法。

a = 1.0e0_kind(1.0d0)

新しく導入された内部関数。それに伴い従来の文関数(statement function)は廃止予定に。

削除または時代遅れとされた機能の一覧

以前のバージョンとは異なり、Fortran 90は、何の機能も削除しなかった。（Appendix B.1には、「この規格の、削除した機能のリストは空である。」と記載されている）つまり、FORTRAN 77に準拠したプログラムは、Fortran 90にもまた準拠している。そして、両方の規格で、その動作が定義づけられた項目は使用可能でなければならない。一部の機能はFortran 95で「削除」され、また機能の小さな部分は「時代遅れ」と認定されて将来の規格で除去されることが予定された。

削除または時代遅れとされた機能の一覧 時代遅れの機能 例 状態 / Fortran 95での予定

算術 IF 文

  IF (X) 10, 20, 30

非-整数型の DO パラメータ あるいは制御変数

  DO 9 X= 1.7, 1.6, -0.1

削除

DOループの末端の共有 もしくは
END DO あるいはCONTINUE以外の末端

  DO 9 J= 1, 10
     DO 9 K= 1, 10

9 L= J + K

ブロック外部からの

END IFへのブランチ

66 GO TO 77 ; . . .
IF (E) THEN ; . . .
77 END IF

削除

Alternate return

  CALL SUBR( X, Y *100, *200 )

PAUSE文

  PAUSE 600

削除

ASSIGN statement
と assigned GO TO statement

100 . . .
ASSIGN 100 TO H
. . .
GO TO H . . .

削除

Assigned FORMAT specifiers

  ASSIGN F TO 606

削除

H 編集子

606 FORMAT ( 9H1GOODBYE. )

削除

計算 GO TO 文

  GO TO (10, 20, 30, 40), index

(時代遅れ)

文関数

  FOIL( X, Y )= X**2 + 2*X*Y + Y**2

(時代遅れ)

DATA 文
among executable statements

  X= 27.3

  DATA A, B, C / 5.0, 12.0. 13.0 /. . .

(時代遅れ)

CHARACTER* の形式による文字型宣言

  CHARACTER*8 STRING  ! Use CHARACTER(8)

(時代遅れ)

Assumed character length functions

  CHARACTER*(*) STRING

固定長形式のソースコード * 第1カラムが * あるいは ! あるいは C である行は注釈行.

C 第6カラムが空白でなければ継続行.文番号は先頭から5桁目までに書く。

“Hello world”の例

program helloworld
print *, “Hello, world.”
end program helloworld

Fortran 95

地球シミュレータスーパーコンピュータ

Fortran 95は、マイナーな改訂版である。ほとんどは、Fortran 90規格の、いくつかの大きな問題を解決するためのものである。それにもかかわらず、Fortran 95もまた年号を付加されている。それは、Fortranの拡張として定義される並列言語、HPF（High Performance Fortran：ハイ・パフォーマンスFortran）の一部導入によることは明白である。なお、本格的なHPFは、地球シミュレータ等で使用されている[2]。

forallと階層化されたwhereがベクトル化のために追加された。

ユーザ定義の pure と elemental プロセジャーが追加された。

派生タイプコンポーネントのデフォルト初期化、これはポインターの初期化を含むが追加された。

データオブジェクトの初期化表記を使うための拡張が追加された。

allocatable アレイがスコープから出た時に自動的にdeallocateされることの明確な定義が追加された。

多くの内部関数は拡張された。一例としてmaxloc 内部関数にdim引数が追加された

Fortran 90で時代遅れとされた、いくつかの機能はFortran 95から削除された。

REALとDOUBLE PRECISION変数を使用したDO ステートメントは削除された。
END IFステートメントへのブロック外部からのブランチは削除された。
PAUSE ステートメントは削除された。
ASSIGNとASSIGN型GOTO ステートメント、ASSIGNフォーマット指定は削除された。
H edit descriptor（いわゆるホレリス定数（en:Hollerith constant））は削除された。

Fortran 95への重要な追加は、一般にはAllocatable TRとして知られる、ISO technical report、TR-15581: Enhanced Data Type Facilitiesである。

この仕様は、Fortran 2003準拠のFortran コンパイラより前に、ALLOCATABLE アレイの強化した用法を定義した。

そのような用法は、プロセジャーのダミー引数リストとしての派生タイプコンポーネントALLOCATABLEアレイと、関数の返し値を含む。ALLOCATABLEアレイは、POINTER-ベース・アレイより好ましいものである。なぜなら、ALLOCATABLE アレイは、スコープから抜けたとき、Fortran 95による自動的なdeallocateを保証しメモリリークの可能性をなくすからである。

エイリアシングはarrayの参照において最適化の障害にならず、Fortranコンパイラがポインタ-ベース・アレイより高速なコードを生成することを可能にする。

他の重要なFortran 95への追加は、ISO technical report TR-15580: 浮動小数点例外ハンドリングである。一般にはIEEE TRとして知られており、この仕様はIEEE 浮動小数点演算と例外ハンドリングを定義する。

条件付コンパイルと可変長文字列

必須のベース言語（ISO/IEC 1539-1:1997に定義）以外に、Fortran 95言語も以下の2つのオプショナルなモジュールを含む。

可変文字列（ISO/IEC 1539-2 : 2000）
条件付コンパイル（ISO/IEC 1539-3 : 1998）

両者は、マルチパート国際標準を構成する（ISO/IEC 1539）。規格の開発者は、「オプショナル・パートは必要なものを完備した機能を記述している、それは多くのコンパイラ・インプリメンターとユーザーから要求されてきたものである。しかし、それらは、全てのFortran標準に合致するコンパイラは十分な一般性を持たないと考えられていた。それにもかかわらず、もし標準に合致したFortranがそのようなオプションを提供するなら、『それらの機能は、標準規格の適切なパートに記述に従って提供されなければならない。』」と述べている。

Fortran 2003

Fortran 2003はメジャーな改訂であり、たくさんの新しい機能を導入した。 Fortran2003における新しい機能の包括的なサマリーは、Fortran Working Group (WG5)のオフィシャルWebサイトから得ることができる[6]。

この記事によれば、このバージョンが含む大幅な強化は以下の通りである。

派生タイプの強化：使用法が進歩したコントロール、パラメータ化された派生型、改善された構造化コンストラクタとファイナライザー。
オブジェクト指向プログラミングのサポート：オブジェクト指向のタイプの拡張とインヘリタンス、ポリモーフィズム、ダイナミック・タイプアロケーション、タイプ-バウンド・プロセジャー。
データマニピュレーション・エンハンスメント：allocatable コンポーネント (TR 15581の組み入れ)、遅延タイプパラメータ、ボラタイル・アトリビュート、ポインタ-の強化、初期化拡張、内蔵関数の強化。
入出力の強化：非同期転送、ストリーム・アクセス、派生タイプのためのユーザ定義転送オペレーション、ユーザ指定のフォーマット変換時の丸めの制御、接続前のユニットの名前付定数、FLUSH ステートメント、キーワードの規則化、エラーメッセージへのアクセス。
プロセジャーのポインター。
IEEE 浮動小数点と浮動小数点例外処理のサポート(TR 15580の組み入れ)。
C言語との相互運用。
国際的な慣習のサポート：ISO 10646（国際文字セット）の4バイト文字の利用、数値形式の入出力でのデシマル(.)とコンマ(,)の選択。
ホスト・オペレーティングシステムとの一体化の強化。コマンドライン引数、環境変数とプロセッサーエラーメッセージ。

Fortran 2003 への重要な追加は、ISO technical report TR-19767である。

Fortranにおけるモジュール機能の強化。このレポートは、submodulesを提供する。これは、FortranのモジュールをよりModula-2言語のモジュールに近づける。これらは、Ada言語のプライベート・チャイルド・サブユニットに似ている。これは分離したプログラムユニットとして表現すべきモジュールの仕様と実装を可能にし、大規模なライブラリのパッケージ化を改善し、インターフェース定義を公開しても企業秘密を保持することを可能にし、コンパイレーション・カスケードを防ぐ。
Fortran 2008

最新の規格であり一般にはFortran 2008として知られているISO/IEC 1539-1:2010は2010年9月に承認された[7]。Fortran 95と同様に、これはマイナー・アップグレードである。Fortran 2003の明確化と訂正と共に、新しい特長も導入された。新しい特長は、以下を含む

モジュール構造の追加、ISO/IEC TR 19767:2005にとってかわるサブモジュール。
Co-array Fortran―並列計算モデル。
do concurrent―相互依存のないループを並列に実行するDOループ。
メモリ上のレイアウトを指定するためのCONTIGUOUS（隣接）属性。
コンストラクト・スコープ付のオブジェクトの宣言を含むブロック・コンストラクト。
派生タイプにおける再帰的ポインターの代替としての再帰的アロケータブル・コンポーネント。

ファイナル・ドラフト・スタンダード（FDIS）は、ドキュメントN1830として利用できる[8]。

Fortran 2008における重要な追加は、ISOテクニカルスペシフィケーション(TS) 29113のFortranにおけるC言語とのより高いインターオペラビリティであり[9][10]、2012年5月のISOの承認に向けてまとめられた。C言語の配列へのFortranアクセスに関してタイプとランクを無視する仕様が加えられた。
Fortran 2018

Fortran 2018の最新版は、以前はFortran 2015と呼ばれていた[11]。大きな改訂が行われ、2018年11月28日にリリースされた[12]。

Fortran 2018には、それ以前に公開された以下の2つの技術仕様が含まれている。

ISO/IEC TS 29113:2012 Further Interoperability with C[13]
ISO/IEC TS 18508:2015 Additional Parallel Features in Fortran[14]

追加の変更と新機能には、ISO/IEC/IEEE 60559:2011（2019年時点のIEEE浮動小数点数仕様の最新版）のサポート、16進の入出力、IMPLICIT NONE拡張など、様々な変更が含まれている[15][16][17][18]。
科学分野と工学分野での利用

1968年にBASICの作者等によって書かれた専門雑誌の記事でもすでに「旧式の（old-fashioned）プログラミング言語」と記述されていたが[19]、Fortranは現在でも数十年に渡って使用されており、特に科学や工学のコミュニティでは、Fortranで書かれたソフトウェアが日常的に幅広く利用されている[20]。ジェイ・パサコフ（英語版）は1984年に「物理学と気象学の学生はFORTRANを必ず学ぶ必要がある。大部分の成果がFORTRANで書かれており、科学者たちがPascalやModula-2などの他の言語に移行する可能性は極めて低い。」と書いている[21]。1993年、Cecil E. Leithは、FORTRANを「科学計算の母語」であると評し、他の言語によって置き換えられる可能性は「永遠の希望であり続けるだろう」と述べている[22]。
言語仕様の変遷

FORTRAN 66以降、ISO、ANSI、JISで仕様が制定されている。Fortranの言語仕様は、年代によってかなり変化して来ている。他のプログラミング言語で実装された構造化プログラミングの機能などがどんどん取り入れられて来ているからである。

FORTRAN 66とFORTRAN 77の言語仕様の詳細は、FORTRAN 77の言語仕様を参照のこと。
Fortran 90以降の言語仕様の詳細は、Fortranの言語仕様を参照のこと。

初期 (FORTRAN 66)

1966年にANSI X3.9-1966が制定され、JISとしては1967年に制定された。この時は、以下の3つの水準ごとに独立したJISが制定された。共通したタイトルは「電子計算機プログラム用言語 FORTRAN」だった。以下に水準間のおおよその違いを記す。

JIS C 6201（水準7000）
    複素数型と倍精度実数型がある
    DATA文と初期値設定副プログラム（BLOCK DATA文）がある
    FORMAT文中の欄記述子にD,G,Aが定義できる
    変数、配列手続き名は最大6文字
JIS C 6202（水準5000）
    変数、配列手続き名は最大6文字
JIS C 6203（水準3000）
    変数、配列、手続き名は最大5文字
    論理型のデータ、論理式、関係式、論理IF文は使えない。
    型宣言文がない。
    EXTERNAL文がない。
    3次元の配列がない。
    名前付きCOMMON文がない。
    文番号は4桁
    COMMON文に配列宣言が使えない。
    整合配列がない。

なお、1971、1976年に若干の改訂がなされている。
FORTRAN 77時代

国際標準化機構（ISO）は、米国規格協会（ANSI）の X3J3 が作成した FORTRAN の規格 X3.9-1978 を ISO 1539-1980 として定めた。基本水準（subset language）と上位水準（full language）の2種類の水準からなっていた。これを基にして、同じく2水準の JIS C 6201-1982 が制定された。なお、1987年に、JISの分類が変更になり、この規格は JIS X 3001-1982 となった。内容には変更はない。
Fortran 90時代

FORTRAN 77を基に他の言語の特徴を組み込み、言語仕様を近代化しようとしたが、そのため仕様がなかなか決まらず、1991年に ISO/IEC 1539:1991として制定された。JISではそれを受け、JIS X 3001:1994が制定された。

Fortran 90 から規格上の言語の呼称が頭文字のみを大文字とした“Fortan”に変更された[23]。
Fortran 95時代
[icon]
この節の加筆が望まれています。

JIS X 3001:1998では，Fortran 95と通称される規格が引用されている。該規格は一部例外を除きJIS X 3001 1-1994の上位互換拡張である。
Fortran 2003時代
[icon]
この節の加筆が望まれています。

JIS X 3001:2009では，Fortran 2003と通称される規格が引用されている。当該規格は一部の例外を除いてJIS X 3001-1:1998の上位互換拡張である[24]。
Fortran 2008時代
[icon]
この節の加筆が望まれています。

対応するJISは制定されなかった。
Fortran 2018時代

JIS X 3001-1:2023（2023年現在の最新改正版）では，Fortran 2018と通称される規格が引用されている[25]。
[icon]
この節の加筆が望まれています。
FORTRANと教育
教育向けコンパイラ

FORTRANは、情報処理分野で広く使われていたため、学校や会社の教育（情報処理技術者向け教育）で利用された。教育向けには、より詳細なエラー情報を出すための拡張がWaterloo大学でWATFOR（後にWATFIV）コンパイラとして実装された。この実装は日本の大学でも使われた。
Fortranとスーパーコンピュータ

Fortranは科学技術計算用の言語なので、スーパーコンピュータでのプログラミング言語としてよく用いられる。実際、多くのスーパーコンピュータでベンダーが主に注力して提供されている言語は、C/C++およびFortranである。

C言語と比較すると、Fortranはスタック等を使わずに、コンパイル時に静的に記憶領域を確保するのが基本であった。そのため、自由度が高くあらゆる状況を想定しなければならないC言語と比べるとコンパイラはコードを最適化しやすいという利点がある。

Fortranの主な用途である科学と技術用の計算では配列を用いた演算が基本であり、ベクトル型スーパーコンピュータは、Fortranを使ったプログラムで使用することが多い。そこで、スーパーコンピュータの高速演算機能を有効に使うための工夫がなされた。その1つの例としては、自動ベクトル化機能である。ベクトル型のスーパーコンピュータは、多くの演算を同時に行うベクトル演算機能がハードウェアで提供されている。この機能を有効に使うために、FortranのDOループをベクトル演算装置で演算させるために、自動的にベクトル命令にする機能が提供された。また、DOループ内のベクトル演算に適さないものをDOループ外に追い出す機能などもある。たとえば、

DO I = 1, N
A(I) = B(I) * C(I)
END DO

のようなDO構文は、ほとんどの場合、1から数個のベクトル演算命令にコンパイルされる。そのほかにもDOループの中にIF文を含むような例、たとえば、

DO I = 1, N
IF (A(I) <= LIMIT) THEN
B(I) = A(I) * Z
END IF
END DO

のようなものもベクトル化できる場合がある。これは、いったんAの各要素がLIMIT以下かどうかを示すマスクベクトルを作成して、Aという配列（=ベクトル）に、変数Zの値を乗じるとき、マスクベクトルを参照するベクトル演算を行うことで、DOループをベクトル化する。

このような作業は、すべてコンパイラが行い、利用者にできるだけ負担をかけないようにしている。しかし、より高度なベクトル化を行うために、最適化を行う支援ツールが用意されている場合もある。
FORTRANと日本語

コンピュータ上で日本語の文字を扱えるようになると、FORTRANでも日本語を扱う需要が出てきた。そのため、各社（メインフレームを作成していたメーカ）では、独自に言語仕様に日本語の文字を扱えるように拡張した。そのため、各社で日本語の扱い方が異なる事態になった。そこで、JEIDAでは1985年に、JEIDA-42で日本語FORTRANを策定した。

FORTRANで日本語の文字を扱う場合、識別子である変数名､仮引数名、プログラム名、関数名、サブルーチン名、共通ブロック名等には日本語の文字は使えず、データとしての日本語の文字列を扱うための専用の型（日本語型）、日本語の文字列を入出力するためのFORMAT文の編集子の拡張が行われた。
FORTRANベースの言語

FORTRAN 77が登場する前にいろいろと作られたプリプロセッサはFortranをベースとしてよりプログラムが読みやすく書きやすい言語の形式を提供するために広く使われた。プリプロセッサで処理されたコードは、標準のFORTRANコンパイラを備えた任意のマシンに対してコンパイルすることができる利点を持つ。これらのプリプロセッサは通常、構造化プログラミング、6文字よりも長い変数名、追加のデータ型、条件付きコンパイル、さらにはマクロ機能などをサポートしていた。

ポピュラーなプリプロセッサとしてFLECSとiftran、MORTRAN、SFtran、S-Fortran、Ratfor、Ratfivがあった。例えば、RatforとRatfivはCライクな言語を実装して、標準的なFORTRAN 66コードを出力した。

LRLTRANは、ローレンス放射線研究所で、ベクトル演算および動的な記憶、システムのプログラミングをサポートする他の拡張機能を提供するために開発され、ディストリビューションにはLTSSオペレーティングシステムが含まれていた。Fortran 95規格は、任意の条件付きコンパイルの機能を定義するオプションパート3を備えている。この機能は、しばしば 『CoCo』と呼ばれている。 SIMSCRIPTは、大規模な離散システムのモデリングとシミュレーションのためのアプリケーションに特化したFortranのプリプロセッサである。

また多くのFORTRANコンパイラは、Cプリプロセッサのサブセットを取り込んだ。 Fortran言語の進歩にもかかわらず、プリプロセッサは条件付きコンパイルとマクロ置換のために使用され続けている。

プログラミング言語Fは、FORTRANのEQUIVALENCE文などの、冗長、非構造化、非推奨な機能を削除したFortran 95のクリーンなサブセットとして設計された。言語FはFortran 90で追加された配列演算の機能を使い、FORTRAN 77とFortran 90で追加された制御文を用い、構造化プログラミングのために廃止された制御文を削除した。設計者は言語Fを 『特に教育や科学技術計算に適した、構造化された配列プログラミング言語である。』 と述べている[26]。しかしサブセット言語であるから，旧来のあるいはFで除かれた機能を含むFortranのソースコードは受け付けないため、実務用には普及しなかった。

HPF（High Performance Fortran)というFortran拡張系の言語もあるが、これもほぼ廃れた。
主な処理系
Windows

フリーソフト

GFortran - Fortran95/77処理系、GCCのバージョン4.0.0以降より標準
G95 - GNUのFortran95処理系
FTN95 Silverfrost FTN95: Fortran for Windows
Open Watcom Open Watcom

商用ソフト

Absoft Pro Fortran
Intel Visual Fortran
NAG Fortran
Lahey Fortran

Linux

無償で利用できるコンパイラ

GNU Fortran (GFortran）- 自由なソフトウェア(Free Software)のGNU コンパイラ・コレクションの1つ。現在　Fortran 95 に2003や2008の仕様の一部を追加。
G95
Open Watcom Open Watcom
Intel Fortran Composer XE 2011 for Linux - 非商用利用に限り無償で使用可
Oracle developer studio - 開発向けに無期限の無償ライセンス
NVIDIA HPC SDK - ライセンス契約への同意が必要

有償の商用コンパイラ

Absoft Pro Fortran
Intel Visual Fortran
NAG Fortran
Open64
PGI Fortran
un Studio

その他

f2c - ベル研究所のFortran77をC言語に変換するトランスレータ

出典

^ 陰山聡『Fortran90/95入門』、なぜFortran90/95か？
^ a b HPF推進協議会 (HPFPC)
^ 牛島省 2020, はじめに.
^ History of FORTRAN and FORTRAN II — Software Preservation Group
^ Fortranの開発者ジョン・バッカスが死亡 - Gadgets - MSNBC.com
^ Fortran Working Group (WG5).It may also be downloaded as a PDF file or gzipped PostScript file, FTP.nag.co.uk
^ N1836, Summary of Voting/Table of Replies on ISO/IEC FDIS 1539-1, Information technology - Programming languages - Fortran - Part 1: Base language ftp://ftp.nag.co.uk/sc22wg5/N1801-N1850/N1836.pdf (PDF, 101 KiB)
^ N1830, Information technology, Programming languages, Fortran, Part 1: Base language ftp://ftp.nag.co.uk/sc22wg5/N1801-N1850/N1830.pdf (PDF, 7.9 MiB)
^ ISO page to ISO/IEC DTS 29113, Further Interoperability of Fortran with C
^ Draft of the Technical Specification (TS) 29113 ftp://ftp.nag.co.uk/sc22wg5/N1901-N1950/N1917.pdf (PDF, 312 kiB)
^ “Doctor Fortran in "Eighteen is the new Fifteen"”. Software.intel.com. 2017年11月20日閲覧。
^ “Fortran 2018”. ISO. 2018年11月30日閲覧。
^ “Further Interoperability with C”. ISO. 2017年11月20日閲覧。
^ “Additional Parallel Features in Fortran”. ISO. 2017年11月20日閲覧。
^ “The New Features of Fortran 2015”. ISO. 2017年6月23日閲覧。
^ “Doctor Fortran in "One Door Closes"”. Software.intel.com. 2015年9月21日閲覧。
^ “Doctor Fortran Goes Dutch: Fortran 2015”. Software.intel.com. 2014年11月19日閲覧。
^ Fortran 2018 Interpretation Document, 9 October 2018
^ Kemeny, John G.; Kurtz, Thomas E. (11 October 1968). “Dartmouth Time-Sharing”. Science 162 (3850): 223–228. doi:10.1126/science.162.3850.223.
^ Phillips, Lee. “Scientific computing's future: Can any coding language top a 1950s behemoth?”. Ars Technica. 2014年5月8日閲覧。
^ Pasachoff, Jay M. (1984年4月). “Scientists: FORTRAN vs. Modula-2”. BYTE: pp. 404 2015年2月6日閲覧。
^ Galperin, Boris (1993). “26”. Large Eddy Simulation of Complex Engineering and Geophysical Flows. London: Cambridgey. p. 573. ISBN 978-0-521-43009-8
^ ISO/IEC 1539 : 1991 (E) Fortran, ISO/IEC, (1991-07-01)
^ JIS X 3001-1:2009「プログラム言語Fortran――第1部: 基底言語」（日本産業標準調査会、経済産業省）
^ JIS X 3001-1:2023「プログラム言語Fortran―第1部: 基底言語」（日本産業標準調査会、経済産業省）
^ F Programming Language Homepage

参考文献
ウィキブックスにFortran関連の解説書・教科書があります。

秋冨勝『学生のためのFORTRAN : JIS上位水準による』東京電機大学出版局、1990年。ISBN 978-4501515300。
新井親夫『Fortran90入門 : 基礎から再帰手続きまで』森北出版、1998年。ISBN 978-4627839816。
牛島省『数値計算のためのFortran 90/95プログラミング入門』森北出版、2007年。ISBN 978-4-627-84721-7。 - 第2版 2020年。
牛島省『数値計算のためのFortran90/95プログラミング入門』（第2版）森北出版、2020年。ISBN 978-4627847224。
牛島省『数値計算のためのFortran90/95プログラミング入門(第2版)・アンサーブック : 演習問題の解答と解説』日本電子書籍技術普及協会、2022年。ISBN 978-4867538098。 - ペーパーバック版
浦昭二『FORTRAN 入門』培風館、1966 (1972,1980,1983)年。
浦昭二、近藤頌子、土居範久、原田賢一『FORTRAN 77入門』培風館、1982年。
陰山聡『Fortran90/95入門』
片桐孝洋、大島聡史『C＆Fortran　演習で学ぶ数値計算』共立出版、2022年。ISBN 978-4-320-12484-4．
田口俊弘『Fortran ハンドブック』技術評論社、2015年。ISBN 978-4774175065
竹澤照『Fortran I 基礎』（第2版）、共立出版、2000年。ISBN 4-320-02977-1。 - 初版 1995年。
竹澤照『Fortran II 数値計算』共立出版、1997年。ISBN 4-320-02868-6。
竹澤照『Fortran III データ構造とアルゴリズム』共立出版、1999年。ISBN 4-320-02937-2。
田辺誠, 平山弘『実践Fortran95プログラミング : フリーソフトg95, gnuplotによるプログラミングから作図まで』第3版、共立出版、2008年。
冨田博之、齋藤泰洋『Fortran90/95プログラミング』培風館、1999年｡ - 改訂新版 2011年。
冨田博之、齋藤泰洋『Fortran90/95プログラミング』改訂新版、培風館、2011年。ISBN 978-4-563-01587-9
西村恕彦『人文科学のFORTRAN 77』東京大学出版、1978年。
西村恕彦、酒井俊夫、高田正之『岩波FORTRAN辞典』岩波書店、1986年。ISBN 978-4000098816。 - Fortran77（まで）の規格を記述した辞典。
Fortran入門、日本NAG社。
Fortran2003入門、日本NAG社。
JTC1/SC22/WG5 The official home of Fortran Standards 、日本NAG社。
日向俊二『Fortran 2008入門』カットシステム、2016年。ISBN 978-4-87783-399-2
藤井文夫、田中真人、佐藤維美『Fortran90/95による有限要素法プログラミング : 非線形シェル要素プログラム付』丸善出版、2014年。ISBN 978-4621087848
松本敏郎、野老山貴行『みんなのFortran : 基礎から発展まで』名古屋大学出版会、2022年。ISBN 978-4-8158-1087-0　
森正武『FORTRAN77数値計算プログラミング』増補版、岩波書店、1987年。
森口繁一『JIS FORTRAN入門』上、第3版、東京大学出版会、1984年。ISBN 978-4130620307。
安田清和、水野正隆、小野英樹『Fortran90/95による実践プログラミング』大阪大学出版会、2014年。ISBN 978-4872594737

Jeanne C. Adams, Walter S. Brainerd, Jeanne T. Martin： "Fortran 95 Handbook: Complete Iso/Ansi Reference", MIT Press, 1997年。ISBN 978-0262510967
Jeanne C. Adams, Walter S. Brainerd, Richard A. Hendrickson, Richard E. Maine, Jeanne T. Martin, Brian T. Smith: "The Fortran 2003 Handbook : The Complete Syntax, Features and Procedures", Springer, 2009. ISBN 978-1-84628-378-9
Ed Akin: "Object-Oriented Programming via Fortran 90/95", Cambridge Univ Press, 2003年. ISBN 978-0-521-52408-7.
Sujit Kumar Bose: "Numerical Methods of Mathematics Implemented in Fortran", Springer, 2019.
Walter S. Brainerd, Charles H. Goldberg, Jeanne C. Adams: "Programmer's Guide to Fortran 90" (3rd Ed.), Springer, 1996.
Walter S. Brainerd: "Guide to Fortran 2003 Programming", Springer, 2009. ISBN 978-1-84882-542-0
Walter S. Brainerd: "Guide to Fortran 2008 Programming", 2nd Ed., Springer, 2015. ISBN 978-1447167587
Ian Chivers and Jane Sleightholme: "Introduction to Programming with Fortran", 4th Ed., Springer, 2018, ISBN 978-3-319-75501-4
Norman S. Clerman, Walter Spector: "Modern Fortran: Style and Usage", Cambridge University Press, 2012. ISBN 978-0-521-51453-8
Milan Curcic: "Modern Fortran: Building efficient parallel applications", Manning Publications, 2020. ISBN 978-1617295287.　※ Coarrayについての例解説あり。
Mark Jones Lorenzo: "Abstracting Away the Machine: The History of the FORTRAN Programming Language (FORmula TRANslation)", Independently published, 2019. ISBN 978-1082395949
Arjen Markus: "Modern Fortran in Practice", Cambridge Univ. Press, 2012. ISBN 978-1-13908479-6
M. Metcalf, J. Reid 『詳解Fortran 90』bit別冊、共立出版、1993年。 - 原著 "Fortran 90 Explained"、Oxford Univ. Press、1990年。
Michael Metcalf, John Reid, Malcolm Cohen: "Modern Fortran Explained", Numerical Mathematics and Scientific Computation, 4th Ed., Oxford Univ Press, 2011. ISBN 978-0199601417
Michael Metcalf, John Reid, Malcolm Cohen: "Modern Fortran Explained : Incorporating Fortran 2018", 5th Ed., Oxford Univ. Press, 2018. ISBN 978-0198811886
Valmer Norrod, et al: "A self-study course in FORTRAN programing - Volume I - textbook", Computer Science Corporation El Segundo, California, 1970. NASA(N70-25287).
Valmer Norrod, Sheldom Blecher, and Martha Horton: "A self-study course in FORTRAN programing - Volume II - workbook", NASA CR-1478, Vol. II, 1970. NASA(N70-25288).

今時の Fortran 入門 (Introduction to Modern Fortran)
Fortran90を用いたプログラミングの記述方法 (JAMSTEC) - これはユーザー向けの解説書であって、言語規格の記述としては厳密ではないところが多少ある。
History of FORTRAN and FORTRAN II 

関連項目

FORTRAN 77の言語仕様
Fortranの言語仕様-(Fortran 90以降の言語仕様)
Co-array Fortran
High Performance Fortran
COBOL
PL/I
en:F_(programming_language) ※ F言語はFortran95のサブセット言語として主に教育用を想定して1996年頃に作成されたが普及せず。

外部リンク

Fortran Wiki
Fortran演習 (地球惑星物理学演習)
fortran-lang.org—the new home of Fortran on the internet (2020).
    Learn Fortran
「Fortran」の人気が再燃？--専門家が考える現状と展望（ZDNET Japan、2021年5月17日掲載）
An introduction to the Fortran programming language, by Reinhold Bader, Nisarg Patel, Leibniz Supercomputing Centre.
"5 Reasons Why Fortran is Still Used", blog by Martin D. Maas, Ph.D (Last updated: 2021-09-20)
島田正三、吉村一馬、高橋延匡、中田育男、多田敬子：「HARP 103 (HIPAC 103の自動プログラミングシステム）」，日立評論1962年別冊論文集号，日立製作所中央研究所創立二十周年記念論文集（1962年）　※ HARPは日立による初期のFORTRAN言語処理系の名称である。当時にFORTRANがIBM社の製品商標名にあたる可能性を懸念して別名称を使用したとされる。
NEW! Most Popular Programming Languages 1965 - 2022 電子計算機の歴史の初期においてFORTRAN言語の人気は絶大であったことを示す。
Fortran Wiki : Object-oriented programming
Victor Eijkhout : Introduction to Scientific Programming in C++17/Fortran2008, The Art of HPC, volume 3
モダンFortran勉強会
fortran-jp.org
高性能Fortran推進協議会
(RIST主催の)HPCプログラミングセミナーで使用する資料の公開ページ ※　FortranとCによるプログラミングのチューニング法のガイド

表話編歴

コンピュータ・プログラミング言語
低水準言語

機械語 アセンブリ言語

高水準言語
1950年代

FORTRAN LISP ALGOL RPG COBOL

1960年代

CPL BASIC PL/I APL BCPL Simula LOGO B

1970年代

Forth Pascal C Prolog Smalltalk Scheme ML AWK Ada

1980年代

C++ Objective-C Common Lisp Eiffel Erlang Perl Mathematica J

1990年代

Python Tcl Haskell Visual Basic Ruby Lua Delphi Java ECMAScript (JavaScript) PHP OCaml SuperCollider R

2000年代

C# VB.NET Scala Clojure D F# Go Nim

2010年代

Dart Ceylon Elixir Crystal Hack Swift Rust Raku Elm Julia Kotlin Zig

架空の言語

擬似言語 CASL CAP-X

年表 パラダイム 一覧

典拠管理: 国立図書館 ウィキデータを編集

スペイン フランス BnF data ドイツ イスラエル アメリカ チェコ

カテゴリ:

プログラミング言語JISFORTRAN

最終更新 2023年11月30日 (木) 10:35 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。』

COBOL
https://ja.wikipedia.org/wiki/COBOL

　※　『非理系の事務員や官吏でもプログラミングできる言語として設計された』…。
　　　ここいら辺の「開発目的」は、C言語なんかとは、随分違う…。

　※　「C言語」の開発目的は、『アセンブラでできることは、全てできるようにする。」というものだったと聞いた…。
　ということで、最初から「アセンブラ使い」「コンピューターの動作原理が、分かっている層」を対象にしていたんだろう…。

　※　大体、C言語は、「ポインタ」とか、「型指定」とか、頭の中に、CPU内にある「レジスタ」とか、積んでる「メモリ」にデータがどのように「格納」されて行くのかといった、「コンピューターの見取り図（マップ）」が、鮮明に描かれていないと、使いこなすことは難しい…。

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

COBOL COBOL
The COBOL 60 report to CODASYL (April 1960)
パラダイム 手続き型プログラミング、オブジェクト指向プログラミング、命令型プログラミング

登場時期 1959年 (64年前)
開発者 グレース・ホッパー, William Selden, Gertrude Tierney, Howard Bromberg, Howard Discount, Vernon Reeves, ジーン・E・サメット
最新リリース COBOL 2014
型付け 強い静的型付け
主な処理系

フリー: GnuCOBOL, TinyCOBOL, COBOL-IT,

opensource COBOL

UNIX: COBOL X/Open
富士通: NetCOBOL, COBOL97, COBOL85, COBOL G
日立: COBOL2002, COBOL85
NEC: COBOL, COBOL85 for IPF
HP: HP COBOL for OpenVMS, DEC COBOL, VAX COBOL
IBM: Enterprise COBOL for z/OS, COBOL for AIX, COBOL for OS/390 & VM, COBOL for MVS & VM, COBOL for VSE/ESA, SAA AD/Cycle COBOL/370, COBOL/400, ILE COBOL, VS COBOL II, OS/VS COBOL, DOS/VS COBOL
ICL (International Computers Limited) : ICL COBOL
Liant Software Corporation(Ryan McFarland): RM/COBOL
マイクロフォーカス: Visual COBOL, Net Express, Server Express, ACUCOBOL-GT（旧Acucorp社製品）
マイクロソフト: .NET Framework 用 COBOL, COBOL for JVM
ユニシス (UNIVAC) : UCOB(NPE COBOL), ACOB(ASCII COBOL)
Wang Laboratories: Wang VS COBOL

影響を受けた言語 FLOW-MATIC、COMTRAN、FACT
影響を与えた言語 PL/I, CobolScript, ABAP
プラットフォーム z/OS, z/VM, z/VSE, MCP, VOS3, ACOS, GCOS, VMS, OS/400, UNIX, Linux, Windows, Mac OS, CP/M, MS-DOS ほか
拡張子 .cbl, .cob, .cpy
テンプレートを表示

プログラミング言語

他のプログラミング言語

■カテゴリ / ■テンプレート

COBOL（コボル）は、1959年に事務処理用に開発されたプログラミング言語である。名前は「Common Business Oriented Language」（共通事務処理用言語）に由来する[1]。

概要

非理系の事務員や官吏でもプログラミングできる言語として設計されたため、自然言語である英語に近い記述をめざしたコマンド語彙や構文（シンタックス）が採用されている。
特に金額計算など事務処理用に広く使われている。

COBOLは自然言語（英語）に近い構文を持つため、そのソースコードは記述が冗長にはなるが、可読性が高い。

本のように、部、節、段落、文という階層で記述される。

人によっては関数や数式だらけの言語よりもハードルが低い。

リフレクションができないなど、モダンなプログラミング言語に比べて論理制御機能は貧弱である。一方、文字列解析や文字列編集、帳票、画面編集などの事務処理機能は豊富である。

COBOLは仕様の古い言語である。

ただ、言語規格は拡張が続けられていて、2002年版以降ではオブジェクト指向にも対応して部品性を向上した。現実のプロジェクトで制約となるのは、COBOLの言語機能の不足よりは、稼働プラットフォーム、業務運用あるいは保守体制である場合も多い。

COBOLは、科学技術計算向けのFORTRANに次いで国際的な標準化が行われた、初期のプログラミング言語である。

過去のバージョンとの互換性を重視した国際標準規格にしたがって多くのプラットフォームでコンパイラが開発されてきたので、COBOL to COBOLのマイグレーション（プラットフォームの更新）は比較的容易である。

膨大なCOBOLプログラムおよびそれらの処理するデータが、企業や政府機関に長年開発し続けられ稼働している。

ガートナー発という情報によれば、メインフレームが世界1万サイト以上あって3万8千のレガシーシステムがあり、COBOLは全プログラム約3,100億行のうちの約65%の約2,000億行あって、毎年約50億行が増えているという [2] [3] [4]。

これはFORTRANとアセンブラを合わせた資産の数十億行に比べて圧倒的に多い。

また、世界の商用データの約75%、商用トランザクションの80%以上（Google検索の200倍以上）である。COBOL開発者は85万人以上いるが、COBOL開発者の増加より減少がずっと速いという。

日本国内では、2016-2021年のソフトウェア開発データ1,476件をまとめたIPAのレポートによると、1位のJava（42.4%）に次いでCOBOLは16.3%で2位[5]である。

このように、誕生から60年以上たってもなお主流言語のひとつの座を占めている点で、他の初期の言語を引き離している。

誕生経緯

1950年代、事務処理言語は開発メーカーごとに異なっていた。

その統一の必要性を認識していたアメリカ国防総省によって、事務処理用の共通言語の開発が提案され、CODASYL（Conference on Data Systems Languages、データシステムズ言語協議会）が設立された。そうした背景の下、1959年にCODASYLによって開発された共通事務処理用言語がCOBOLである。

その後、1960年1月にCODASYL執行委員会によって最初の仕様書が承認され、合衆国政府印刷局に送られた。この最初の仕様書は1960年4月に発行され、通称COBOL-60と呼ばれている[6] [7]。

COBOLの開発により、アメリカ政府の事務処理システムは全てCOBOLのみで納品されることとなった。これに伴い、COBOLは事務処理用言語として世界中に普及することになる。

現状

C言語やJavaなどの登場後も、COBOLは主に商用計算記述用として、主に金融業界や行政サービスなどで広く使用されている[8]。

COBOL言語規格は、ローカル変数が作りにくく論理制御機能面が弱かった古典的言語からの脱皮を図っている。

オブジェクト指向を採用し、入れ子プログラムを可能としたうえ、COBOLからCOBOLクラスライブラリのみならずJavaのクラスライブラリも呼べるようにするなど、相互運用性や共同開発容易性、安全性を改善してきている。

2019年現在、COBOL Cowboys社の調査では2000億行のCOBOLプログラムが現役で、フォーチュン500企業の90%がCOBOLプログラムを使い続けている[8]。

またマイクロフォーカス社のDerek Britton氏は「COBOLシステムを運用している組織が万単位で存在」「この言語が世界のトランザクション処理システムのうちの70％で用いられている」と述べた[8]。

数多くの新しい言語やフレームワークが現れた現代、COBOLで作られるシステムはレガシーであり、システム刷新時に仕様を把握した有識者が居ない事や、新技術への対応の難しさが問題になる事がある。

COBOLのエピソード

COBOLもモダン化を図っているが、COBOL技術者がコボラーと呼ばれるとき、モダンでないプログラミング言語を扱っていることを揶揄するニュアンスを伴っていることがある。[要出典]

「COBOLの冗長さ」は、時折ハッカージョークのネタにされる。例えばCOBOLのオブジェクト指向拡張案「ADD 1 TO COBOL GIVING COBOL」（C++のもじり）などである。

構造化プログラミングを提唱した計算機科学者エドガー・ダイクストラは、各種言語の欠点を挙げた中でCOBOLについて「COBOLを使っていると人は無能になってしまう。COBOLの教育は犯罪とみなすべきである。」と述べた[9]。

これが書かれたのは、企業ではCOBOLで新人教育がされ、構造化プログラミングも知らずにGO TO文だらけの巨大なスパゲティプログラムを普通に書いていてレビューと障害修正が大変だった1975年である。

2009年9月18日は「COBOL誕生50周年」とされ、マイクロフォーカスが50周年を祝うサイトを立ち上げた。

これはCOBOLという名称が決定された1959年9月18日を、COBOLの誕生日としたものである[10]。

また、国内主要COBOLベンダーが設立した非営利団体であるCOBOLコンソーシアム[11]は、最初の公的な仕様書であるCOBOL-60が発行された1960年4月をCOBOL誕生年月とし、2010年4月16日にCOBOL誕生50周年記念セミナーを行っている[12]。

2009年11月、マイクロフォーカスのスチュアート・マギルは、「稼動中のCOBOLプログラムは全世界で2,400億行で、年間30億行が追加されている。全世界のCOBOLプログラマは200万人。フォーチュン500の90%の企業はCOBOLプログラムを使用中。」との趣旨の発言をした[13]。

日本の国家資格である基本情報技術者試験（2000年度までは第二種情報処理技術者試験と呼ばれていた）の午後試験では2019年度まではCOBOLに関する内容が出題されていた（ただし自由選択制であり必須問題ではない）が、2020年度試験より廃止となった。

代わりにPythonが追加されたが、さらに2023年度からはプログラミング言語の出題はすべて廃止になり、普遍的・本質的なプログラミング的思考力を問う擬似言語による出題となる予定[14]。

COBOLの言語仕様

年齢を表すageという変数の値を、一定の年数を表すyearsという変数の値の分だけ増やす手続きは、例えば普通のプログラミング言語では

age = age + years;（C言語などではage += years;のように略記できる）

と書かれる。COBOLでも同様にCOMPUTE文によって

COMPUTE AGE = AGE + YEARS.

と記述することもできるが、

ADD YEARS TO AGE.（英語でそのまま「年数を年齢に加える」）

という表現も可能である。

このように、数学やアルゴリズムの知識を豊富にもっていなくても、全て現在形、語尾変化なし、など、構文上の約束事さえ覚えて、英語による理路整然とした記述ができれば、COBOLのプログラムを書けるように考えられている。

つまり事務処理の手順を逐一細かく英語で書き下せば事務処理が電算化できるということである。

さらにプログラムのコードそのものがプログラムの機能を説明する仕組みになっているので、そのまま読み下したときに分かりやすい。

こういった特性を、まだ人工知能、自然言語処理の研究が浅い時期に追求してCOBOLを設計したのは、意義深く、産業的にも効果があった。

ただ、ソフトウェアが大規模化し相互に絡み合うように接続されてきた現代、動詞や前置詞を明示するかどうかという命令記述の次元だけでは視点が不足である。

モジュール性、処理の強力さを含めて可読性と保守性を総合評価しなおすと、場面によってはまたちがう結果も生じてくる。

自然言語指向な書き方が優れているといっても、複雜な数式、関数を扱う科学技術計算分野における制御・演算には向いていない。

二次方程式 A X2 + B X + C = 0 の解（の片方）を求める手続きは、COBOLでもCOMPUTE文を用いて簡潔に書こうとすれば、

COMPUTE X = (- B + (B ** 2 - 4 * A * C) ** 0.5) / (2 * A).

と一文で済む。ただし、数式を極力使わない書き方にこだわれば、

MULTIPLY B BY B GIVING B-SQUARED.（BをB倍し、B-SQUAREDに代入）
MULTIPLY 4 BY A GIVING FOUR-A.（Aを4倍し、FOUR-Aに代入）
MULTIPLY FOUR-A BY C GIVING FOUR-A-C.（CをFOUR-A倍し、FOUR-A-Cに代入）
SUBTRACT FOUR-A-C FROM B-SQUARED GIVING D.（B-SQUAREDからFOUR-A-Cを引き、Dに代入）
MOVE FUNCTION SQRT(D) TO ROOT-D.（Dの正の平方根を、ROOT-Dに代入）
SUBTRACT B FROM ROOT-D GIVING NUMERATOR.（ROOT-DからBを引き、NUMERATORに代入）
MULTIPLY 2 BY A GIVING TWO-A.（Aを2倍し、TWO-Aに代入）
DIVIDE NUMERATOR BY TWO-A GIVING X.（NUMERATORをTWO-Aで割り、Xに代入）

と演算子1個あたり1文に膨れ上がって、見通しが明らかに悪くなる。

もっとも、これほど複雑な式をこのように逐一書くプログラマはおよそ現代には存在しない。

COBOLでは同じ処理を書くのに、少なくとも「COMPUTE ～」と書く必要もあり、他節に述べるようにいろいろなDIVISIONの記述も必要となるなど、モダンな言語より長くなりがちである。

また、パズルのように巧妙な制御機能がさほど多彩に備わっているわけではない。

Eclipseなどの統合開発環境でCOBOLも使えるようになったが、Javaのような小粒度なモジュールに関してもインタフェースを明確に記述するスタイルの言語よりも、そこでされるサポートは少ない。

このようなことから、COBOLに習熟している人がモダンな言語でのプログラミング能力が高いとは限らない。

それでも、世界的に蓄積され社会を動かしているCOBOL資産を保守・更新するという使命は重要である。

他言語も習熟している技術者であっても、言語の欠点を多階層な共通モジュール作成やツール作成などでカバーしながら、社会基盤を支えるCOBOL関連プロジェクトで活動している。

COBOLの文法の概要

主にANSI COBOL 1985の文法について述べる。

表記法

COBOLの文法は英語の表現に近い。たとえば、ある数値型変数W-NOに対し数値100、英字型変数W-CHARに文字列’ABC’を代入する場合は、以下のような表記をする。

MOVE 100 TO W-NO.（またはCOMPUTE W-NO = 100.）
MOVE 'ABC' TO W-CHAR.

このように、COBOLの文法は自然言語（英語）に類似した文章的なものであることから、その可読性（ドキュメント性）の面で優れていると言われている。

ただし、数学の定理を例にとれば、それを自然言語に直したところで理解が容易になるわけではないため、これは否定派にはCOBOLの冗長性と捉えられる部分でもある。

プログラムの書式

典型的なCOBOLの原始（ソース）プログラムは、FORTRANと同様にカラム固定形式で記述する。

1～6カラム目「一連番号」
各行を識別するために、6桁のシーケンシャル番号を記述することができる。

7カラム目「標識領域」
その行の標識を記述する。例えば、アスタリスクを記述すると、その行は注記行となる。

8～11カラム目「A領域」

12～72カラム目「B領域」

A領域およびB領域に、コードを記述する。ピリオドおよびその後に続くスペースを記述してコードの行末を示す。

最近のCOBOLコンパイラには、行の長さが固定である必要がなく、一連番号の不要な自由形式をサポートするものがある。

COBOLプログラムの基本構造

COBOLのプログラムは、次の4つのDIVISIONをこの順番で記述するのが基本となっている。
IDENTIFICATION DIVISION……見出し部
ENVIRONMENT DIVISION……環境部
DATA DIVISION……データ部
PROCEDURE DIVISION……手続き部

IDENTIFICATION DIVISION

「PROGRAM-ID」（プログラム識別名）を記述する。

「AUTHOR」（作成者名）、「DATE-WRITTEN」（作成日）等の文法もあったが廃要素となった。
ENVIRONMENT DIVISION

プログラムが実行されるコンピュータの環境を記述する。「ENVIRONMENT DIVISION」は、「CONFIGURATION SECTION」（環境節）と「INPUT-OUTPUT SECTION」（I-O節）に大別される。

DATA DIVISION

プログラムで使用する変数及びデータ並びにその型について記述する。プログラムで使用する変数及びデータのすべては、DATA DIVISIONで定義しなければならない。

「DATA DIVISION」は、「FILE SECTION」と「WORKING-STORAGE SECTION」に大別される。データの型の宣言は、PICTURE(PIC)句によって行う。

呼ばれたプログラムが呼んだプログラムから引数でデータを受け取る場合は、それらの包含構造や基本項目の型を呼ばれたプログラムの「LINKAGE SECTION」で宣言する。
COBOLにおけるデータの分類

COBOLのデータは、次の3つに分類される。

変数 (Variables)
定数 (Literals)
表意定数 (Figurative Constants) - あらかじめ名称が定められている特定の意味を持つ定数（表意定数）を利用できる。この定数の実体は、実行されるシステムよってその意味が有効になるように実現される。たとえば、HIGH-VALUES、LOW-VALUESがある。

COBOLの扱うデータの特徴とメンテナンス

COBOLの代表的な変数型（項類）に、次のものがある。

数字項目 (numeric item) - 例：99999 または 9(5)
英数字項目 (alphanumeric item) - 例：XXXXX または X(5)
英字項目 (alphabetic item) - 例：AAAAA または A(5)
数字編集項目 (numeric edited item) - 例：ZZZ,ZZ9
英数字編集項目 (alphanumeric edited item) - 例：AXX/XX/XX

COBOLでは固定長のレコード（繰り返しデータ単位）の中に固定長でデータ項目を含むという使い方が多い。たとえば、

00076543SHOUYURAMEN 20121013
00076544SHIORAMEN 20111231

などである。データには包含関係の階層があり、領域再定義機能により同じメモリ領域を何通りかの構成で解釈できる。

他の多くの言語（VB、C、Javaなど）では、改行までが繰り返しデータ単位で、その中の項目は可変長でコンマやタブなどの区切り記号で区切るという使い方が多い。たとえばCSV形式

76543,SHOUYURAMEN,20121013
76544,SHIORAMEN,20111231

がある。最近のCOBOLコンパイラには、CSV形式の入出力をサポートするものもある。

COBOLでは基本項目を並べて集団項目を作る。レベル番号を用いて階層構造を作る。OCCURS句により多次元配列を作る。これらによる固定長や可変長の「レコード」（C言語などの構造体に相当）のレイアウトを定義する。なお、「レコード」という型はCOBOLによって初めて導入された概念である。

COBOLの階層的データの包含関係は、階層の深さを表すレベル番号”01″から”49″を各データ記述に付けることで記述される。

こうした階層や領域再定義などのデータ構造をもつファイルやレコードの定義と処理は、COBOLの得意とするところで、Java言語および従来のJavaのクラスライブラリによってはなかなかうまく再現できない。

COBOLでは、何百兆円という大きな金額の計算や、小数点以下何桁まで正確に複利計算をしても1円の誤差も出ない正確な小数計算が得意である。固定小数点数方式で整数とスケール（桁）を扱える数値項目は通常最大18桁（中間結果はそれ以上）あり、特に内部10進項目などの2進化10進数を用いれば、メモリを節約しつつ性能も確保できる。メインフレームではこれをサポートする専用のCPU命令まで設けられ、高速化が図られた。

このアプローチは、10進2進変換に伴う誤差が避けられない浮動小数点数によって実数を近似値で表現しようとする他の言語の発想とは対照的である。FORTRANには浮動小数点数はあっても内部10進項目などはなかった。Javaでは任意桁の整数、小数を扱えるBigInteger、BigDecimalというクラスが提供されているが、文字配列で処理しているために金額計算、利息計算をCOBOLほど少ないCPUステップでは行えていない。

COBOLでは無名の変数等として”FILLER”という名称を記述することができる。無名項目の”FILLER”は、COBOLにおける変数等の領域の定義は固定長となるため、そのような固定長領域内での予備的な領域の確保という意味合いも有している。たとえば

000100 01 PRODUCT-REC.
000200 03 PRODUCT-NO PIC 9(8).
000300 03 …
000400 03 PRODUCT-NAME PIC X(20).
000500 03 FILLER PIC X(500).

で予備項目500バイトを含む製品レコードPRODUCT-RECを定義して他のシステムとデータを交換しはじめる。年月が経ってこのレコードに追加項目AD-START-DATE（広告開始日）が発生したら、FILLERを削ってその新項目に宛てることで、授受データのレコード長を変更しなくて済む。

000100 01 PRODUCT-REC.
000200 03 PRODUCT-NO PIC 9(8).
000300 03 …
000400 03 PRODUCT-NAME PIC X(20).
000500 03 AD-START-DATE PIC 9(8).
000600 03 FILLER PIC X(492).

FILLERによって、固定長レコードファイルの運用が円滑になった。ただ、この例で500バイトを使い切れば、やはりレコード長の変更が必要になる。だからといってむやみに長いFILLERを入れると、容量的な効率低下を招くのでバランスが必要である。

製品が多くなってPRODUCT-NO（製品番号）を8桁から12桁に拡張しようとすると、後続の項目群の開始番地が順繰りにずれてしまうので変更の影響が大きい。

COBOLが扱うデータベースの領域定義も、多くの場合同様に固定長の項目からなるレコードという考えで行われてきた。

システムが実際に入力したデータがプログラムが用意した桁数を1桁でも超えたとき、SIZE ERRORとしてエラー処理を行うのが普通である。オプションにより上を切り落として続行も可能。桁数が不足したときにデータのミスでなければ、プログラムとそのデータを授受するシステムのプログラムで一斉に桁数を増やす修正をしなければならない。データの変換も必要となる。

このように桁数やバイト数の変更は大変なため、COBOLプログラマやSEは常に桁数やバイト数の設定や変更を意識し、プログラムの使用されるのが何十年でもその間になるべく桁溢れが起こらないように目を配って作業している。

以上のような特徴は、固定長レコードやその中の文字列や数値を容易にかつ厳密に扱えるというCOBOLの大きな長所にともなう、保守、機能追加していく上での大きな短所である。
補足

COBOLのデータ型の宣言で、COBOL85以前から可変長のデータ宣言も可能になっている。
COBOLの仕様拡張により、ポインタ操作も可能になっており、実装しているCOBOLコンパイラも複数、開発されている。
DBMSとの連携により、データベースを操作する場合、DBMS側でレコードの定義、ビューの定義などを行う。そのため、レコードのフィールド変更などがあっても、ビューなどで変更対象のフィールドを参照するアプリケーション以外は、修正や再コンパイルは必要ない。
RDBMSとの連携では、可変長データ、BLOBなど、多様なデータ型の扱いも可能となっている。ただし、COBOL側の受け渡しの変数の宣言は、COBOLコンパイラにより、COBOLの可変長データ型を使うものと、COBOLでは有効長を持つ固定長データ型を使うものなど、開発元による実装の違いがある。
階層型、ネットワーク型データベースをCODASYLが国際標準化した構造型データベースのNDLに準拠した埋込み型DMLを、IBM、富士通、日立などのメインフレームのCOBOLでは実装している。
標準SQLに準拠した埋込み型SQLを、IBM、富士通、日立などのメインフレームのCOBOLでは実装している。

PROCEDURE DIVISION

実行されるプログラムの内、実際の処理部分のコードを記述する。 引数を受け取る場合は、「PROCEDURE DIVISION USING 引数名 [, 引数名……]」という書き方をする。

上記3つのDIVISIONを記述したあとやっと「PROCEDURE DIVISION」で実行手順のコードを記述する文法であるため、COBOLは「前置きが長い」言語ともいえる。

COBOLの予約語の数は膨大で、文字数の長いものが多い。
コードの実例
実例1 (Hello world)
「Hello world」も参照

000100 IDENTIFICATION DIVISION.
000200 PROGRAM-ID. HELLO.
000300 PROCEDURE DIVISION.
000400 DISPLAY ‘HELLO, WORLD!’.
000500 STOP RUN.

出力

HELLO, WORLD!

この例では DISPLAY命令を使って文字列をコンソールまたは標準出力に出力している。

COBOLはレコードレイアウトの決まったファイルの処理に使われることが多い。その場合はふつう、ファイル節（FILE SECTION）にレコードとそれを構成するデータ群の定義を書く。そして、実行部（PROCEDURE DIVISION）のREAD文、WRITE文などでそのレコードを読み書きする。
実例2 (Hello world)

作業領域節（WORKING-STORAGE SECTION）にデータを定義した例。

000100 IDENTIFICATION DIVISION.
000200 PROGRAM-ID. HELLO.
000300 DATA DIVISION.
000400 WORKING-STORAGE SECTION.
000500 01 HELLO1 PIC X(15).
000600 01 HELLO2.
000700 03 FILLER PIC X(06) VALUE ‘HELLO,’.
000800 03 FILLER PIC X(01) VALUE SPACE.
000900 03 FILLER PIC X(06) VALUE ‘WORLD!’.
001000 03 FILLER PIC X(01) VALUE SPACE.
001100 03 FILLER PIC 9(01) VALUE 2.
001200 PROCEDURE DIVISION.
001300 MOVE ‘HELLO, WORLD! 1’ TO HELLO1.
001400 DISPLAY HELLO1.
001500 DISPLAY HELLO2.
001600 STOP RUN.

出力

HELLO, WORLD! 1
HELLO, WORLD! 2

実例3 (Fizz Buzz)
「Fizz Buzz」も参照

000100 IDENTIFICATION DIVISION.
000200 PROGRAM-ID. FIZZBUZZ.
000300 DATA DIVISION.
000400 WORKING-STORAGE SECTION.
000500 01 I PIC 9(3).
000600 PROCEDURE DIVISION.
000700 PERFORM VARYING I FROM 1 BY 1 UNTIL I > 100
000800 EVALUATE FUNCTION MOD(I 3) = ZERO
000900 ALSO FUNCTION MOD(I 5) = ZERO
001000 WHEN TRUE ALSO TRUE
001100 DISPLAY ‘FIZZBUZZ’
001200 WHEN TRUE ALSO FALSE
001300 DISPLAY ‘FIZZ’
001400 WHEN FALSE ALSO TRUE
001500 DISPLAY ‘BUZZ’
001600 WHEN OTHER
001700 DISPLAY I(3 – FUNCTION INTEGER(FUNCTION LOG10(I)):)
001800 END-EVALUATE
001900 END-PERFORM.
002000 STOP RUN.

出力

1
2
FIZZ
4
BUZZ
FIZZ
7
8
FIZZ
BUZZ
11
　（中略）
FIZZBUZZ
91
92
FIZZ
94
BUZZ
FIZZ
97
98
FIZZ
BUZZ

COBOLでは剰余を求める際に、商・剰余それぞれを格納する変数を定義した上でDIVIDE文を用いることが多いが、商は不要で剰余のみが知りたい場合や、それを変数に格納しておく必要が無い場合は、組み込み関数のMOD[要曖昧さ回避]を用いても良い。

また、COBOLの数字項目は定義された桁数よりも少ない桁数の値が格納された場合、ゼロパディングした状態で扱うため、このまま表示させると001、002、…、098と先頭に0が補われて表示されてしまう。 N N桁で定義された数字項目に、正の整数 n nが格納された場合、その最上位桁の位置は左から N − ⌊ log 10 ⁡ n ⌋ {\displaystyle N-\left\lfloor \log _{10}n\right\rfloor }カラム目であるから、上記のようにDISPLAY I(3 – FUNCTION INTEGER(FUNCTION LOG10(I)):)と記述することで、パディングされた0を除いた部分だけを表示させることが出来る。

なお、0、負の数、小数を扱う場合は、下記のように数字編集項目によるゼロサプレスとUNSTRING文を組み合わせることでパディングされた0を除いて表示させることが出来る。

000100 IDENTIFICATION DIVISION.
000200 PROGRAM-ID. FIZZBUZZ.
000300 DATA DIVISION.
000400 WORKING-STORAGE SECTION.
000500 01 I PIC S9(3).
000600 01 HENSHU-IKI PIC X(4).
000700 01 HENSHU-NUM REDEFINES HENSHU-IKI PIC —9.
000800 01 DUMMY-IKI PIC X(1).
000900 PROCEDURE DIVISION.
001000 PERFORM VARYING I FROM -100 BY 1 UNTIL I > 100
001100 EVALUATE FUNCTION MOD(I 3) = ZERO
001200 ALSO FUNCTION MOD(I 5) = ZERO
001300 WHEN TRUE ALSO TRUE
001400 DISPLAY ‘FIZZBUZZ’
001500 WHEN TRUE ALSO FALSE
001600 DISPLAY ‘FIZZ’
001700 WHEN FALSE ALSO TRUE
001800 DISPLAY ‘BUZZ’
001900 WHEN OTHER
002000 COMPUTE HENSHU-NUM = I
002100 UNSTRING
002200 HENSHU-IKI DELIMITED BY ALL SPACE
002300 INTO DUMMY-IKI HENSHU-IKI
002400 END-UNSTRING
002500 DISPLAY HENSHU-IKI
002600 END-EVALUATE
002700 END-PERFORM.
002800 STOP RUN.

COBOLの数字編集項目によるゼロサプレスは、単純に0を空白に置き換えるだけであるから、先頭に空白が生じる（＝整数部分が右寄せになる）。ゼロサプレスを行い更に先頭の空白も除去したい（＝左寄せにしたい）場合は、空白を区切り文字に指定してUNSTRING文を用いれば良い。上記の例では、UNSTRING文実行後の変数DUMMY-IKIには常に空白が入り（対象の文字列がいきなり空白＝区切り文字から始まり、その前には何も無いため、何も入らない＝空白が入る）、変数HENSHU-IKIには数字の部分だけが入る。
実例4 (Fizz Buzz)

000100 IDENTIFICATION DIVISION.
000200 PROGRAM-ID. FIZZBUZZ.
000300 DATA DIVISION.
000400 WORKING-STORAGE SECTION.
000500 01 I PIC 9(3).
000600 01 HENSHU-IKI PIC X(8).
000700 PROCEDURE DIVISION.
000800 PERFORM VARYING I FROM 1 BY 1 UNTIL I > 100
000900 MOVE SPACE TO HENSHU-IKI
001000 IF FUNCTION MOD(I 3) = ZERO
001100 MOVE ‘FIZZ’ TO HENSHU-IKI
001200 END-IF
001300 IF FUNCTION MOD(I 5) = ZERO
001400 STRING
001500 HENSHU-IKI DELIMITED BY SPACE
001600 ‘BUZZ’ DELIMITED BY SIZE
001700 INTO HENSHU-IKI
001800 END-STRING
001900 END-IF
002000 IF HENSHU-IKI = SPACE
002100 MOVE I(3 – FUNCTION INTEGER(FUNCTION LOG10(I)):)
002200 TO HENSHU-IKI
002300 END-IF
002400 DISPLAY HENSHU-IKI
002500 END-PERFORM.
002600 STOP RUN.

出力結果は実例3と同じであるが、STRING文による文字列の連結を利用することで、3の倍数かつ5の倍数（すなわち15の倍数）か否かの判定を無くしている。なお、上記の例におけるSTRING文は、Java等におけるhenshu_iki = henshu_iki + “Buzz”;（あるいはこれを略記したhenshu_iki += “Buzz”;）と同様の動作をする。
標準化

CODASYLによって標準化が行われてきて、また、ANSIやISO/IEC JTC 1 SC22/WG4などによっても標準化されていた。 1992年1月にCODASYLのCOBOL委員会とANSIのCOBOL委員会は一本化された。
米国規格 国際規格 日本規格 主な改正点など
第1次規格 1968年制定 1972年制定 1972年制定 最初の規格
第2次規格 1974年制定 1978年制定 1980年制定 相対・検索ファイル
第3次規格 1985年制定 1985年制定 1988年制定 構造化プログラミング
第3次追補1規格 1989年追補制定 1992年追補制定 1992年制定 組込関数
第3次追補2規格 1993年追補制定 1994年追補制定 無し 誤り訂正
第4次規格 2003年制定 2002年制定 2011年制定 オブジェクト指向、マルチバイト文字[15]
第5次規格 2014年制定 TRIM組込関数、動的長基本項目

なお、国際規格は ISO/IEC 1989[16]、日本規格は JIS X3002[17]（旧JIS C 6205[18]）である。
CODASYL COBOLの言語仕様の変遷

CODASYLでは常時言語仕様の改定をおこなっており、その成果を1～5年ごとにとりまとめてCOBOLの仕様書を発行していた。

COBOL-60
    最初の版
COBOL-61
    手続き部の構成の変更、4つの部が出揃う
拡張COBOL-61（1963年）
    （追加）ソート機能
    （追加）報告書作成機能
    （追加）算術文での複数の答え
    （追加）CORRESPONDING機能
COBOL-65
    第1次規格の元になる。
    （追加）大記憶ファイルの処理機能
    （追加）指標による添字付け、表引き
    （廃止）誤り診断メッセージへの要求
    （廃止）必須機能と選択機能の区分
COBOL-68
    この年から開発報告 (JOD) 形式になる。
    （追加）プログラム間連絡機能
    （追加）映像端末処理用のSUSPEND文
    （追加）割り算の余りを求める機能
    （追加）注釈行
    （追加）一般化されたCOPY機能
    （追加）論理的なページあふれ条件の指定と検出
    （追加）略語による記法
    （変更）EXAMINE文の機能拡張
    （廃止）PICTURE句と重複する編集句
    （廃止）NOTE文、REMARKS段落
    （廃止）DEFINE文
    （廃止）一部の略記法
COBOL-69
    （追加）通信機能
    （追加）翻訳印刷におけるページ送り
    （追加）実行時の日付と時刻の呼び出し
    （変更）文字列操作機能
        （追加）STRING文
        （追加）UNSTRING文
        （追加）INSPECT文
        （廃止）EXAMINE文
    （追加）SIGN句
    （廃止）データ部の定数節
COBOL-70
    第2次規格の元になる。
    （追加）デバッグ機能
    （追加）MERGE文
    （追加）データ初期化のためのINITIALIZE文
    （変更）報告書作成機能の全面的な改定
    （廃止）RANGE句
COBOL-73
    （追加）WRITE文によるページ送り
    （追加）LINAGE句
    （変更）INSPECT文の機能拡張
    （変更）直接記憶装置アクセス機能を相対編成と索引編成に組み替え
    （変更）登録集機能
    （変更）再実行機能
    （変更）独立項目記述と一連項目記述の相対位置の自由化
COBOL-76
    （追加）データベース機能
    （追加）ビット列操作
    （変更）ファイル定義方法の整理
    （廃止）独立項目（レベル番号77）
    （廃止）ALTER
COBOL-78
    第3次規格の元になる。
    （追加）構造化プログラミング機能
        EVALUATE文
        PERFORM文の機能拡張
        名前の有効範囲の規定の整備
    （変更）プログラム間連絡機能
    （変更）データベース機能
COBOL-81
    （追加）浮動小数点
    （追加）算術式による添字
    （変更）正書法の改訂（自由書式の導入）
    （廃止）デバッグ機能（デバッグ行以外）
    （廃止）ENTER文
    （廃止）CORRESPONDING機能
COBOL-84（25周年記念版）
    第3次規格（補追）の元になる。
    （追加）組み込み関数
    （追加）データ検証 (VALIDATE) 機能
    （追加）行の一部分に注釈を書く方法
    （廃止）RERUN機能
COBOL-88
    （追加）表SORT機能
    （追加）定数の連結
    （追加）画面制御機能
    （追加）いくつかの組み込み関数
    （廃止）区分化機能
    （変更）語の長さを60字以下までとする。
COBOL-93（最終版）
    （追加）マルチオクテット処理
    （追加）ファイルの排他共用制御
    （追加）いくつかの組み込み関数
    （変更）語の長さを30字以下までにもどす。

脚注
[脚注の使い方]

^ P.HAYES 1978, p. 38.
^ Around 80% of the world's actively used code is none other than COBOL
^ 20 Things You Might Not Know About COBOL (as the Language Turns 50) (Darryl Taft)
^ Platform Migration (CRATOS; Andrew Wickett) p.9 "COBOL Facts"
^ ソフトウェア開発分析データ集2022 (PDF) (IPA) 1.2.2開発言語「表1-1-2開発言語（第1回答）」
^ Sammet, Jean (1981). “The early history of COBOL”. In Wexelblat, Richard L.. History of programming languages I. New York, NY, USA: ACM. pp. 199-243. ISBN 0-12-745040-8
^ 社会を支えるCOBOL、50年の歩み - 誕生50周年、社会を支えつづけるCOBOL:ITpro
^ a b c COBOL誕生から60年--これからも生き続ける理由 - ZDNet
^ Dijkstra. “E. W. Dijkstra Archive: How do we tell truths that might hurt? (EWD498)”. University of Texas at Austin. 2013年1月14日閲覧。
^ まだまだ現役：プログラミング言語のCOBOLが誕生50周年 - ITmedia
^ COBOLコンソーシアム
^ COBOL誕生50周年記念セミナー 社会を支える“ことば”。これまでも、そしてこれからも
^ COBOLはクラウド時代も現役、09年は最も多くのコードが書かれた---英マイクロフォーカス CTO スチュアート・マギル氏 - ITpro
^ 情報処理技術者試験における出題範囲・シラバス等の変更内容の公表について（基本情報技術者試験、情報セキュリティマネジメント試験の通年試験化）
^ 第4次COBOL規格 COBOL2002のご紹介
^ ISO/IEC 1989:2014 - Information technology -- Programming languages, their environments and system software interfaces -- Programming language COBOL
^ JIS X 3002（日本産業標準調査会、経済産業省）
^ 日本産業標準調査会：データベース-廃止JIS規格リスト C6205

参考文献

P.HAYES, JOHN (1978), Computer Architecture and Organization, ISBN 0-07-027363-4

関連人物

グレース・ホッパー - COBOLの開発者。俗に「COBOLの母」と呼ばれる。また、「コンピューターおばあちゃん」の愛称が用いられることがある。

関連項目

FORTRAN
COBOL/S - 日本電気（NEC）の汎用機（ACOS）用COBOL。
PL/I

外部リンク

COBOLコンソーシアム
社会を支えるCOBOL、50年の歩み - 日経コンピュータ
GnuCOBOL (formerly OpenCOBOL) フリーソフトウェア（Free Software = 自由なソフトウェア）としてのCOBOL言語処理系
COBOL Working Group
Craig Hale: "COBOL wants to find out just how popular it really is" （Techrader 2022年12月掲載記事）

表話編歴

コンピュータ・プログラミング言語
低水準言語

機械語 アセンブリ言語

高水準言語
1950年代

FORTRAN LISP ALGOL RPG COBOL

1960年代

CPL BASIC PL/I APL BCPL Simula LOGO B

1970年代

Forth Pascal C Prolog Smalltalk Scheme ML AWK Ada

1980年代

C++ Objective-C Common Lisp Eiffel Erlang Perl Mathematica J

1990年代

Python Tcl Haskell Visual Basic Ruby Lua Delphi Java ECMAScript (JavaScript) PHP OCaml SuperCollider R

2000年代

C# VB.NET Scala Clojure D F# Go Nim

2010年代

Dart Ceylon Elixir Crystal Hack Swift Rust Raku Elm Julia Kotlin Zig

架空の言語

擬似言語 CASL CAP-X

年表 パラダイム 一覧

典拠管理: 国立図書館 ウィキデータを編集

フランス BnF data ドイツ イスラエル アメリカ

カテゴリ:

プログラミング言語グレース・ホッパーCOBOL基本情報技術者試験

最終更新 2023年8月20日 (日) 05:43 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。』

COBOL技術者は絶滅危惧種→再び脚光浴びる理由…枯れた言語に根強い需要
https://biz-journal.jp/2024/01/post_368074.html

『半世紀前に開発されたプログラミング言語「COBOL」の技術者が減少の一途をたどる一方、その重要性が改めて脚光を浴びている。大学やプログラミングスクールなどの教育機関でもCOBOLを学習する機会を得ることは困難な状況だが、企業におけるCOBOL技術者への需要は根強い。その背景について専門家の見解も交え追ってみたい。

　1959年に開発されたプログラミング言語であるCOBOLは、大企業や自治体における業務のシステム化・OA（オフィスオートメーション）化と歩調を合わせるかたちで普及し、現在でも銀行をはじめとする大手金融機関や自治体などの大規模なシステムで使われている。ITライターの神崎洋治氏はいう。

「かつてCOBOLとFortranがメジャーな言語である時代が続いた。主にCOBOLは業務系・基幹系、Fortranは科学・計算系というかたちで使い分けがされていた。IBMのメインフレーム（汎用機）などで採用され、そのなかでデータベース（DB）に初めて『テーブル』という概念が取り入れられたりもした」

　また、大手IT企業SEはいう。

「富士通、NEC、日立製作所など日本の大手IT企業のメインフレームは、基本的にはIBMの技術がベースとなっており、COBOLを使っていた。結果、各社は大量のCOBOL技術者を抱えることとなった」

　1990年代に入り急速にインターネットが普及しウェブ全盛期を迎えると、日本ではJavaやC++が主流に。現在ではAI（人工知能）開発向けのPython、Android開発向けのKotlin、アップルのiOSやMac向けのSwiftのほか、JavaScript環境のNode.jsなど、目的別に使われるプログラミング言語が細分化。主に大型メインフレームなどで採用されてきたCOBOLの存在感は低下し、現在、新規システム開発でCOBOLが採用されることはほぼなくなった。

「COBOLのプログラミングの記述は人間が使う言語に似ているため読みやすいというメリットがある一方、一つの処理をするために記述しなければならない行数が非常に多いというデメリットがある。また、一般的にCOBOLを使ったシステムは安定性があるといわれており、大手金融機関や自治体、政府の止めてはいけない『ミッションクリティカル』なシステムで採用されてきた。今から20年くらい前、2000年代前半頃にはシステムのオープン化の加速などに伴い『これからCOBOL技術者が大量に余る』とIT業界内ではいわれていた」（大手IT企業SE）

「COBOL技術者は絶滅危惧種」とも言われたが…

　そんな「枯れた言語」であるCOBOLを扱う技術者への需要が今でも衰えない理由は何か。前出の神崎氏はいう。

「たとえば業務システムでCOBOLを使っていたり、他社のシステムと連携してデータをやりとりしていたりすると、他の言語を使ったシステムへ変えるのは難しいというケースが出てきて、メンテナンスを重ねて使い続けているCOBOLシステムが残ったままになる。

その一方、最新技術が生まれることもなく、新たにCOBOLを習得する若手エンジニアも出てこないので、結果的に数が減りつつあるベテランのCOBOL技術者へのメンテナンス要員として需要は残り、給料も悪くはなくそれなりに重宝されている」

　こうした状況を打破しようという動きも出ている。IBMは2023年、生成AIモデルを使ってCOBOLを自動でJavaに変換するツール「watsonx Code Assistant」を開発中であることを発表した。大手IT企業SEはいう。

「20年くらい前には『COBOL技術者は絶滅危惧種』なんて声もあり、当時、40代以下のCOBOL技術者のなかには他の言語を学んで乗り換えた人も多かった。

企業勤務のSEだと、COBOLの開発案件が減り、新たに担当した案件が他の言語になって半ば強制的に勉強せざるを得ない境遇に追い込まれスキルチェンジし、その後COBOLの案件を担当する機会がないままCOBOLのスキルを失うなんて人も少なくなかった。

　一方、いまだにCOBOLシステムのオープン化案件は一定数存在し、そうなるとCOBOL技術者は必要となる。

また、システム開発というのは案外『職人の世界』なので、既存のCOBOLシステムではバグなどが見つかった際、その原因究明や改修では『ベテランの勘』というのが結構頼りになるのも事実。高齢化に伴いCOBOL技術者の数がどんどん減る一方、あと10年くらいは需要は根強いのでは」

（文＝Business Journal編集部、協力＝神崎洋治／ITライター）

神崎洋治／ITライター/ジャーナリスト/コンサルタント/講師/TVコメンテイター
1996年から3年間、米国シリコンバレーに住み、アスキー特派員等としてジャーナリスト活動に従事。パソコンとインターネット業界の最新情報を取材し、月刊アスキー、日経パソコン、インターネット@アスキー、日経ベストPCなど、日経BP社、朝日新聞社、毎日新聞社などが刊行する雑誌や書籍、新聞等で連載や寄稿を行う。取材や連載を通じて、コミュニケーション・ロボット業界にも精通する。
また、最近は電子ブックの編集や出版、講演や監修等の活動にも積極的に取り組む。パソコン業界には長く、電子機器メーカーでカスタマーサポート、営業、SI、製品企画、広告宣伝、広報、展示会＆イベント運営など、エンジニア以外の職種は概ね経験。
IT＆RTジャーナリスト神崎洋治の公式ブログ【進め! インターネットマン】

Twitter:@internetman

ニュースサイトで読む: https://biz-journal.jp/2024/01/post_368074.html
Copyright © Business Journal All Rights Reserved.』

PC-9800シリーズ
https://ja.wikipedia.org/wiki/PC-9800%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%BA

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

PC-9800シリーズ

初代PC-9801と8インチフロッピーディスクドライブ PC-9881
種別 パーソナルコンピューター
発売日 1982年10月 (41年前) (PC-9801)
販売終了日 2003年9月30日 20年前[1]
出荷台数 1830万台[2]
OS CP/M-86, MS-DOS, OS/2, Windows
CPU 8086 5MHz (PC-9801)
メモリ RAM 128KB (PC-9801)
前世代ハード PC-8800シリーズ
次世代ハード PC98-NXシリーズ
Duration: 1 second.0:01
代表的な起動音（　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:NEC_PC-9801VX_ITF_beep_sound.ogg　）

PC-9800シリーズは、日本電気（以下NEC[3]）が1982年（昭和57年）から2003年（平成15年）9月30日の受注終了まで、日本市場向けに販売[注 1]した独自アーキテクチャのパーソナルコンピュータ（パソコン）の製品群である。同社の代表的な製品であり、98（キューハチ/キュッパチ）、PC-98、NEC98など略称されることもある[5]。

概要

NECが1982年（昭和57年）10月に発売した16ビットパソコン「PC-9801」を初代機とするパソコン製品群である。

従来NECが発売した8ビットパソコンのPC-8000シリーズとPC-8800シリーズの資産を継承し、高速化のために16ビットマイクロプロセッサを採用した。

初代「PC-9801」は、社団法人情報処理学会2008年度（第1回）「情報処理技術遺産」に認定され[6][7]、2016年（平成28年）9月6日に国立科学博物館の重要科学技術史資料[注 2]第00221号として、日本で最も普及した16ビットパソコンであることを評価され、登録された[8][9]。

各社専用にカスタマイズされたマイクロソフトのMicrosoft BASICをベースにした時代の終盤から、MS-DOS時代を経てMicrosoft Windowsの普及期まで約15年間[注 3]、NECのパソコンの主力商品として製造販売が続けられた。

全盛期の1987年（昭和62年）に、日本国内の16ビットパソコン小売店頭販売数で市場の90％を占有[10][11]する。

PC-9800シリーズは多種多様な機種が展開された。

1985年（昭和60年）からワープロやCAD用途を意識して性能を高めたPC-98XAなどの高級機種を発売し、1990年（平成2年）に32ビット外部バス（NESAバス）を搭載するHyper98（PC-H98シリーズ）へ派生した。

東芝のJ-3100シリーズやセイコーエプソンのEPSON PCシリーズと小型パソコンの開発を競い、1989年（平成元年）に「ノートパソコン」の名称を広めた98NOTE (PC-9801N) を発売[12]する。

1990年代に費用対効果で優れるPC/AT互換機の台頭により、従来路線を踏襲するPC-9800シリーズの本流は製品計画を見直す。

1993年（平成5年）に、従来のPC-9801型番の機種は、おもにWindowsの利用を想定した高性能機の98MATE（PC-9821シリーズ）と、おもにMS-DOSの利用を想定して低価格を追求した98FELLOW（PC-9801シリーズ）に一新する。

以後PC-9800シリーズは、ハードウェアに業界標準規格を組み込んでPC/AT互換機と類似点が多くなるが、既存の周辺機器やソフトウェアと互換性を維持するため独自のハードウェア仕様も備えた。

1995年（平成7年）にWindows 95が登場してパソコンが一般市場で普及すると、PC-9800シリーズの独自アーキテクチャは利点よりも費用面の不利が拡大する[13]。

1997年（平成9年）にNECは、PC/AT互換機をベースとするPC98-NXシリーズを発表して主力を移行し、2003年（平成15年）9月30日にPC-9800シリーズの受注を終了した。

歴史

16ビットパソコンの開発へ

NECは通信機器メーカーとして創業したが、事業は日本電信電話公社に大きく依存していた。

民需や輸出を拡大するため、1950年代にコンピュータや半導体の開発を始め、1976年に日本IBM、富士通、日立製作所に次ぐ、日本で4番目に高いメインフレームの売上高を記録した[14]。

NECは消費者市場での存在感がなく、その子会社として家電製品を展開していた新日本電気も消費者市場で成功しているとは言い難かった。

メインフレームやミニコンピュータを開発してきたNECの情報処理グループは、マイクロプロセッサを性能や信頼性が劣っているためコンピュータに適していないと見なしており、興味を示さなかった。

しかし、電子デバイス販売事業部マイクロコンピュータ販売部がマイクロプロセッサ評価用キットのTK-80を発売すると、ターゲットに想定していなかった一般のコンピュータマニアや好事家に売れていった。

TK-80の開発者、後藤富雄は1977年（昭和52年）にサンフランシスコで開催されたウェストコースト・コンピュータ・フェアでパソコン市場の立ち上がりを目の当たりにした。

後藤とその部長、渡邊和也はパソコンを開発することを決意した。電子デバイス販売事業部には電子部品店の小さな販売網しかなかったため、新日本電気が持つ家電ルートを使ってパソコンを販売することにした[15][16]。

NECの電子デバイス販売事業部は1979年（昭和54年）にPC-8001を発売し、1981年（昭和56年）には日本のパソコン市場の40%のシェアを獲得した[17]。当時のNEC副社長、大内淳義は次のように述べた[18]。

「たしかにパソコンの育ての親として、電子デバイス部門の貢献は否定できぬ事実である。しかし、パソコンがコンピュータであるのならば、日本電気内ではこれまでどおり情報処理部門が扱うべきであるということになろう。またパソコンが家電であるならば、家電を扱う新日本電気の申し出も拒否することはできない。」

1981年（昭和56年）4月、NECはパソコンの開発を新日本電気とNECの情報処理グループ、電子デバイスグループ、の3つのグループに展開することを決定した。

新日本電気は8ビットパソコンのPC-6000シリーズを、情報処理グループは16ビットのビジネス向けパソコンを、電子デバイスグループはPC-8000シリーズやPC-8800シリーズなどその他の分野のパソコンを担当することになった[18]。

N10プロジェクト

情報処理小型システム事業部では、浜田俊三がプロジェクトの指揮を執り、小澤昇が製品計画を担当した。

当初、開発チームは新しいパソコンを1973年（昭和48年）のNEAC システム100に由来するオフィスコンピュータの小型版として計画としていた。

渡邊和也は、新しいパソコンはMicrosoft BASICを備え、以前のパソコン向けの周辺機器との互換性を維持し、拡張スロットの仕様を公開しなければならないと助言した。

1981年9月、浜田は元請けのアスキーの西和彦にN88-BASICを8086プロセッサ用に書き直すよう依頼した。

西は米国の開発会社所属のビル・ゲイツと相談したいと返答した。

3か月後、マイクロソフトはGW-BASIC（英語版）の開発に忙しいとして、西は浜田の申し入れを断った。

西は「マイクロソフトはBASICをより構造化された内部コードで同じ機能を持つものに書き直しており、それは16ビットバージョンのGW-BASICとして発売される。日本語版のGW-BASICを選択した場合、我々はBASICをより早く提供できるだろう。」と述べた。浜田は「以前述べたとおり、旧来のものと互換性があるBASICが欲しい。」と返答した。両者は合意することができなかった[15]。

渡邊が提案する計画の先行きが不透明になったため、浜田はオフィスコンピュータの小型版を開発するか、渡邊の提案通りにパソコンを開発するか、2つの計画で迷っていた。

浜田と渡邊はPC-8001やPC-8801のアプリケーションを収集して調査しているうちに、消費者市場はこれらのパソコンと互換性のある16ビット機を望んでいることに気付いた。

浜田は異なる市場向けに両方の計画を採用することにした。

1982年（昭和57年）4月、オフィスコンピュータの小型版はNEC独自開発の16ビットマイクロプロセッサμCOM-1600を搭載したNEC システム20 モデル15としてリリースされた。この機種は従来のオフィスコンピュータの新モデルとして発表され、特段注目されることはなかった[15]。

1982年（昭和57年）2月、ソフトウェア開発チームはN88-BASICのリバースエンジニアリングとN88-BASIC(86)の設計を開始した。

その作業は翌月に完了し、開発チームはPC-9801（コードネームはN10プロジェクト）の開発を開始した。

PC-9801のプロトタイプは1982年（昭和57年）7月の終わりに完成した。

N88-BASIC(86)のコードは新規に書かれていたが、西はバイトコードがマイクロソフトのものと一致すると指摘した。

当時、バイトコードに著作権法を適用できるかどうかは不明確だった。

西は浜田に対して、NECはBASICのライセンス料に相当するマイクロソフト製品を購入し、N88-BASIC(86)にはマイクロソフトとNECの双方の名前を著作権表示に入れることを要求した。浜田はこれを受け入れた[15]。

開発チームはサードパーティーの開発者が市場の拡大に非常に重要と考え、発売前から独立系ソフトハウスに50台から100台のプロトタイプと技術情報を無償で提供した[15]。

三菱電機はNECに先行して1982年（昭和57年）1月に16ビットパソコンのMULTI 16を発売したが、その実体は豊富なソフトウェアを自社で揃えてシステムとして売り込むというオフィスコンピュータの性格を残しており、成功しなかった[15][19]。

1981年（昭和56年）に情報処理グループの端末機事業部も「パーソナルターミナル」としてN5200というパソコンシリーズを発売した。

これは8086プロセッサとμPD7220ディスプレイコントローラを搭載しており、アーキテクチャも’PC-9800シリーズと類似していたが、オペレーティングシステムは独自開発のPTOSを採用している。

NECはN5200をインテリジェント端末あるいはワークステーションとして発表し、市販パソコンのPC-9800シリーズとはターゲットが異なっていた[2]。

この複合端末機市場に対して富士通は1981年にFACOM 9450を発売し、日本IBMは1983年にマルチステーション5550を発売した。

PC-9801の登場とシェア拡大

詳細は「PC-9801シリーズ」を参照

PC-9801Fのマザーボード

1982年（昭和57年）10月、PC-9800シリーズ（以下、PC-98）の初代機『PC-9801』は16ビットCPUのNEC μPD8086（Intel 8086互換）を5MHzで駆動し、128KBのRAM（最大640KBまで拡張可能）を搭載、PC-8000シリーズやPC-8800シリーズとのハードウェア・ソフトウェアの上位互換性と298,000円という低価格を売り物にして発売された[20]。

グラフィック画面解像度は640ドット×400ドット8色。

また、当時としては先進的なグラフィック描画機能を持つ自社製のGDC（Graphic Display Controller μPD7220）を2個搭載している。

ディスプレイなどPC-8800シリーズの周辺装置はPC-9801にそのまま流用でき、N88-BASIC用に開発されたソフトウェアは少しの修正でPC-9801に対応させることができた。

これにより、従来のPC-8000シリーズやPC-8800シリーズのビジネスユーザーを取り込むことに成功した。

一方、新規ユーザーは高価な8インチFDD（Floppy Disk Drives）を別途購入する必要があり、ディスプレイやプリンターも合わせると、システムセット価格としては100万円近くになった。

また、基本構成では数字と英文字、半角片仮名しか表示できなかったため、日本語ワープロソフトなどを使用するには別売の漢字ROMボードPC-9801-01を増設する必要があった[21]。

ビジネス分野を中心に漢字ROMやFDDを標準搭載したPC-9801を要望する声があったことに加え、高品質な漢字フォントで印刷できるプリンターが求められた[15]。

当初、PC-9801にはOEMで調達されたPC-8800シリーズ用のプリンターや自社開発のNK-3618が用意されたが、どちらも16ドットフォントに相当するゴシック体で印字するものであった。

書類や本での使用頻度が高い明朝体となると、24ドットフォントを印字できる24ピンプリンターが求められた。

NECはNK-3618の開発を契機に、プリンターを開発した「端末装置事業部」を「プリンタ事業部」に改め、1983年（昭和58年）5月に24ドットフォントが収録された漢字ROMを搭載する24ピンプリンター『PC-PR201』を発売した。

これは当時50万円台であった24ピンプリンターを30万円以下という低価格で発売したことで好評を得た[20]。

1983年（昭和58年）10月発売のPC-9801Fは、CPUに5MHzと8MHzから選択駆動が可能な8086-2を搭載し、2台の5インチ2DD (640KB) FDDとJIS第一水準漢字ROMを標準装備して398,000円 (2ドライブ機) で発売された。

この機種は価格性能比が良好で、企業や技術者に好評を博した[20]。

5インチ2DDフォーマットは本機から新たにサポートされた。

当時、5インチ2HD (1MB) FDDはまだ信頼性が低く、8インチ2D (1MB) FDDは高価だったため、日本語の業務用アプリケーションに必要最小限の容量である5インチ2DD (640KB) が採用される運びとなった[22]。

PC-9801Fと同時に、電子デバイスグループが開発したPC-100も発表された。

こちらはワープロや表計算ソフトを同梱（バンドル）し、同年に発売されたApple Lisaのようなコンセプトを持っていた。

PC-100はマウスや縦横切り替え利用が可能なディスプレイといった先進的な機能を備えて注目を集めたが、従来機のソフトウェアや周辺機器と互換性がなく、ビットマップ処理によるグラフィックを採用したことで文字の表示速度が遅くなったことが影響して売れなかった。

さらに、PC-100のマーケティングは情報処理グループのPC-9800と競合したことでパソコン販売店を混乱させることになった。

1983年（昭和58年）12月、大内はパソコン事業を8ビット家庭用パソコンを扱う日本電気ホームエレクトロニクス（1983年（昭和58年）6月に新日本電気から社名変更）と、16ビットパソコンを扱う日本電気の情報処理グループの、2つの部門に統合することを決めた。日本電気の電子デバイスグループはパソコン事業を日本電気ホームエレクトロニクスへ移管することになった[18][23]。

富士通は1984年（昭和59年）2月に5インチ2HD (1MB) FDDを搭載したFM-11BSを発売し、同年12月には同じく5インチ2HD FDDを搭載したFM-16βを発売した。

これに対抗して、NECは1984年（昭和59年）11月に5インチ2HD FDDを搭載したPC-9801Mを発売。

このドライブは2DDフロッピーディスクを読むことができず、従来機との互換性が劣っていたため市場では成功しなかった。

一方、FM-16βはオペレーティングシステムにMS-DOSではなく既に下火になりつつあったCP/M-86を同梱（バンドル）し、さらにコンピュータ部門ではなく電子デバイス部門が開発・営業を手がけたことが失敗の一因になった。

富士通は1985年半ばにこの方針を転換したが、既に手遅れであった[24]。

別の意見では、富士通はFM-11にビジネスソフトパッケージを同梱（バンドル）したことで、ユーザーがサードパーティーのソフトウェアを購入することを思いとどまらせ、富士通は自身の市場を拡大することに失敗したと考えられた[25]。

1985年（昭和60年）5月に発売されたPC-98XAは、高級ワープロやCAD用途への需要に応えるべく、高解像度のテキスト・グラフィック画面と高速な80286プロセッサを搭載していた[2]。

また、同時に発売されたPC-9801U2は3.5インチFDDを搭載した最初の省スペースモデルとなった。

しかし、両者とも従来のソフトウェアと互換性が乏しかったため不評であった。

それぞれの後継機、PC-98XLおよびPC-9801UV2は、本流のPC-9801シリーズと高い互換性を保っていたため市場に受け入れられ、需要の幅を拡大することに成功した[19]。

PC-9801VM （1985年）

1985年（昭和60年）7月に発売されたPC-9801VMはCPUに8086上位互換の高速なV30を採用し、グラフィックはオプションで4096色中16色表示に対応した。

またPC-98XAに続いて2HD/2DDの両タイプのフロッピーディスクに対応した[26]。このモデルは1年間で21万台を販売するベストセラーとなり[27]、以後のPC-98の基本仕様となった。

1983年（昭和58年）から1987年（昭和62年）にかけて、NECはソフトハウスに対してMS-DOS 2.11のサブセットをソフトウェアへ同梱（バンドル）することを無償で認めていた。

アスキーやマイクロソフトはMS-DOSの普及を促すためにこれを認めていた[28]。

ユーザーの立場では、MS-DOS対応ソフトとは別にMS-DOSを購入する手間が省けるという利点があった[29]。

浜田はNECがアスキーにこれに相当するMS-DOSのライセンス使用料を支払ったかどうか明らかにしていないが、この戦略がソフトハウスの囲い込みに功を奏した。

当初のPC-98は「PC-8800シリーズ上位互換の高速なBASICマシン」で、PC-98の能力を十分に引き出したソフトは少なかったが、早期からサードパーティーに対してソフトウェアの開発を促進したことで、1984年（昭和59年）3月時点で約700本のソフトウェアパッケージがPC-98に対応した[30]。

1987年（昭和62年）3月、NECはPC-9800シリーズの出荷台数が100万台を超え、約5,000本のソフトウェアパッケージが対応していると発表した。

当時の東京リサーチ調べによると、16ビットパソコンの店頭販売数におけるPC-98のシェアは90%を超えた[10]。

NECが日本のパソコン市場を独占できた理由について、1985年（昭和60年）に孫正義は次のように分析した[30]。

509人の日本人ビジネスマンが回答した、1989年時点の家庭におけるパソコンシェア
1989年時点の日本企業937社で使用されていた36,165台のパソコンシェア[31]

「パソコンでのシェア格差はますます広がっている。スタートはNECだけが先行したわけではないのに、なぜこんなに格差がついてしまったのか。早くからハードやOSを積極的に公開し、ソフトや周辺機器を自由につくらせたことが成功したといえる。ライバルメーカーも同じマイクロソフトのベーシックを使いながら公開しなかった。この姿勢の差が今日のシェアの差になって表れている。」

また、NECは既存製品との互換性と資産の継承に注意を払っていた。

PC-9801VMはCPUクロック周波数を8MHzと10MHzで選択できるほか、V30の命令サイクルが8086と異なることから、オプションで8086を搭載した拡張カードも提供していた[26]。

V30はインテルのx86系CPUには実装されていない独自の命令が存在した。

NECはソフトウェア開発者に対してそのような命令を使用しないよう説明していたが、一部のソフトウェアは使用していた。

それらのソフトウェアが動かなくなることを懸念し、1986年（昭和61年）発売のPC-9801VXは80286とV30が電源投入時の設定により排他的に動作するよう設計された[2]。

1988年（昭和63年）発売のPC-9801RAは80386とV30を搭載して同様に対応していた。1990年（平成2年）発売のPC-9801DXよりV30は省略された。

NECはテレビCMや新聞での広告、見本市での宣伝などに多大な費用をかけた。NEC全体の広告宣伝費は1970年代中期まで10億円台で推移していたが、その後は増加し続け、1985年（昭和60年）には250億円を上回った[32]。

小型機や互換機との開発競争

PC-9801LS (1988年（昭和63年）)

東芝は1983年（昭和58年）からラップトップパソコンの開発に取り組んでいた。

1985年（昭和58年）にヨーロッパで発売されたT1100やその後継機は成功を収め、1986年（昭和59年）春から欧米諸国で発売されたT3100はバイト誌から「キング・オブ・ラップトップ」と賞賛された。

1986年（昭和59年）10月にはT3100を日本市場向けに改良したJ-3100を発売し、特に狭いオフィスが多い日本では企業を中心に好評を得た[33]。

T3100が発売されるまで、NECはラップトップ型パソコンを時期尚早と見るなど開発に本腰を入れていなかった。

このため、NECはT3100の開発を察知して慌ててラップトップ型パソコンのPC-98LTを開発した。PC-98LTはJ-3100と同月に発売されたものの、従来機との互換性が乏しく、既存のPC-98用ソフトが動作しなかったため、十分な成功を収めるには至らなかった。

小型化を実現するにはGDCなどの周辺チップを集約したチップセットを開発する必要があったが、3年前からラップトップパソコンの開発に本格的に取り組んでいた東芝にはすぐに追随することができなかった[34]。

1987年（昭和62年）3月、セイコーエプソンは最初のPC-98互換パソコン（以下、98互換機）となるPC-286シリーズを発表した。

NECはこの98互換機を調査し、使用されているBIOSがNECの著作権を侵害しているとして訴訟を起こした。

1987年（昭和62年）4月、セイコーエプソンはPC-286 Model 1から4までの4機種の発売を中止し、別の開発チームによりクリーンルーム設計で開発されたBIOSを採用するPC-286 Model 0を発売した。

このモデルはROM BASIC（本体ROMに収録されたN88-BASIC(86)）が内蔵されておらず、NECはこれを「PC-98との互換性に乏しい」と結論付けた。

当時はROM BASICの需要が依然多く、1990年（平成2年）時点でもNECが発行していたソフトカタログのうち約40%がROM BASICに依存していた[28]。

同年11月、セイコーエプソンは裁判の継続が市場に悪いイメージを抱かれると考え、NECに和解金（金額は非公表）を支払い、告訴の対象になった4機種は今後も発売しないという内容で和解した。著作権侵害の有無については決着が付かないままとなった[32]。

PC-286 Model 0はCPUに10MHz駆動の80286を使用し、同じCPUを8MHzで駆動していたNECの主力機PC-9801VXよりも25%速かった。

1987年（昭和62年）6月、NECはCPUクロック周波数を10MHzに引き上げたPC-9801VX01/21/41をリリースした。

NECは自社のオペレーティングシステム（ディスクバージョンのN88-BASIC(86)やMS-DOS）に、NEC製以外のマシンで起動しないようにするBIOS署名チェックを追加した。

これは通称「EPSONチェック」とも呼ばれた。1987年（昭和62年）9月、セイコーエプソンはPC-286VとPC-286U、および、BASICインタープリタを追加するための『BASICサポートROM』をリリースした。

また、EPSONチェックを解除するためのパッチプログラム『ソフトウェア・インストレーション・プログラム (SIP)』をバンドルした。

新機種はリーズナブルな価格と互換性の良さが評価され、好評を博した[32]。

セイコーエプソンの98互換機は1988年（昭和63年）に20万台の売上を記録し、日本のパソコン市場に新たな勢力が誕生することになった[35]。

1987年（昭和62年）11月、セイコーエプソンはNECに先行してPC-98と完全な互換性を持つラップトップパソコンPC-286Lを発表した。

ラップトップ型の需要はもはや無視できる規模ではなく、PC-98最大手のディーラーである大塚商会もPC-286Lで初めて98互換機を販売リストに加えた[19]。

1988年（昭和63年）3月、NECはデスクトップ型PC-9801との完全互換を実現したラップトップ型パソコンPC-9801LV21を発売した。

完全互換性と小型化の両立には新規に開発された3種類のチップセットが重要な役割を果たし、これらはPC-9801RAなどの主力デスクトップ機にも使用された[36]。

しかし、青液晶を採用したPC-9801LV21は視認性が悪く、バックライト付き白黒液晶を採用したPC-286Lに技術面でも後塵を拝することになった。視認性の問題はJ-3100同様の橙色プラズマディスプレイを採用したPC-9801LS（1988年（昭和63年）11月）と、バックライト付き白黒液晶を搭載したPC-9801LV22（1989年（平成元年）1月）で解決された[19]。
1989年（平成元年）7月、東芝は軽量でバッテリー駆動可能な真のラップトップパソコンJ-3100SSに「みんなこれを、目指してきた」「ブックコンピュータ」というキャッチコピーと「DynaBook」というブランドを添え、宣伝に鈴木亜久里を起用して発売し、これは1年間で17万台を販売する大ヒットとなった。

この登場に危機感を覚えたNECは、同年11月、同様のコンセプトを持つPC-9801Nに「ノートパソコン」というキャッチコピーと「98NOTE」というブランドを付け、宣伝に大江千里を起用して発売した。DynaBookの出だしは順調だったが、1990年には98NOTEの累計販売数がDynaBookを上回った[37]。

1987年（昭和62年）、対抗規格としてマイクロソフトと日本の家電メーカーを中心に構成された標準化団体がAX（Architecture eXtended）を提唱した。

AXは特殊なビデオチップセット（Japanese Enhanced Graphics Adapter (JEGA) ) と日本語キーボード、それに対応するソフトウェアの組み合わせによって、PC/AT互換機で日本語を表示できるようにした。

しかし、価格が割高かつ対応するソフトウェアが少なかったことから、日本のパソコン市場に存在感を示すことはできなかった。

日本のパソコンゲーム文化への影響

1993年までのビット別PC本体の日本国内出荷台数[38]

1980年代初頭、16ビットパソコンは高価でもっぱらビジネス用途として開発・販売されたため、家庭ユーザーは16ビット機よりも8ビット機を選択した。

1980年代半ばまでに、日本の家庭用コンピュータ市場はNECのPC-88、富士通のFM-7、シャープのX1、マイクロソフトとアスキーのMSX陣営が占めていた。

この時代、PC-98で最も人気のあるゲームジャンルは、比較的速いクロック速度と広いメモリ空間を有効に利用していたシミュレーションゲームであった。『大戦略』と『三國志』は特に人気があり、PC-98をパソコンゲームのプラットフォームとして確立した[25]。

日本のパソコンゲームのプラットフォームは、1980年代の終わりから1990年代にかけてゆっくりと、PC-88からPC-98へ移行した。

1990年代には、『ブランディッシュ』や『ダンジョンマスター』などのように、多くのコンピュータRPGがPC-98用に開発されたか他のプラットフォームから移植された。

ディスプレイ解像度とディスク容量が大きいほどグラフィックの表現は向上する余地があるものの、PC-98でのアニメーションの表示は時間がかかるため、困難であった。

この制約の結果、1980年代のテキストを主流とするアドベンチャーゲームの復活としてアダルトゲームやビジュアルノベルが登場し、『同級生』や『この世の果てで恋を唄う少女YU-NO』などが人気を博した。

PC-98が衰退した後、多くの日本のパソコンゲーム開発者は、パソコン販売店で流通していたアダルトゲームを除いてプラットフォームを家庭用ゲーム機に移した[39]。

DOS/V勢力との競争とWindows時代

詳細は「PC-9821シリーズ」を参照

PC-9821Ap (1993年（平成3年）)

1990年（平成2年）、日本IBMはVGAを搭載したPC/AT互換機で日本語テキストを表示できるようにするオペレーティングシステム『DOS/V』を発表した。

日本の他のパソコンメーカーは日本IBMとマイクロソフトが共同で設立したPCオープン・アーキテクチャー推進協議会 (OADG) に加入した。

1991年（平成3年）には日本語版のWindows 3.0が登場し、MS-DOSからWindowsへ、ソフトウェア環境の移行が始まった。

1992年10月、コンパックは128,000円のDOS/Vパソコンを発売した。

この価格は当時のPC-98最安モデルの半値で、他の日本のパソコンメーカーはこの直後に次々と値下げを発表した。

この価格戦争はNECが主導していた日本のパソコン市場を揺るがす出来事として印象づけられ、マスコミに「コンパックショック」と呼ばれた[40]。

1993年（平成3年）に入ると東芝や富士通がDOS/Vパソコンを発売し、セイコーエプソンはDOS/Vパソコンを販売するためにエプソンダイレクトを設立した。

PC-98の主力デスクトップモデルは1988年（昭和63年）発売のPC-9801RA以来、SCSI (Small Computer System Interface) インターフェイスを内蔵したPC-9801RA21（1989年（平成元年））、DMA (Direct Memory Access) コントローラを高速化したPC-9801DA（1991年（平成3年））、486を搭載してファイルスロットを装備したPC-9801FA（1992年（平成4年））と、徐々に機能や性能を向上しながらもコンセプトは従来機を踏襲してきた。

同時期にアメリカではWindows 3.0の普及とパソコンの低価格化が進んでおり、日本にもDOS/Vの登場とともにその波が押し寄せていた。

PC-9801FAはコストの問題からCPUに16MHz駆動の486SXを搭載していたが、これに対してユーザーから「640×400ドットの画面はWindowsには狭い。16MHzでは快適に使えない。」との批判が集中した。

1992年5月、セイコーエプソンは486SX 25MHzのCPUと1120×750ドットの高解像度表示機能を搭載したPC-486GRを、PC-9801FAと同じ価格で発売してヒットした。

NECもこの状況から販売戦略を見直し、1992年7月より新製品の検討が始まった[37]。

次に買いたいパソコン（日経パソコン1993年5月調べ）[41]

1992年（平成2年）10月末、NECはWindows 3.0を標準搭載したPC-9821（愛称は98MULTI）を発表した。

1993年（平成3年）1月より、PC-98の主力デスクトップ機は3つのラインに拡張された。CD-ROMドライブなどホビー向けに必要な機能を一式含んでいる「98MULTi」に加え、Windowsの利用に適した性能を持つ「98MATE」、MS-DOSの利用を主目的とした低価格の「98FELLOW」が発売された。PC-98は対応する日本語アプリケーションが多く、依然日本のユーザーには人気があった[41]。

1993年（平成3年）から1995年（平成5年）にかけて、NECは業界標準規格を採用しつつ製造コストの削減を図った。

PC-98は72ピンSIMM、3.5インチ1.44MBフロッピーディスク、IDEドライブ、640×480ピクセルのDOS画面モード、2D GUIアクセラレーションGPU、Windows Sound System（英語版）、PCI、PCMCIAに対応していった[13]。また、一部のマザーボードの製造をECSやGVCなどの台湾系企業に委託した[42]。

PC-98と日本国内PC本体出荷台数（1990年から1998年。1997年以降はPC98-NXを含む）

PC-98の販売数そのものは順調に増大していたが、PC/AT互換機の販売はこれを上回る勢いで拡大し、PC-98は次第にシェアを落としていった。

これは、パーソナルコンピュータとWindowsの爆発的な普及により、従来とのハードウェア・ソフトウェア互換性を必要とするユーザーが相対的に少数派となったためである[注 4][43]。

この時点ではPC-98もWindows機であることには変わりなく、実績のあるブランドだったことからそれなりの知名度もあり、トップシェアを争うだけの勢力は維持していた。

1997年（平成9年）時点での日本国内シェアは3割とも5割弱とも言われる[44]。

しかし、CPU・チップセット・ビデオチップ・拡張バスなど、PCを構成する各種の要素技術が急激に高度化し、それらのほとんどがPC/AT互換アーキテクチャを前提としていたことから、PC-98に採用する上でさまざまな困難に直面することとなった。

Windows 95の移植においては、NECはアメリカのマイクロソフト本社に技術者を約20人常駐させてPC-98版の開発を進めていた[45]。

Windows 3.1および95の時代にはFMRシリーズ / FM TOWNSなど他社独自アーキテクチャ機も存在していたのに対し、Windows 98の時代にはPC-98以外はほぼPC/AT互換アーキテクチャに収斂したため、NECにはWindowsや各種ドライバの移植コストが重くのしかかることとなった。このようにして、独自アーキテクチャの維持に次第に限界が見えてきた。

1997年（平成9年）10月、NECはPC/AT互換機といえる[注 5]PC97ハードウェアデザインガイド準拠マシンのPC98-NXシリーズを発表し[13]、一般市場におけるPC-98は事実上その使命を終えた。

PC-98の最後の機種は、2000年（平成12年）に登場したCeleronベースのPC-9821Ra43（クロック周波数433MHz、1998年の440FXチップセットベースのマザーボード設計を使用）だった。

2003年（平成15年）、NECはPC-98の受注中止を発表した。2004年（平成16年）3月の出荷終了までに1830万台のPC-98が出荷された[2]。PC-98をサポートする最後のWindowsはWindows 2000であった。

PC-9800シリーズの終焉

詳細は「PC-9821シリーズ」を参照

1997年（平成9年）にNECの主力パソコンはPC98-NXシリーズに移ったものの、多くの制御機器等ではPC-98が依然使用されており、これらの資産をPC/AT互換機等に移行するにはユーザー側に莫大な出費（コスト増）を強いるため、CバスやMS-DOSなどの資産を継承する必要に迫られた（建設用の計算ソフトなどでも、開発経費節減のためPC-98と抱き合わせ販売されていた）。

このため、その後も一部機種を継続販売していたが、2003年（平成15年）9月30日をもって受注終了、2010年（平成22年）10月末にサポート終了となった。最終モデルは「PC-9821Ra43」「PC-9821Nr300」。FC-9800シリーズも2004年1月に販売終了、2010年（平成22年）1月に保守が終了した。最終モデルは「FC-9821Ka model 1/2」。

PC-98の受注終了後は、前述の通りサードパーティによるPC-98互換機（ロムウィン社98BASEシリーズ[46]、エルミック・ウェスコム社（後の図研エルミック社）iNHERITORシリーズ[47]など）の製造・販売が長く続けられたが、後者は2006年（平成18年）末のインテルによる486系プロセッサの製造終了に伴い、2007年（平成19年）9月28日に受注終了、2008年（平成20年）9月30日に出荷を終了した。

その後もPC/AT互換機を用いてPCIカードを実装、Cバス拡張BOXを接続してエミュレートする「iNHERITOR II」、PC一体型の互換システム「iNHERITOR II-A」が販売されていたが、2016年（平成28年）7月に生産を終了している[48]。

また、Cバスインタフェースのボードを利用できるコントローラ付きバックプレーン[49]や、同コントローラやPC/FC-9801シリーズで稼動するボードコンピュータ[50]も販売されていた。

FreeBSDでは、2011年（平成23年）2月にリリースされた8.2-RELEASEまでPC-98に対応していたが、9.0-RELEASE以降、PC-98用のFreeBSDはリリースされていない[51]。

工場の生産ラインや鉄道などのインフラ管理の分野では、様々な制御対象機器との互換性や枯れた技術の安定性を考えると容易に最新式のコンピューターに入れ替える事は出来ず、前述の事情もあって2020年（令和2年）現在でも現場でPC-98が使用されているケースは多く、オークションサイトには数千件の出品があったり、専門の修理業者が存在するほどである[52]。

ハードウェアの特徴

バス
拡張スロット（Cバス）
Cバス用4MBメモリボード

1982年（昭和57年）発売の初代機「PC-9801」はCPUに16ビットのNEC製μPD8086（Intel 8086互換）5MHz、割り込みコントローラに8259Aのカスケード接続、DMAコントローラに8237を使用するなど、インテルの8086ファミリ互換チップを採用しているため、構成がIBM PCと似ている[53]。

ただし、外部バスとして8ビット幅のXTバス（XT bus architecture）を搭載したIBM PCと異なり、筐体を開けずに抜き差し出来る16ビット幅の拡張スロット（通称、Cバス）を採用している。

幅広く事務用途や工業組込用途に適合するよう、ハードウェア面ではPC-8000/8800シリーズに似たシステム構成を取り、従来のPC-8000/8800シリーズユーザーが移行しやすいよう工夫されている。

内部は8086向けにハードウェアを最適化し、CUI向けに性能を特化させた16ビットパソコンである。PC-9801では、μPD8086がマキシマムモードで構成され、バスコントローラとしてμPB8288[54]が採用されている[55]。

同時期に米国で爆発的に普及した[56]IBM PCを取り上げると、IBM PCがCPUとして採用した8088は内部的には汎用レジスタ長が16ビット、リニアにアクセスできるメモリの最大容量を決定するアドレスバスは20ビット長（=1Mバイト）であるが、供給安定性の観点から8ビットCPU用の周辺チップがそのまま利用できるように、外部バス幅は8ビットとなっている[15]。

対して、PC-9801は当初から8088の上位機種である8086をCPUとして採用、外部バス幅は16ビットとなっており、バスクロックは10MHz、最大転送速度は毎秒1MBでIBM PC（モデル5150）よりも大幅に高速な転送能力を備えている点が優れていた[57]。

これはグラフィックの性能を左右すると考えられ、IBMマルチステーション5550ではCPUに8088ではなく8086が採用された[58]。

なお、PC-98では、その後の機能拡張でも互換性維持を大前提としてメモリやI/Oへアドレスを割り付けていった。

その結果、VRAMのように割り当てられたアドレスが不連続になるものがあったほか、初代機からの部品数削減の名残で一部のI/Oアドレスが一見無意味にデコードされていない、またユーザー用に予約されている箇所が極端に少ない、という状態になってしまった[要出典]。

ノーマルモードではPC/AT互換機同様、CPUの持つメモリ空間1Mバイトのうち、VRAMやBIOS ROM等の予約領域を除くと、ユーザーが利用可能なメイン・メモリ空間は最大でも640Kバイトで区切られてしまうメモリマップとなっている。

この時代にはそれが問題となることはなかったが、ソフトウェアが肥大化したMS-DOSの全盛期には、日本語入力システムなどのデバイスドライバを常駐させた後の少ないフリーエリアのやりくり、特に起動時に500Kバイトから600Kバイト程度のフリーエリアを必要とするアプリケーションのための領域確保にEMSやXMSといった知識が必要になり、ユーザーは苦労することになった（※　これのおかげで、モック買ったりして、随分メモリ空間の勉強をした）。

ハイレゾモードではVRAMの割り当て方法がこれと異なり、最大768Kバイトのメイン・メモリ空間を確保できる。

PC-98XA以降ではサポートされる物理アドレスが従来の20ビットから24ビットに拡張された80286の搭載に伴い、4ビット分のアドレス線を未定義の信号線に割り当ててCバスを24ビットアドレス対応に拡張する仕様変更が行われている。なお、この機能についても従来の拡張ボードとの互換性維持に対する配慮が行われており、ボード挿入時に拡張ボード右奥に搭載されたバーが本体側スロット右上に追加搭載されたスイッチを押し下げ、本体に24ビットアドレス対応であることを通知した場合にのみ有効となる[59]。

1990年（平成2年）に発売されたHyper98（PC-H98シリーズ）は32ビット外部バスのNew Extend Standard Architecture（NESA）を搭載。1993年（平成5年）発売の98MATEはVESA ローカルバス（VLバス）のようにCPUのメモリバスに直結した独自仕様の「32ビットローカルバス」を搭載する[60]。これは短期間のうちにPeripheral Component Interconnect（PCI）に置き換えられ、以後はPCIスロットと16ビット幅の拡張スロットが共存することになった。

グラフィック

PC-9801F上のμPD7220
8色テキストと16色グラフィックを重ねて表示した例（VMモデル以降の4096色中16色表示を使用）

PC-98は日本語の文字を高速に表示するために漢字ROMとテキストVRAMを搭載している（ただし初代機とPC-9801Eでは漢字ROMは別売）。

また、当時の水準としては高精細かつ高速なグラフィック処理のために、自社製の汎用グラフィックコントローラGDC（Graphic Display Controller μPD7220）を2個、テキスト用（マスタ動作・CRT同期信号を生成）とグラフィック用（スレーブ動作）にそれぞれ使用する[61]。

テキストVRAMとは別にグラフィックVRAMも備えており、グラフィック画面の解像度は640ドット×400ドット8色（RGBを各1ビットで表現して組み合わせた8色固定パレット、デジタルRGBと呼ばれた）を始めとするPC-8800シリーズ上位互換の画面モードとすることで、BASICレベルで互換性を確保している。

テキストVRAMに文字コードを書き込むだけで画面上に文字を表示でき、またグラフィックVRAMの画面と切り替えたり重ねたりすることができる。

また、テキスト用GDCに付随してテキスト表示の滑らかなスクロールを実現する回路を搭載し、テキスト画面・グラフィック画面ともに、ハードウェアによる1ライン単位の縦スクロールおよび16ドット単位の横スクロールを可能にしている[61]。

2つのVRAM（テキスト画面とグラフィック画面）を使い分けることで、ワープロやエディタなど文字系のソフトウェアを使う場合は、他の機種よりも有利だった。

初期のワープロソフトでは[要追加記述]、高速に表示できるテキスト画面で文章を入力し、精巧に表示できるグラフィック画面で印刷イメージを確認するものがほとんどだった。
テキスト画面にはPC-8000シリーズと同様のキャラクタグラフィックモードも実装され、PC-8000シリーズ/PC-8800シリーズと部分的ながら互換性を保つよう考慮されている[62]。
しかし、後年にWindowsが登場した際に、テキストVRAMは複数のMS-DOSアプリケーションを同一のグラフィック画面上に表示することを難しくした[63]。

GDCは直線・円弧などグラフィック図形の描画機能、縦横方向へのスクロール機能を持つ。

GDCの機能は直線の描画には使用されたが、円弧の描画には使用されていなかった[64]。

μPD7220にはVRAMをCPUのメモリアドレス空間から分離して配置するための機能が用意されているが、PC-98ではCPUのメモリアドレス上にVRAMが配置され、CPUからもVRAMに直接アクセスできるようになっている。

これにより、VRAM上でのグラフィック図形の移動はGDCを使うよりもCPUでブロック転送を行った方が高速に処理することができる[61]。

PC-9801Fでは初代PC-9801の2倍のグラフィックVRAMを搭載し、640×400ドット8色表示において、画面をちらつかせることなくグラフィックを描画するダブルバッファリングを可能にしている。

PC-98XAは、ワープロやCADを快適に使いたいという需要に応えるべく、表示解像度1120×750ドット、16色、24ドットフォントによる高精細表示を可能にしている。

この際、VRAMのアドレスやBIOSなどアーキテクチャが変わったため、従来のソフトウェアがそのままでは動かなかった。

後継のPC-98XLでは、PC-98XAと互換性があるアーキテクチャをハイレゾモード、本流のPC-9801シリーズと互換性があるアーキテクチャをノーマルモードとして、2つのアーキテクチャをスイッチで切り替えることができる。

この系統は32ビット拡張バス (NESAバス) を搭載したHyper98（PC-H98シリーズ）へ引き継がれたが、1993年の98MATEとウィンドウアクセラレータボードの登場でその優位性は薄れた[65]。

PC-9801VMではグラフィック機能が大きく強化され、従来機でのデジタルRGB出力による8色表示から、アナログRGB出力による4096色中16色同時発色表示に改良されている（一部モデルではオプション）。

この表現力を生かすため、VRAM各プレーン同時書き込み制御に対応したグラフィック処理プロセッサGRCG（Graphic Charger）が追加されている[66]。

PC-9801VXは新たにGRCG上位互換のEGC（Enhanced Graphic Charger）と呼ばれる、VRAM各プレーン同時制御を読み出しにも対応させて高速化を実現した新グラフィック処理プロセッサを搭載している[66]。

また、グラフィック用VRAMにはデュアルポートRAMを採用し、CPUからの書き込みとCRTCからの読み込みが同時にできるようになったため、VRAMへのアクセス速度が向上している[67]。

当時のソフトウェアは性能を引き出すためにハードウェアに依存して設計されており、特にグラフィックの仕様を維持することは互換性を維持する上で絶対であった[2]。

PC-98の本流ではPC-9801VM以来、既存ソフトウェアの互換性と資産継承を優先したためグラフィックの仕様は固定されていたが、1992年（平成4年）発売のPC-9821ではVGA解像度に相当する独自仕様の640×480ドット256色表示グラフィックモードが追加された。

また、1993年（平成5年）からはWindowsやOS/2での利用に最適化された汎用のグラフィックチップ及びその機能が「ウィンドウアクセラレータ」と称して、オンボードだけでなく拡張ボードとしても提供された[13]。

補助記憶装置

PC-98のフロッピーディスクは、PC-8800シリーズから継承した5インチ2D（両面倍密度）のインテリジェントタイプのものを除き、内蔵DMAコントローラを使用することで、CPUの動作と並列してファイル操作が出来た。

PC-9801VMでFDDまわりの仕様がほぼ確立し、従来の1MB[注 6] FDDインターフェースをベースにした2HD/2DD自動切替ドライブが以降の機種に標準搭載されるようになる。

このときPC-98では8インチ2Dとのフォーマットの互換性が維持され、3.5インチでも1.25MB (1232KiB) のフォーマットが標準となった。

このためPC-98では後年の機種で3モードFDDに対応するまでの間、すなわち日本国内シェアを独占した全盛期の機種の多くが、世界標準である1.44MBフォーマットの3.5インチFDを読み書きできないという互換性の問題を生じることになった。詳しくはフロッピーディスクの項目を参照。

PC-98のソフトウェアは容量の都合上プログラムディスクとデータディスクの2枚に分けた上で運用される場合が多く、また、日本語の業務アプリケーションを実用的なレベルで動かすには1.25MBの容量が必要であった。

例えば、一太郎のプログラムディスクはMS-DOSの実行環境とメインプログラム、日本語入力システム (ATOK) とその辞書ファイルがちょうど1.25MBのフロッピーディスクに収まった[68]。1980年代の時点でパソコンにとってHDDは高価なオプション機能であり、多くのマシンは2台のFDDのみ搭載していた。

「98FELLOW」「98MATE」シリーズから、内蔵3.5インチFDDは[注 7]、従来のPC-98のフォーマットに加え、PC/AT互換機で使われている1.44MBフォーマットにも対応するようになった。

それ以前の機種や外付けFDDの場合、DOS上であれば1.44MBに対応させた外付けFDD製品も存在するが、この場合は独自のDOSドライバを使う方式のため、Windows 95等では1.44MBに対応しないという問題があった[69]。DOSとWindowsの両方に対応した方法としては、SCSI接続のスーパーディスクドライブを使う方法がある[70]。

ハードディスクドライブ (HDD) 用インターフェイスには当初、SASIまたはST-506を使用しており、拡張ボードではPC-9801-27として提供された。

1987年（昭和62年）にCD-ROMドライブのみをサポートするSCSIインターフェイスボードが発売され、1988年（昭和63年）にはNEC製SCSI HDDに対応したPC-9801-55 SCSIインターフェイスボード（通称、55ボード）が発売され、その後の一部の機種ではこのボードに相当するSCSIインターフェイスが内蔵された。

55ボードやサードパーティーが発売したSCSIインターフェイスボードは、それぞれ自社が販売するHDDしかサポートしなかったことに加え、品質の悪いケーブルが出回っていたため、相性問題を引き起こしてユーザーを混乱させた。この問題はPC-9801-92 SCSIインタフェースボード（1993年（平成5年）7月出荷）が登場する頃になってようやく終息する目処が立った[71]。

IDEは98NOTEでは早期から内部的に使われていたが、デスクトップ型では98MATEから使われている[13]。IDEはBIOSレベルではSASIと同等のものとして動作するため、IDEが使われる前に発売されたオペレーティングシステムでもSASIと同様に扱うことができる[72]。

キーボード

PC-98の典型的なキー配列

PC-9801のキー配列はPC-8801を基本としつつ、PC-8801ではシフトキーと5個のファンクションキーの組み合わせで10個の機能を呼び出していたところを、PC-9801では初めから10個のファンクションキーを配置している。また、漢字変換用に「XFER」キーが新設され、カーソルキーは移動方向に対応した配置になった[61]。内部的にはμPD8048（Intel 8048相当）などのマイコンを内蔵したシリアル接続タイプで[73]、ハードウェア的には直接読み取ることはできないが、BASICプログラムの移植性を考慮して、BASIC上からはPC-8800シリーズと同様にI/O命令でキースキャンコードを読み出せるよう部分的にエミュレーションされている[74]。

PC-9801Fではキーボードの接続コードと端子が細くなった一方、本体側の端子は背面へ移動したためコードが長くなった。また、ステップスカルプチャ構造となり、使用感が改善された[22]。

PC-98XAではvf・1からvf・5まで5個の機能キーを追加し、Homeキーが4つのカーソルキーの中央に移動した[75]。

PC-9801RAからは新たに開発されたキーボード内部制御用のASICが搭載され[76]、同時に発表されたOS/2のタスク切り替えに対応するため、CapsLockおよびカナロックがソフトウェアによるロックになった。オルタネイト式スイッチによる機械的なロックは廃止され、キーボード上のLEDにロック状態が表示されるようになった[75]。

98MATEや98FELLOWでは製造コスト削減により、キーボードはそれまでのメカニカルスイッチからメンブレンスイッチの安価な物（下記PC-9801-106相当）に変更され、キータッチは反発感のある物になった[77]。さらにWindows 95が開発されて以降は、Windowsキーとアプリケーションキーが追加された（下記PC-9801-119相当）。

98MATEや98FELLOWが発売された頃から、別売りの純正キーボードとして、本体付属のものとの同等品2種に加え、PC/AT互換機と同配列の106キーボードや、特定のNEC製ソフトウェアに対応した専用キーボードも発売されていた。

PC-9801-98: 楽々キーボード（矢印キーが中央にあるなど、通常と異なるキー配置）
PC-9801-106: 98標準キーボード（Windowsキー、アプリケーションキーなし）
PC-9801-114: PC-PTOSキーボード（N5200シリーズ準拠。PC-PTOSインストールモデルと同等）
PC-9801-115: 文豪DPキーボード（文豪DP-OFFICEインストールモデルと同等）
PC-9801-116: 106キーボード（PC/AT互換機準拠、アプリケーションキーなし）
PC-9801-119: 98標準キーボード(95)（Windowsキー、アプリケーションキーあり）

サウンド

PC-9801-26K サウンドボード

初期のPC-9801は音程固定のブザーのみを内蔵していた。PC-9801U2以降はIBM PCのように8253 プログラマブルインターバルタイマ（英語版）を制御することでビープ音の音程を変えられるようになった。また、オプションでPC-8801mkIISR相当のサウンド機能（ヤマハ製FM音源チップのOPN、2個のアタリ仕様ジョイスティックポート、N88-BASIC(86)にサウンド命令を追加するBIOS ROM）を搭載した拡張ボードPC-9801-26 サウンドボードなどが発売された。PC-9801型番の3.5インチFDD搭載モデルは、多くのモデルでは家庭用を意識して[78]、5インチモデルよりも小型の筐体で、標準でPC-9801-26K相当のモノラルFM音源を搭載した。このサウンド機能はPC-98対応ゲームソフトをプレイする上で、BGMや効果音を鳴らすために必須であった[79]。

このサウンド機能は1992年（平成4年）発売のPC-9821と1993年（平成5年）発売の98MATEで大幅に強化され、OPN上位互換のOPNAとCD音質のステレオPCM音源が内蔵された。このサウンド機能は98FELLOWや従来機ユーザー向けにPC-9801-86 サウンドボードとして発売され、PC-9801-26Kの上位互換として多くのゲームソフトが対応した[79]。

PC-8800シリーズ互換のPC-98DO+はPC-8801MAと同等のOPNAを標準搭載し、またOPNAのADPCM用のメモリも搭載している。PC-98GSやPC-9801-73/86/118音源ボード、またそれら相当の音源内蔵機では、OPNA用ADPCMのメモリを搭載せず、OPNAとは別に搭載されたPCM音源を代わりに使用する仕様になっている。それ以外の機種でOPNAのADPCMを使う場合は、サードパーティーのメーカーが発売したOPNA音源ボードのスピークボード（または互換品）を搭載するか、または本体や音源ボードに搭載されるOPNAにメモリを増設・接続する改造をしなければならない。

ソフトウェア資産

一太郎 Ver.3（1987年（昭和62年）)

PC-98はNEC自社開発のN88-BASIC(86)を読み出し専用のROMに記録した状態で搭載し、同社の8ビットパソコン、PC-8800シリーズと言語レベルで高い互換性を持つ。

また、当時としては強力な日本語処理機能を持ち、さらにNEC自身が積極的にソフトウェア開発の支援を行なったため、多数のPC-98専用アプリケーションが登場した[62]。

1992年（平成4年）9月の時点で、PC-98に対応する約16,000本のソフトウェアのうち、60%がCADを含む業務用アプリケーション、10%がオペレーティングシステムや開発ツール、10%が教育用ソフトウェア、残りの10%はグラフィック、ネットワーク、ワープロ、ゲームを含むその他で構成されていた[41]。

1985年（昭和60年）から発売されている一太郎はPC-98のキラーソフトと見なされ、1991年（平成3年）までにシリーズ累計100万本が販売された[68][80]。

また、1986年（昭和61年）にLotus 1-2-3の日本語版がPC-98へ最初に移植され[29]、1991年（平成3年）までに累計50万本が販売された[81]。

MS-DOS 3.3C（1990年（平成3年））

また、非常に多彩なバージョンのOSが移植されていた。詳細は以下のとおり。

NEC自身により、MS-DOS、CP/M-86、OS/2 1.x/2.11/Warp V3/Warp Connect/Warp 4、Windows 1.x/2.x/3.x、Windows 95/98/98SE、Windows NT/2000、PC-UX

サードパーティーにより、UNIX SVR4

ユーザーコミュニティにより、386BSD、FreeBSD、NetBSD、Linux、FreeDOSがそれぞれ移植された。

ホビーユースにおいても多数のゲームソフトが発売され、日本独自のパソコンゲーム文化の形成に大きく影響した。

これらの圧倒的なソフトウェア資産を背景に、日本国内市場においては、一時期はほぼ寡占状態に近く使われていた。

N88-BASIC、MS-DOSなどには、NEC純正の日本語入力システムが付属していた。時代が下るにつれてかな漢字変換能力が向上し、それにつれて名称がNECDIC（単文節変換）、NECREN（連文節変換）、NECAI（AI変換）などと変わっていった。

また、サードパーティーの日本語入力システムも、主にワープロソフトに付属する形で普及した。代表的なものにATOK、VJE-β、松茸、WXシリーズなどがある。その日本語入力システム固有の操作性に慣れ親しんだ結果、バージョンアップした上で使い続ける固定客も生み出した。

（※　VJEも使ったぞ。ATOKに比べて、メモリが節約できるんで、重宝した。しかし、辞書引継ぎに難があって、ATOKに戻した。）

ソフトウェアエミュレータ

PC-98のソフトウェアエミュレータが各種存在し、一部企業から提供されていた時期もあるが、現在は主に私的プロジェクトにより展開されている。高度な再現には、条件よって利用者自らが所有権を持つ実機から取得したBIOSが必要となることがある。以下に、ソフトウェアと動作環境・代表的な事例を示す。

Neko Project II(np2) - Windows(x86,x64),Windows CE,Macintosh(PowerPC,Intel Mac)
DOSBox-X
PC-9801エミュレータソフトウェア - 1987年発売・シャープ「MZ-2861」添付ソフトウェア
T98-NEXT - Windows(x86)　- 開発停止
PC98E - DOS/V- 開発停止
エプソンプラットフォーム・エミュレータ 98/V - DOS/V
    EPSON PCシリーズ（PC-98互換機）を発売していたセイコーエプソンがPC/AT互換機に参入する際、PC-98のソフト資産をPC/AT互換機で活用するためのサポートソフトとして1995年（平成7年）に発売したソフトウェアである。ソフト単体で9,800円、エミュレートの際に画像処理を高速に行うための「98/Vアクセラレータ」を29,800円で発売していた[82][83]。
Virtual98 - Windows(x86)- 開発停止
    PC/AT、PC-9801デュアル互換機・TOMCAT PC-3/Xを発売していたトムキャットコンピュータも1991年（平成3年）に仮想98システム「Virtual-98」というエミュレータを開発・販売した[84]。

NECのPC-98でなく、互換機であるEPSON PCシリーズを再現するエミュレータもあり、事実上、PC-98のエミュレータとして使用されている。

ANEX86 -Windows(x86)- 開発停止
    シェアウェアのANEX86は、EPSONのPC-286のエミュレータである。

本流のPC-98とは異なるアーキテクチャを持つPC-98DO/XA/XL/RL/LT/HAを再現するエミュレータもある。

ePC-98DO, ePC-98XA/XL/RL, ePC-98LT, eHANDY98 - Windows(x86)

98互換機の登場

「EPSON PCシリーズ」を参照

前述のように、PC-98のソフトウェア資産は圧倒的であり、NEC自身が投入したものも含め、別アーキテクチャのコンピュータは苦戦を強いられた。

セイコーエプソンは98互換機である「EPSON PCシリーズ」を開発。その後、NECは自社開発のDISK-BASICやMS-DOSに自社製ハードウェアであるか確認する処理を付け加えるなどした（通称：EPSONチェック）が、セイコーエプソンではそれを解除するパッチ（SIP）を供給[注 8]し、サードパーティー機器の互換性検証を行い情報提供したり、PC-98より高性能低価格の機種をラインナップするなどの展開を行い、ユーザーの支持を集めシェアを伸ばしていった[10]。

エプソン以外にも、トムキャットコンピュータとプロサイドがPC/ATとPC-9800のデュアル互換機を販売したり、シャープのMZ-2861がソフトウェアエミュレーションによりPC-9800シリーズ用のソフトを動作させるなどの試みもあったが、定着には至らなかった。

日経パソコン誌はその原因として、「互換機」というイメージの悪さではなく、ターゲットを明確にして魅力ある製品を企画できなかったことと、販売力が弱かったことを指摘した[43]。

産業用コンピュータとしては組み込み用を中心とする機種が存在し、ワコム（現ロムウィン）社98BASEシリーズやエルミック・ウェスコム社iNHERITORシリーズなどが発売された。

これらはNECによるPC-9821シリーズやFC-9800/9821シリーズを含むPC-9800シリーズ全体の打ち切り後も生産が続けられたため、既存ハード・ソフトウェア資産の継承が必要な工場・鉄道用信号機器向けなどを中心に一定の生産実績を残している[要出典]。

PC-9801互換のボード・コンピュータとして、ワコムエンジニアリングから BP486L が発売されていた。CPUは486 DX2 40MHz, SX2 40MHz, SX 20MHz の3種類、メモリは1M/4M/8M、MS-DOS はROM で搭載された[86]。また、BP386Lは386SX 20MHzを採用し、搭載メモリ1MBであった[87]。

サードパーティー機器

前項の如く、互換機の販売には否定的であったNECであるが、周辺機器や拡張カード、特に純正品互換周辺機器の開発、販売には協力的で、非常に多くの製品が多くのメーカーから販売されていた。

55ボード問題

PC-9801-55U SCSIインタフェースボード

1988年（昭和63年）にNECが発売したPC-9801-55（無印）/L/U SCSIインタフェースボード（その相当品を内蔵する機種を含む、以下55ボード）は、最大40MBのHDDを2台までしかサポートしなかったPC-9801-27 SASIインタフェースボードに代わる、大容量HDDへの対応を視野に入れたものであった。

しかし、米国国家規格協会 (ANSI:American National Standards Institute) が策定した初期のSCSI規格には曖昧な点が多く、メーカーで自由に使えるコマンドやパラメータが存在したため、同じSCSI準拠の機器でもメーカーが異なると互換性を保証できない状況にあった。

ANSIはコマンド仕様の共通化を図って共通コマンドセット (CCS) を提唱していたが、55ボード登場時点ではSCSIとCCSを統合したSCSI-2の策定を進めている最中にあった。

また、55ボードやPC-98のパーティション管理が特殊な仕様を抱えており、サードパーティーメーカー各社の対応が分かれたため、SCSIボードと異なるメーカーのHDDを接続した場合に容量を誤認したり、容量が正しくてもフォーマットに互換性が無くデータを読めない・起動できないなどの不具合が生じた。

このため、当時のPC-98においてSCSI HDDはSCSIボードと同じメーカーから購入することが通例となっていた[71]。

PC-98はC（シリンダ数）/ H（ヘッド数）/ S（トラックあたりのセクタ数）といったパラメータでHDDを管理している。

55ボードはSCSI規格のMode SenseコマンドでHDDからパラメータを取得しているが、NEC純正オプションの増設用HDDに使われた当時のNEC製HDDは、代替セクタを含まないセクタ数（有効セクタ数）を返すようになっているのに対し、CCSでは代替セクタを含む値を返すよう具体的な仕様が策定され、他社製HDDはこれに追従している。

この違いから、SCSIボードやHDDの組み合わせによっては容量を誤認することがある。後にサードパーティーから発売されたSCSIボードでは、Read CapacityコマンドとMode Senseコマンドで得られた値から有効セクタ数を算出することで、どちらのHDDでも55ボードと同じパラメータになるよう互換性を保っている[71]。

55ボードは接続されているHDDが自社製のものであるか否かを判定するため、SCSIベンダIDの先頭3文字の「NEC」という文字列を参照するチェックを行い、該当しないHDDが接続されていた場合は別の処理を行う、特に、ハングアップして起動しないという動作を主に指す。

後者の対策のため、NECはサードパーティーがNECのベンダ名を返してもよいことを公式に認めていた[88]。

サードパーティーメーカー各社はこのチェックを回避するため、自社製のより高性能、高機能なSCSIボードとHDDをセットで販売するか、あるいはSCSIベンダIDを「NECITSU」などに変更して販売していた。NECチェックの存在は先述の非互換性による不具合を防止するためと考えられているが、一部からはNEC製品を独占的に販売するためではないかという厳しい声も聞かれた[88]。

パーティション管理の方法が互換性問題をさらに複雑にした。

PC-98はHDDのパーティションをシリンダ単位で1MBずつ区切る。

1MBの区切りがシリンダの途中になった場合、そのシリンダの残りの部分は使わず、次のシリンダを起点に1MBを区切る。

そのため、シリンダの大きさによっては1MBの区切り毎に未使用領域が存在することになり、HDDのパラメータによっては総容量の20%程度が無駄になる場合がある。

サードパーティー製のSCSIボードには、ヘッド数やトラックあたりセクタ数を最適な値に変換してパラメータを返すことで、無駄になる容量を減らす工夫をしたものが登場した。
しかし、この変換に用いる値がメーカーやボード毎に違うので、あるSCSIボードでフォーマットしたHDDは他のSCSIボードでは読めず、再フォーマットしないと使用できない場合がある[71]。

後年になってC/H/S（または最大容量）のパラメータを手動入力もしくは既存のフォーマット状態からそれらを自動認識できる「マルチベンダ」と呼ばれる方式のSCSIボードがサードパーティーの主流となったことで互換性が取れるようになっていった[89]。

NEC自身もサードパーティーの動向を調査した上で、1993年に55ボードの後継となるPC-9801-92 SCSIインタフェースボードを発売した。

これは、NECチェックに該当するHDDは55ボード互換で動作し、該当しないHDDはパラメータを最適化（ヘッド数8、トラックあたりセクタ数32）して返すようになっている。ボード間でパラメータが違うことによるフォーマットの非互換性は解消していないが、NECがこの方式でパラメータを定めたことによりサードパーティーにパラメータの統一と互換性問題解消への指針を示した形になった[71]。

モデムとの通信速度

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: “PC-9800シリーズ” – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2016年10月）

PC-9800シリーズのCPUのクロック周波数は、機種によって5/10MHz系のもの（5MHz、10MHzなど[注 9]）と8MHz系のもの（8MHz、16MHz）が存在し、この系統によってRS-232Cの通信速度の設定が異なっていた。

どちらでも仕様上サポートされているのは9600bpsまでであり、これを超える速度を設定しようとすると、5/10MHz系では19200bps、38400bpsという一般的な速度になるのに対して、8MHz系では20800bps、41600bpsという半端な速度になってしまっていた[注 10]。

モデムが高速化して、パソコンとの間の通信速度が9600bps以上になると、5/10MHz系の機種では問題なく通信速度の設定ができるのに対して、8MHz系の機種ではモデムが対応している一般的な速度に設定できないため低速通信を強いられる、という問題が表面化した。
この問題に対処するため、サードパーティから高速対応のRS-232C拡張ボードが発売された[注 11]。また、国産のモデムでは、8MHz系で設定可能な半端な速度に対応するものが増えた。

PC-9821シリーズでは通信系統のクロック供給が5/10MHz系に統一された上で、最初期の機種を除いてOSからの設定が115200bpsまでに強化されている。また、互換機のEPSON PCではCPUのクロックとは別に通信系統には5/10MHz系のクロックが供給されている。

評価

マーケティング

あるジャーナリストはNECが日本に「パソコン王国」を築き上げることができた要因を次のように説明した[24]。

ビジネスパソコンに対する新しい需要に迅速に対応した。
多くのサードパーティー開発者を引きつけ、ソフトウェアの開発と配布を独占することに成功した。
オペレーティングシステムにマイクロソフトのMS-DOSを採用した。

日本IBMがIBM PCの代わりにマルチステーション5550を販売したように、欧米市場のパソコンはディスプレイ解像度やメモリの制約から漢字表示に対応できなかったため[90]、DOS/Vとより高速なパソコンが登場するまで日本のパソコン市場に参入することができなかった。

VZ Editorの開発者である兵藤嘉彦は「PC-98には漢字メモリとノンインターレースモニタの2つの利点があり、どちらもユーザーに快適な日本語環境を提供した。」と回顧した[91]。

大塚商会の大里堅常務（1989年時点）は「花王など先進ユーザーは当時8000でOA化を始めていたが、ビジネスに使うには速度や漢字処理に問題があった。そこに出た9800は完成度も高かったので、流通もユーザーもすぐに移行した。」と証言した[19]。

NECの浜田はPC-98が成功した最大の理由として、ソフトハウスから協力を得ることができたためと考えた。

浜田は「パソコンのサードパーティー（ソフトハウス）は、たしかにPC-8001、8801で、ある程度育っていた。

ただし、それは組織的に育てられたものではない。自然発生的に生まれて、それをハードメーカーが放任的に傍観してきた。

ところが、PC-9801の段階になって初めて、その考え方を180度近く変えたわけです。ソフトハウスを私どもが意識的に育てようという姿勢を強力に打ち出した。」と回顧した[23]。

あるコンピュータコンサルタントは、IBMがNECの戦略に影響を与えたと指摘した。

1982年（昭和57年）より、NECには4つのパソコンシリーズがあり、IBMのメインフレーム事業のように幅広い価格帯をカバーしていた。

しかし、NECのパソコンは互いに互換性が乏しかったため、ユーザーやソフトウェア開発者から批判された。

1983年にパソコンのラインナップが整理された後、NECはPC-98を展開していき、その機種の数は競合メーカーを上回った。

また、IBMがIBM PCに対して行ったことと同じように、NECはサードパーティの開発者を支援した。

PC-98の基本的なハードウェアもIBM PCに似ていたものの、互換性はなかった。彼は、NECが独自開発のメインフレームに誇りを持っていたため、IBM互換パソコンのリリースを避けたと推測した[92]。

ある大学助教授は「ユーザーは最も遊戯性のあるPCを選んだ」という題のエッセイを記述した。

彼はPC-98を普通の16ビットパソコンであると感じたが、それは遊戯性を否定しなかったため多くのゲームが存在したと考えた。富士通は16ビットパソコンをゲームプラットフォームとして考えず、IBM JXはゲームの重要性が低いとみて扱ったため、魅力が失われた。彼はパソコンの本当の価値は売り手ではなく顧客が見つけるべきものと結論付けた[25]。
後世への影響

月刊アスキーのライターは、日本語入力システムと日本のテレビゲーム業界がPC-98時代に著しく成長したと述べた。

PC-98には漢字ROMがあったため、日本語アプリケーションと日本語入力システムが開発され、互いに影響を与えた。

PC-98用にパソコンゲームを開発していた会社は、ゲーム事業をファミリーコンピュータに移して展開した。彼は当時のほとんどのプログラマーがPC-98でプログラミングを学んでいたと信じた[91]。

批判

1980年代後期、競合企業はNECが市場を独占していることに対して批判した。

日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会が開いた互換機問題についての公開討論会にて、ソードの創業者である椎名堯慶は「日本のパソコン・マーケットは特定一社の独占的シェアのために窒息している。自由度がない。だから値段もアメリカの3倍から4倍もしている。アメリカ並みの国際価格を実現するためにも、互換機時代が絶対に必要だ。」と述べた。あるソフトハウスは「日本には優秀なエンジニアが少ししかいないのに、互換性のないマシンが増えるほど、開発リソースは分散されます。」と不満を挙げた[32]。

IBM PCやApple IIとは対照的にNECがPC-98の新モデルを毎年リリースしていたように、日本のパソコンの寿命は短かった。

PC-9801VX01/21/41のBASICインタープリタがEGCチップセットに対応した時、重いグラフィック処理を行うソフトウェアの多くはC言語で開発されていたため、それを使用しなかった。あるソフトウェア開発者は「特別なもの (EGC) を使用することはトレンドに反します。新しいマシンが頻繁に出てくる場合は、それを使いたくありません。」と述べた[93]。

脚注
[脚注の使い方]
注釈

^ 最終出荷は2004年（平成16年）3月まで[4]。
^ 未来技術遺産と俗称される。
^ 初代「PC-9801」発売の1982年（昭和57年）から、後継アーキテクチャとなるPC98-NXシリーズ発売の1997年（平成9年）頃まで
^ 1991年に電通リサーチが行ったアンケート調査によると、パソコンの選択基準で最も重視されたのが「互換性」であった。
^ ただしNECは当初そのようには呼んでいなかった。その後、プリンタ等一部NEC製の周辺機器のカタログで「PC-98NXシリーズを含むPC/AT互換機」という表現が見られた。なお、DOS/Vの動作は保証していない（FC98-NXの一部機種でPC DOS 2000の動作を保証しているのみである）。
^ ここで言う1MBとは、5インチや3.5インチFDにおける2HDを指す。これらは約1.2MBほどのフォーマット容量を持つが、これをNECは1MBと表現していた。
^ MATE Aシリーズの場合は5インチFDD内蔵モデルであっても、ファイルスロットに3.5インチ3モードFDDを内蔵することで、1.44MBのFDを読み書きできる[69]。
^ 一般的にソフトウェアの改竄が違法行為とされるのは、あくまで複製を行う場合の話である。SIPは既にインストール済みのプログラム（運用ディスクやHDD）を書き換えるものであって、複製を行うものではないため、著作権上は問題が無いと考えられている[85]。
^ 12MHzや、20MHz（一部の機種を除く）、それ以上の機種ではCPUクロックがシステムクロックと分離しており（したがってクロックアップ改造の敷居が低いことでも知られる）、それらの機種のシステムクロックは5/10MHz系になっている。
^ ただし、キーボードに関しては5/10MHz系も8MHz系も共通して19200bpsであり、どちらか一方のみに対応するキーボードは存在しない。
^ PC-9800シリーズのRS-232CはPC-9821AnまでFIFOバッファが搭載されておらず、高速通信ではとりこぼしの恐れが大きかったため、5/10MHz系の機種であってもこのようなボードは有用であり、草の根BBSなどで重宝された。

出典

^ “PC-9800シリーズ受注終了のお知らせ”. 日本電気株式会社 (2003年8月7日). 2016年6月7日閲覧。
^ a b c d e f 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 114-120、「PC-9800シリーズの生みの親が語る「日本標準機」の誕生秘話 : NEC 小澤昇インタビュー」
^ 現在はNECパーソナルコンピュータに分社
^ “伝説のパソコン：９８ＦＥＬＬＯＷ物語（４）ー国民機を支えたＰＣ９８開発＆生産組織”. シニア・ネクスト (2019年5月14日). 2022年10月11日閲覧。
^ “用語解説辞典【キューハチ】”. NTTPCコミュニケーションズ. 2015年6月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月24日閲覧。
^ 情報処理学会、「情報処理技術遺産」の認定式を開催、PC Watch、2009年3月2日
^ 情報処理技術遺産 2008年度、情報処理学会 コンピュータ博物館
^ 重要科学技術史資料一覧
^ PC-9801などが「重要科学技術史資料（未来技術遺産）」に登録
^ a b c 木村登志男 (2010年2月16日). “セイコーエプソン・国内市場エプソンブランド完成品躍進の端緒” (PDF). WORKING PAPER SERIES No.82. 法政大学イノベーション・マネジメント研究センター. pp. ビジネスケース 資料 No.3. 2010年6月27日閲覧。
^ NEC「PC-9800シリーズ」ついに受注打ち切り - ITmedia 2003年8月7日
^ 大河原, 克行 (2008年1月24日). “日本発の世界標準「ノートPC」の24年史｜【Tech総研】”. リクナビNEXT. 2021年3月12日閲覧。
^ a b c d e 小高, 輝真 (1997年9月26日). “小高輝真の「いまどきの９８」 : PC-9800からPC98-NXへ”. Impress PC Watch. 2019年3月16日閲覧。
^ 高橋, 清美 (2018). “コンピュータ企業における国際化と国際競争力(1950年代～1990年代まで) -IBMと富士通のメインフレーム事業を中心に-”. 明治大学 博士論文 (明治大学) (32682乙第537号): 91. NAID 500001075138 2019年6月23日閲覧。.
^ a b c d e f g h 富田, 倫生 (1995年). “パソコン創世記”. ボイジャー. 2021年3月12日閲覧。
^ 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 98–103、「秋葉原ビットイン誕生秘話 : 渡邊和也氏インタビュー」
^ 『パソコン大図鑑 最新・人気パソコン目的別全カタログ』講談社、1981年、30-31頁。ISBN 4-06-141673-1。
^ a b c 『日本電気株式会社百年史』 p.654
^ a b c d e 服部, 雅幸「PC-9800はどこへ行く 第2部 緩やかに進化したベストセラー機」『日経パソコン』、日経BP、1989年5月1日、180–190頁、ISSN 0287-9506。
^ a b c 神永 裕人『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 94–105、「NECのハード開発戦略 ユーザーをとらえた「互換性と継承性の追求」優先の製品開発」
^ 浅野 1983, p. 51.
^ a b 「LOAD TEST: PC-9801F / E」『ASCII』第8巻第3号、アスキー、1984年、174–190頁、ISSN 0386-5428。
^ a b 田中 繁廣『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 76–89、「ドキュメント・NECのPC戦略―市場制覇への道を切り拓いた戦士達 その決断と挑戦の歴史」
^ a b 小林 紀興『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 58–59、「NECがパソコン王国になった理由」
^ a b c 内田 保廣『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 128–129、「一番"遊戯性"の高いPCをユーザーは選択した」
^ a b 「PC-9801VM/VF徹底研究」『ASCII』第9巻第9号、アスキー、1985年、249-256頁。
^ 「日電ビジネス用パソコン好調―単一モデル1年で21万台出荷。」『日経産業新聞』 1986年8月18日、7面。
^ a b 服部, 雅幸「トピック・レポート ソフト：機能不足が表面化，老兵「MS-DOS2.11」」『日経パソコン』第136巻、日経BP、1991年1月21日、178–182頁、ISSN 0287-9506。
^ a b Edward Warner (1986年9月8日). “Lotus Perseveres to Unveil Japanese Version of 1-2-3” (英語). InfoWorld. pp. 9 2016年5月2日閲覧。
^ a b 小林, 紀興「試作機を公開し、ソフトハウスを味方にして勝ったNEC」『インテル・マイクロソフト ウィンテル神話の嘘 世界支配の陰謀と死角』光文社、1997年9月30日、116-121頁。ISBN 4-334-00599-3。
^ 松岡, 資明、中川, 貴雄、礒田, 温之、西村, 裕「調査：パソコン・シェア 企業はPS/55、家庭はPC-9800」『日経パソコン』、日経BP、1989年4月10日、280–281頁、ISSN 0287-9506。
^ a b c d 松尾 博志『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 130–137、「パソコン産業"互換機元年" 真の「ユーザー利益」は、「企業利益」追求の互換機ビジネスから」
^ 小林, 紀興『東芝の奇襲で日本電気が受けた深傷』光文社、1990年4月25日、168頁。ISBN 4-334-01250-7。
^ 関口, 和一「8. 挑戦者たち : 東芝ショック」『パソコン革命の旗手たち』日本経済新聞社、2000年、210-212頁。ISBN 4-532-16331-5。
^ 大河原, 克行 (2007年9月28日). “業界タイムマシン19XX--Trip11：セイコーエプソン vs. NEC PC-98互換機騒動”. ZDNet Japan. 2019年3月30日閲覧。
^ 「PRODUCT SHOWCASE : 低価格386マシン&ソフトも一新 PC-9801RAシリーズ」『ASCII』第12巻第9号、アスキー、1988年、189-193頁、ISSN 0386-5428。
^ a b 「特集 : 追う98、追われる98」『日経パソコン』、日経BP、1993年3月15日、130–145頁、ISSN 0287-9506。
^ 日本電子工業振興協会『パソコン白書94-95』コンピュータ・エージ社、1995年、31頁。ISBN 4875661479。
^ 阿部 広樹『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 121–125、「PC-9801 魂の名作ゲームの旅」
^ 鎌田, 剛 (2019年1月10日). “激動の平成デジタルガジェット史 第2回：平成4～6年（1992～1994年）”. 価格.comマガジン. 価格コム. 2019年3月18日閲覧。
^ a b c 「パソコンユーザー実態調査 第1部 個人編 他機種を引き離すPC-98」『日経パソコン』、日経BP、1993年6月21日、132–137頁、ISSN 0287-9506。
^ 木瀬, 裕次「第2特集 : 浸透する台湾パソコン（前編）」『日経パソコン』、日経BP、1995年3月13日、182–187頁、ISSN 0287-9506。
^ a b 「NPCレポート なぜ広がらない98互換機ビジネス 「幻の98互換機」があった」『日経パソコン』、日経BP、1992年2月3日、110-115頁。
^ SOFTBANK BOOKS、PC-98パワーアップ道場、ISBN 9784797305777 p.248
^ 本間, 健司「NECはWin 95で98らしさをだせたか―ほとんどなくなった98とDOS/Vの違い」『日経パソコン』、日経BP、1996年2月12日、160–164頁、ISSN 0287-9506。
^ 98Baseシリーズ（アーカイブ）
^ iNHERITOR（インヘリター）（2011年8月9日時点のアーカイブ）
^ iNHERITOR II、iNHERITOR II-A（2017年7月6日時点のアーカイブ）
^ ハイブリッドバスコントローラ（2008年12月1日時点のアーカイブ）、株式会社インタフェース
^ 98ボードコンピュータ(386) AZI-1191（2012年9月4日時点のアーカイブ）、株式会社インタフェース
^ FreeBSD 9.0-RELEASE Announcement
^ “名機PC-98いまだ現役 在庫1000台専門店に迫る”. 朝日新聞 (2020年7月14日). 2020年7月14日閲覧。
^ 元麻生春男、1998年、「国産銘機列伝 : 達人コラム「PC-9801はPC/XTだった!?」」、『ASCII』22巻8号、アスキー p. 381
^ “μPB8288 CPU SYSTEM BUS CONTROLLER”. 2023年3月1日閲覧。
^ 浅野 1983, p. 20.
^ Hormby, Tom (2006年8月12日). “Origin of the IBM PC”. Low End Mac. 2016年10月31日閲覧。
^ 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 10–16、「PC-9801の誕生で私たちが関わったこと : 古川 享」
^ 戸塚, 正康『日本IBMのパソコン新戦略』日本工業新聞社、1991年12月18日、95-111頁。ISBN 4-8191-0856-5。
^ 『改訂版 PC-9800シリーズ テクニカルデータブック HARDWARE編』pp. 273-342、「第3部 外部インターフェイス仕様 第1章 拡張用スロットバス」
^ 「特別企画 : 98とともに歩く、これからの10年」『Oh!PC』第12巻第8号、ソフトバンク、1993年9月15日、64–164頁、ISSN 0910-7606。
^ a b c d 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 169-173、「復刊 - 月刊アスキー1983年4月号 LOAD TEST PC-9801」
^ a b 小高輝真、1998年、「国産銘機列伝 : 達人インタビュー「情報公開が98をあそこまで持ち上げた」」、『ASCII』22巻7号、アスキー p. 403
^ 戸塚, 正康「扉と窓の違い」『日本IBMのパソコン新戦略』日本工業新聞社、1991年12月18日、71-72頁。ISBN 4-8191-0856-5。
^ 1984年、「第5章 応用プログラム集」、『PC-9801・E/F/Mグラフィクス解析マニュアル』、秀和システムトレーディング株式会社 p. 207
^ 「特別企画 : 98とともに歩く、これからの10年」『Oh!PC』第12巻第8号、ソフトバンク、1993年9月15日、64–164頁、ISSN 0910-7606。
^ a b 『改訂版 PC-9800シリーズ テクニカルデータブック HARDWARE編』pp. 157-202、「第2部 ハードウェア 第7章 CRTディスプレイ」
^ 「新機種緊急レポート : PC-9801VX」『ASCII』第10巻第12号、アスキー、1986年、130–133頁、ISSN 0386-5428。
^ a b 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 87–92、「「一太郎」が知っているPC-9801シリーズの軌跡」
^ a b SOFT BANK BOOKS PC-98パワーアップ道場 (1998)、pp35-36。
^ SOFT BANK BOOKS PC-98パワーアップ道場 (1998)、p106
^ a b c d e 松原, 敦「特集 SCSI、IDEのディスク増設再点検：第1部 SCSI 98用HDも領域の再確保で別ベンダのボードにつながる」『日経バイト』第118巻、日経BP、1993年、104-129頁、ISSN 0289-6508。
^ 「特別企画 : 98とともに歩く、これからの10年」『Oh!PC』第12巻第8号、ソフトバンク、1993年9月15日、64–164頁、ISSN 0910-7606。
^ 『改訂版 PC-9800シリーズ テクニカルデータブック HARDWARE編』pp. 139-155、「第2部 ハードウェア 第6章 キーボード」
^ 1991年、「付録D キーセンス」、『N88-日本語BASIC(86)(Ver6.2) ユーザーズマニュアル N:PC-9801-BU06』、日本電気 pp. 347-348
^ a b 「使用レポート : PC-98XA＆PC-9801U2」『ASCII』第9巻第7号、アスキー、1985年、ISSN 0386-5428。
^ 『日本電気株式会社百年史』 p.777
^ 「新製品テスト」『ASCII』第17巻第4号、アスキー、1993年、218–248頁、ISSN 0386-5428。
^ 関口, 和一「6. 小さな頭脳 : 3.5インチフロッピーディスク」『パソコン革命の旗手たち』日本経済新聞社、2000年、169-173頁。ISBN 4-532-16331-5。
^ a b 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説 第2弾』pp. 166–167、「PC-9801めくるめく音源ボードの世界」
^ 「一太郎累計出荷本数」『マイコン』第16巻第2号、電波新聞社、1992年、159頁、ISSN 0387-9593。
^ “ロータス、「1-2-3」強化版を発売。”. 日経産業新聞 (日本経済新聞社): p. 5. (1991年7月6日)
^ セイコーエプソン98/Vキット発売[リンク切れ]、BCN This Week 1995年1月16日 vol.581
^ DOS/Vパソコン上で98用DOSアプリケーションソフトの動作を可能にするプラットフォーム・エミュレータ「98/V」Windows95に対応した新バージョン（Ver2.10）を新発売、EPSON公式サイト、1996年5月21日（2000年1月15日時点のアーカイブ）
^ トムキャットコンピュータ 会社案内
^ “【模倣の善／悪｜自由市場の競争｜PC-9800vsEPSON互換機・SOTECvsiMac】”. みずほ中央法律事務所 (2014年12月30日). 2021年3月3日閲覧。
^ インターフェース1月 1995, p. 231.
^ インターフェース1月 1995, p. 42.
^ a b SOFT BANK BOOKS PC-98パワーアップ道場 (1998)、pp103-104。
^ 加藤泰志 「日本電気のSCSIボード」『トランジスタ技術』通巻373（1995年10月号）、p283。
^ Freiberger, Paul (1982-11-08). “West tries to meet East: Chinese characters on HP 3000” (英語). InfoWorld 4 (44): 22 2020年10月19日閲覧。.
^ a b 『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 17-21、「PC業界キーパーソンが語る 思い出のPC-9801」
^ 広 一蘭『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 124–127、「IBM大型機の影響が見えるNECのパソコン開発戦略」
^ 堀川, 明美「ハード最前線：日本電気PC-9800VX01/21/41/41WN 互換機巻き返しは高速化マシンで」『日経パソコン』、日経マグロウヒル、1987年8月10日、77–81頁、ISSN 0287-9506。

参考文献

川村 清、1983年6月30日、『PC-9801解析マニュアル[第0巻]』、秀和システムトレーディング株式会社
浅野泰之、壁谷正洋、金磯善博、桑野雅彦、1983年12月1日、『PC-9801システム解析(下)』、アスキー ISBN 4-87148-715-6
コンピュータ・ニュース社 編『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』コンピュータ・ニュース社、1988年。ISBN 4-8061-0316-0。
アスキーテクライト（編）、1993年10月25日、『改訂版 PC-9800シリーズ テクニカルデータブック HARDWARE編』、アスキー
1995年10月10日、『NECパーソナルコンピュータ PCシリーズ 総合プロダクトガイド 1995-Autumn』、発行：日本電気 / 発売：新紀元社 ISBN 4-88317-046-2
日本電気社史編纂室『日本電気株式会社百年史』日本電気、2001年12月25日。
2004年4月1日、『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』、アスキー（現アスキー・メディアワークス） ISBN 4-7561-4419-5
2007年4月9日、『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説 第2弾』、アスキー（現アスキー・メディアワークス） ISBN 978-4-7561-4883-4
SE編集部（編）、2010年5月28日、『僕らのパソコン30年史 - ニッポン パソコンクロニクル』、翔永社 ISBN 978-4-7981-2189-5
『インターフェース』CQ株式会社、1995年1月1日。

関連項目

PC-9821シリーズ
Category:PC-9800シリーズ用ゲームソフト
バザールでござーる - PC-98後期に展開した情報市ブランド。

外部リンク
ウィキメディア・コモンズには、PC-9800シリーズに関連するカテゴリがあります。
ウィキポータル コンピュータ
ポータル
コンピュータ

With 98（個人のサイト。NEC本家のシリーズに加え、EPSON互換機や各種PC-98用ハードウェアが掲載）
PC-8800シリーズ PC-9800シリーズ 博物館
PC博物館 PC-9801
パソコン博物館 - NECパーソナル商品総合サイト
UNDOCUMENTED 9801/9821 Vol.2 - メモリ・I/Oポート編 - ウェブテクノロジ
シリーズモデルナンバー一覧 本体 ・ 周辺機器 - Retro Computer People サイト アーカイブ

表話編歴

NECのパソコン
8ビット

PC-8000シリーズ PC-8800シリーズ PC-6000シリーズ PC-6600シリーズ PC-2000シリーズ PC-8200シリーズ

16/32ビット

PC-100シリーズ N5200シリーズ PC-9800シリーズ
    PC-9801シリーズ PC-H98シリーズ PC-9821シリーズ
        98MULTi CanBeシリーズ 98NOTEシリーズ
        Aileシリーズ

PC98-NX以降

PC98-NXシリーズ mobioシリーズ VALUESTARシリーズ（機種一覧） ValueOneシリーズ LaVie/LAVIEシリーズ（機種一覧、Project Engine） Mateシリーズ VersaProシリーズ

カテゴリ:

日本電気のパーソナルコンピュータ重要科学技術史資料

最終更新 2023年12月23日 (土) 15:40 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。』

OS/V
https://ja.wikipedia.org/wiki/DOS/V

　※　DOS/Vの「/V」は、「VGA対応のDOS」のVだったんだな…。

　※　てっきり、ローマ数字の「V」だとばかり思っていたよ…。

　※　『「DOSバージョン5」と誤解する例もあった。』…。
　　　もろに、コレだったな…。

『出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

DOS/V
IBM DOS J4.0/Vのスクリーンショット
開発者 IBM、マイクロソフト
OSの系統 IBM PC DOS、MS-DOS
開発状況 歴史上のオペレーティングシステム
ソースモデル クローズドソース
初版 1990年10月 (33年前)[1]
最終版 PC DOS 2000日本語版 / 1998年
ライセンス プロプライエタリ
テンプレートを表示

DOS/V（ドスブイ）は、1990年に日本アイ・ビー・エムが発表したパーソナルコンピュータ用のオペレーティングシステムの通称である。

PC/AT互換機上で稼働し、日本語専用のハードウェアを必要とせずに、ソフトウェアだけで日本語表示を可能にした。1991年にはマイクロソフトの日本法人なども発表し、日本でPC/AT互換機が一般に普及する切っ掛けとなった。

転じて日本ではPC/AT互換機のことを指して「DOS/V」と呼ぶこともある[2][3]。

名称

「DOS/V」は当初は「VGA対応のDOS」（VGAグラフィックモードを使用して日本語テキスト表示を実現したDOS）を意味したが、後に「可変(Variable)」などの意味も追加され、更には日本ではPC/AT互換機自体を「DOS/V」と呼ぶ用例も発生した。

最初の製品の正式名称は「IBM DOS J4.0/V」で、並存したPS/55専用の「IBM DOS J4.0」（通称 JDOS）と比較すると製品名に「/V」が追加された。

このため日本IBM社内では当初は「スラブイ」とも呼ばれたが、当時のパソコン通信のNIFTYや日経MIXなどのネットワーカーなどを中心に「DOS/V」との通称が普及し定着した。

「V」は当初はビデオ表示規格のVGA（最大画面解像度は640×480ピクセル）を意味したため、DOS/V初期の日本IBMのインタビューや資料には「XGA（最大画面解像度が1024×768）対応のDOS/X、モバイル端末用のCGA対応のDOS/C」などの用語も見られた。

また「V」は「Victory」との解釈、「DOS/V」を「DOSバージョン5」と誤解する例もあった。

その後に日本IBMが「DOS/Vは登録商標にしない、自由に使用して欲しい」と宣言した事もあり[要出典]「DOS/V」の通称は広く普及した。

後にDOS/V上で複数の画面解像度を実現するV-Textや、各種SVGAサポートも追加され、日本IBMでDOS/Vを主導した堀田一芙は雑誌インタビューなどで「VはVariable（可変）などと解釈してください」と説明した。

更に日本では、当時普及していたNECのPC-9800シリーズなど各社独自仕様のパーソナルコンピュータに対して、DOS/Vが稼働するPC/AT互換機が「DOS/Vマシン」「DOS/V機」とも呼ばれた。

更にはPC/AT互換機の販売店を「DOS/Vショップ」、PC/AT互換機対応の周辺機器を「DOS/V対応」、雑誌名のDOS/V POWER REPORTなど、OSとは無関係にPC/AT互換機自体を「DOS/V」と呼ぶ用例も見られる[2][3]。

歴史

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: “DOS/V” ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2018年5月）

DOS/Vの登場前

「IBM PC DOS」および「PC/AT互換機#日本における普及」も参照

世界的には1981年のIBM PC登場後、ほぼ数年でIBM PC互換機がパーソナルコンピュータ市場のデファクトスタンダードとなった。

しかし日本では日本語表示の性能確保のためにIBM PCのシリーズは発売されず、日本IBMを含め各社から独自の日本語表示用のハードウェア（漢字ROMなど）を搭載したパーソナルコンピュータが発売された。

このため、同じインテルのx86系のCPUとMS-DOSを採用しながらもIBM PC互換機と相互に互換性が無い時代が続いた。

NECのPC-9800シリーズがほぼ寡占状態で、他は富士通のFMRシリーズ、日本IBMのマルチステーション5550シリーズおよびJX、東芝のJ-3100シリーズおよびダイナブック、三洋電機やシャープ・日立製作所・三菱電機などのAX陣営などに分かれ、日本国内の機種間でもほとんど互換性は無かった。

ダイナブック初期モデル（J-3100SS）はPC/XT互換（すぐにPC/AT互換に移行）、AXはPC/AT互換機ベースであり英語環境では互換性があったが、日本語表示は各々独自仕様のためやはり互換性はなかった。なお5550には英語環境の実装がなく、同じIBMのPC系列とは全く互換性がない。

背景には日本ではハードウェアメーカーが強く独自の系列と販売網を築いていたこと、ユーザーも「メーカー保証」を求めたことがあった。

しかし、海外のハードウェアやソフトウェアのメーカーにとっては日本市場への参入障壁であり、日本国内向け機種がPC/AT互換でないNECや富士通を含む日本のメーカーにとっては日本国内と海外への重複投資であった。また、ユーザーにとっては互換性の壁となり、海外最新技術の導入時間差や内外価格差でもあった。

DOS/Vの開発

1980年代始め、日本IBMはアジア太平洋地域にマルチステーション5550とJXの2つのパソコンシリーズをリリースした。

マルチステーション5550はディスクから漢字フォントを読み取り、1024×768高解像度ディスプレイにグラフィック文字として文章を描画できた。

JXはIBM PCjrやIBM PCアーキテクチャーを拡張して、720×512ピクセルのディスプレイで英語及び日本語版のPC DOSをサポートした。

どちらも日本のコンシューマ市場にてNEC PC-98の寡占を崩すに至らなかった。

5550は高価だったため、そのほとんどはIBMのメインフレームを使用する大企業に販売された。

JXはCPUにIntel 8086を用いる代わりにより遅いIntel 8088を採用した。

これはコンシューマ製品のJXがビジネスクラスの5550を上回ることがあってはならないとIBMが考えていたためで、このことは実際の処理速度がどうあれ、消費者の評判を傷つけた[4]。

別の観点として、あるソフトハウスはIBMがJX対応ソフトの開発に協力的でなかったと話した[5]。

日本IBMはPC/XT 100%互換機のコードネーム「JX2」なる機種を計画していたが、1986年に中止された。[4][6]

1987年、JX用PC DOSの開発者だった羽鳥正彦は、IBM大和開発研究所で仕事の空いた時間にDOS/Vの開発を始めた。

この当時、東芝はJ-3100（T3100ラップトップPCの日本版）をリリースし、マイクロソフトはAXアーキテクチャーを発表したところだった。

数ヶ月後、日本IBMは特殊なバージョンのDOSを搭載した独自アーキテクチャーのラップトップPC「PS/55 モデル5535」をリリースした。

羽鳥は、IBMは独自アーキテクチャーのPCからIBM PC互換に変えていく必要があると考えていた。

羽鳥の上司だった丸山力と三井信雄も、日本の閉鎖されたPC市場は変わらなければならないと考え、またこの試みはIBM単独では達成できないと考えていた。

1989年夏頃、彼らはDOS/Vの開発を本格的に進めることと、PS/55のアーキテクチャーを公開すること、PCオープン・アーキテクチャー推進協議会 (OADG) を設立することを決めた[7]。

DOS/V開発チームは元のPC DOSとの拡張性や互換性をよりよくするために、DOS/Vをシンプルに設計した。チームはテキストの描画時間を削減するのに苦労した。「DOS/Vの開発にはストップウオッチが必需品だった。」と羽鳥は語っている[8]。

丸山と三井は各国IBMの支社を訪ねて計画に合意するよう説得して回った。

1990年12月始め、丸山は米IBMのマネジメント・コミッティーに赴き、この計画を「日本での低価格パソコン戦略」としてプレゼンテーションを行った。この会議では通常の議題は15分かかるところを、丸山の議題は1時間かかった。計画は最終的にジョン・エイカーズ（英語版）によって承認された。[7]

会議の後、マイクロソフト日本法人は日本IBMからDOS/Vのソースコードを受け取る契約を結んだ[9]。1990年12月20日、日本IBMはOADGを設立し、マイクロソフトが他のPCメーカーにDOS/Vを供給することを発表した。

DOS/Vの登場

DOS/VはPC/AT互換機で稼働し日本語表示をソフトウェアのみで実現したため、日本にPC/AT互換機が普及する契機となった。

日本語表示をソフトウェアのみで行う事自体はマルチステーション5550初期モデルなどに前例があるが、当時のハードウェアの性能向上によりソフトウェアによる日本語表示が実用的になったといえる。

1990年10月、日本IBMがPS/55シリーズ[注 1]で初めてVGAのみを搭載した機種（ラップトップ2代目である5535-S）と、それに対応したOS「IBM DOS バージョンJ4.0/V」を発表した[10]。

これがDOS/Vの最初のバージョンになった。

DOS/V登場時のマイナーバージョンは「J4.05/V」だった。

しかし他のPS/55の画面解像度の主流は1024×768ピクセル、初代ラップトップは720×512なのに対して5535-Sは640×480のVGAであるなど、「低スペックで互換性の低い専用OS」と思われ、マスコミでも雑誌でもほとんど注目されなかった。

VGA互換ビデオカードでの表示崩れ

しかしパソコン通信などで「PC/AT互換機でも動いて日本語表示ができた」など実績報告が続出し話題となった[11]。

ただし当時はPC/AT互換機自体が日本国内にほとんど無く、システムディスクの5.25インチフロッピーディスクへの変換や日本語キーボードの問題に加え、メモリマネージャとして別途QEMM386等が必要、BIOSやビデオカードの相性の問題も発生するなどマニア（人柱、廃人とも呼ばれた）の世界だった。

しかし日本IBMは非公式にこれら情報を見ては、英語キーボードのサポート、当時有力なVGA互換グラフィックチップであるET4000で正常表示できる隠しオプション “$DISP.SYS /HS=LC” の追加など、他社のPC/AT互換機で動く改善を繰り返しては情報提供した。

このためマイナーバージョン「J4.07/V」の頃には大半のPC/AT互換機で正式保証は無いが実用的に稼働するようになった。当初、このことはPS/55の売り上げを妨げて反対に遭うと予想されたため、IBM社内で秘密だった。羽鳥は次のように語っている。

我々はDOS/Vが他社のIBM互換機でも動くことを隠していました。実際には、ゲートウェイでも何でも動くように作っているんですけど、本当に口を閉ざして、知られないよう、社内にも敵がいっぱいいますから、変なところを刺激しないように。要は、もろ刃の剣でして、そういう安い互換機でもDOS/Vが動くようになると、逆に今まで高利益をとっていた5550シリーズが売れなくなる可能性があるわけです。8割ぐらいは反対していたんですね、実際に大和の中では
?羽鳥正彦「DOS/V 5周年 実録 日本アイ・ビー・エム物語」、『ASAHIパソコン』（1995-04-01）、朝日新聞社、ISSN 0916-0302 pp. 142-152

日本IBMはPS/55note（後のThinkPad）などDOS/V対象機を拡大し国産各社にもDOS/Vの採用を働きかけたが、大半のメーカーは従来通りマイクロソフトからの提供を希望した。

しかしマイクロソフトは当時既にOS/2やMicrosoft Windows NTなどをめぐりIBMとは競合関係にあり、マイクロソフト版DOS/Vを当初はAXベースで三洋電機と開発・テストした。

これはソフトウェアのみで日本語表示を実現する事はIBM版と同じだが「AXとの互換性確保のためにIBM版とは互換性が無く、フック多用のため日本語表示性能が大幅に低い」という非公式情報が流れたため、雑誌やパソコン通信では署名活動などの反対運動が起き、この開発は中止された。後に、これとは別にAX VGA/Sがリリースされた。

DOS/Vの普及

1991年3月にDOS/Vを中心とした標準化・推進組織であるOADGが設立された。

同時に、マイクロソフトには日本IBMから「DOS/Vモジュール」が提供され、DOS/VがMS-DOSとして各社にOEM供給されることが発表された。

しかし当初は日本IBMが情報の公開方法について曖昧な態度を見せたり、OADG仕様の決定権を持つ日本IBMとAX環境との両立を要求するAX陣営との間で調整が長引いたりと、足並みは揃わなかった。

また、日本語入力システムのインターフェイス仕様をめぐって日本IBMとマイクロソフトの間で折り合いが付かなかった。

具体的には、日本語入力ソフトのインターフェイス仕様に日本IBMは「IAS」を使用していたのに対し、マイクロソフトは「KKCFUNC」の採用を主張。両者ともに意見を譲らず、IBM版とマイクロソフト版のDOS/Vで仕様に違いが生じることになった。このため、DOSバージョン5.0の開発が遅れる事態になった[12][13]。

1991年から1993年にかけて、NECを除く国産各社はDOS/Vに移行した。

東芝やAX陣営はオプションでDOS/V環境を用意することから始まり、やがて主力を純粋なDOS/V機に移行[14]。

また、富士通、エプソンダイレクト、プロサイドなどがOADGへの参加を表明してDOS/V機を発売。

並行して台湾のマイタック、ASTリサーチ、コンパック、デル、ゲートウェイなどの外資系各社もDOS/Vを搭載して日本市場に本格参入した。

特にコンパックの低価格マシン投入は「コンパックショック」とも呼ばれ、FMVは標準搭載ソフトの多さと割安感でシェアを拡大した。

またIBMはDOS/V専用シリーズのPS/V（後のAptiva）、セガはメガドライブとの両互換機であるテラドライブを発売した。

NECは、それからもPC-9800シリーズ（および派生機種）の開発・販売を続け、とうとうDOS/V対応機を国内販売しなかった。

国内向けをPC/AT互換機系列であるPC98-NXシリーズに移行したのは、のちのWindows 9xの時代であり、サーバーのExpress5800シリーズにPC/AT互換機系列の機種を投入したのもWindows NTの時代になってからである。

前者の派生機種であるFC98-NXの一部機種でPC DOS 2000の動作を保障している例外を除き、両シリーズともDOS/Vでの動作を保障していない。

秋葉原では、従来はPC/AT互換機の一般向けの輸入・組立販売店は小規模店舗が少数だったが、DOS/V搭載の「DOS/V機」を販売する「DOS/Vショップ」が増加した。

DOS/VやAT互換機を中心記事としたDOS/Vマガジン、PC WAVE、DOS/V POWER REPORTなどの雑誌も創刊されて、付録のCD-ROMではDOS/Vの修正モジュール、ドライバー、オンラインソフト、次期バージョンのβ版なども配布された。

また1992年にIBMが発表したOS/2 J2.0には、日本語版のDOS互換環境にDOS/Vが含まれ、後にはV-Textにも対応した。

PC-98 対 DOS/V

PC-9821とPC/AT互換機（自作PC）

国内市場の構図が次第に「PC-98 対 DOS/V」となる中、マスコミ、メーカー、ユーザーなどで以下が比較された。

画面の広さ

    PC-9800シリーズは画面解像度が640×400固定のためテキストモードは最大80桁25行だったが、DOS/V (VGA)は画面解像度が最大640×480のためテキストモードは同じ80桁25行ならば行間が空き、グラフィック画面では広く使えたほか、後のV-Textによる拡張では、より高解像度となる800×600や1024×768、1280×1024などを含むSVGAを使用したテキストモード（100桁33行など）や高品位な24ドットフォントなども可能となった。

日本語表示速度

    PC-9800シリーズは特にスクロールが高速、DOS/Vはビデオチップとドライバー次第だが、WindowsなどのGUI環境が中心になれば違いは無くなる。

周辺機器・ソフトウェアの数

    国内ではPC-9800シリーズ用が圧倒的に豊富だが、DOS/Vは世界中のものが使用でき、日本語化も容易で、更にWindowsなどの環境になれば違いは非常に少なくなる。

将来性

    NECはマイクロソフト等との歴史と関係を強調するが、世界的な規格やOSはまずはPC/AT互換機用に開発される。

NECは1992年に、従来のPC-9800シリーズをベースとしながらもVGAと同じ画面解像度(640×480)を持つPC-9821シリーズを発売した。

更にテキスト画面のスクロール速度をDOS/Vと比較したTVコマーシャルの放映、「ATバスベースなのでPC-98では対応困難」とも言われたPCMCIA（現在の16ビットPCカード）への対応、PCIへの移行、S3の最新SVGAビデオチップのPC/AT互換機よりも早い搭載、そしてWindows 95のサポートなど、DOS/V（PC/AT互換機）を意識した積極的な製品競争を展開したが、PC/AT互換機の最新技術を取り入れてWindows環境に移行するに従い「ユーザーから見れば、もはやWindowsパソコンの1機種であり、中身が独自である必要性が見えず、一番の違いはキーボードだけ」などの意見も増えていった。

やがて「残るNECがいつDOS/V（PC/AT互換機）に移行するか」が業界やユーザーの話題となったが、PC-9800シリーズの成長と維持に注力した関本忠弘社長の1994年の交代を経て、1997年にはNECが事実上のPC/AT互換機のPC98-NXシリーズを発売した。

NECは「世界標準機」との表現を使用し、マイクロソフトのガイドラインであるPC97/98に準拠していたが、付属するWindowsのCD-ROMには「PC/AT互換機用」と明記されていた。

更に2003年には従来のPC-9800シリーズの受注生産を終了した。

この結果、日本も世界と同様に「パーソナルコンピュータはMacintoshを除くとPC/AT互換機」となった。

DOS/Vの成功要因とその後

DOS/Vが成功した背景には、当時のPC/AT互換機の内外価格差（80486-33MHz搭載で日本の半額以下など）、各社SVGAなど高速・高解像度なビデオカードの普及、Microsoft Windows 3.xの普及時期、日本IBMのオープン路線（他社PC/AT互換機への対応、OADG設立など）、IBM版と互換性の高いマイクロソフト版DOS/Vの出荷、NEC以外の国産各社の動向（独自でのPC-9800シリーズへの巻き返し困難、独自仕様マシンの今後のWindowsサポート不安[注 2]、内外二重投資の回避）などが重なった事が挙げられる。

一連の過程は「日本市場は日本語の壁で鎖国していたが、DOS/Vにより開国した」と表現される場合も多い。

江戸時代は藩（大手メーカーによる囲い込み）や身分（企業向け、個人向けなど）で分けられ、自由な往来もできなかったが、近代国家となり統一されて海外とも国内も往来できるようになった、という比喩である。

歴史的には、世界的には1981年からの数年間（16ビット、MS-DOSへの移行期）に発生したPC/AT互換機への移行が、日本では遅れて1990年からの数年間（32ビット、Windowsへの移行期）に発生したともいえる。

「鎖国」体制の崩壊に伴い、モジュール化に出遅れた日本の電子産業はその後急激な衰退の道を辿る。後のフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行も同様であった[15]。
なお、1995年のMicrosoft Windows 95以降では単体のDOSを必要としなくなり、一部の携帯情報端末や制御機器を除きDOS/Vを含めたDOSは主流の座を降りた。
（※　Windows95は、実質は、DOS7だ…、という説はある）

DOS/Vを含めたDOS全体で、マイクロソフト版は1993年出荷の「MS-DOS 6.2/V」、IBM版は1998年出荷の「PC DOS 2000」が最終バージョンとなった。

しかしMicrosoft Windows 32bit版各バージョン日本語版のコマンドプロンプトで使用されている日本語表示規格は現在でもDOS/Vであり、DOS/V対応のソフトウェアがほぼ稼働する。

但し64bit版Windowsでは仕様上DOS対応のソフトウェアには対応しないため、DOS/V対応のソフトウェアも動作しない。またFreeDOSの日本語化の動きとして「FreeDOS/V」が存在する。

実際に使われる場面は少なくなったDOS/Vだが、その後も、雑誌名や自作PC系販売店等の固有名詞にDOS/Vを含む名前が残っている。

動作

DOS/V以前の日本語表示方式

DOS/V以前のIBM 日本語DOS K3.3の起動時画面。日本IBM独自のハードウェアであるディスプレイアダプターを必要とした

DOS/V登場前の日本のパーソナルコンピュータは、日本語（2バイト文字、特に数の多い漢字）の画面表示のために漢字ROMなどの専用のハードウェアを使用していた。

PC-8800シリーズやFM-7/77シリーズ、MZ/X1シリーズ、MSXなど多くの8ビット機では、独立した漢字VRAMは用意せず、漢字ROMから直接グラフィックVRAMにドットマトリクスを表示する方式を取っていた。この方法は低コストだが描画速度が遅かった。

一方、PC-9800シリーズなどの多くの16ビット機や、一部のハイエンド8ビット機（X1 turboシリーズ・MZ-2500など）では、漢字テキスト表示を高速化するためμPD7220等の専用のGDPが用いられた。

漢字表示に対応した専用のテキストVRAMである漢字テキストVRAMをグラフィックVRAMとは別に持ち、ハードウェア的に重ねて表示することができた。

すなわち、漢字コードに対応した2バイトの数値をテキストVRAMに書き込むだけで、画面表示時にハードウェアが漢字ROMに書き込まれているドットマトリクス（ビットマップ）を自動的に展開してくれるため、i8086やZ80等の非力なCPUでも非常に高速な漢字表示が行えた。

この方式ではROMに内蔵されていないキャラクタは表示できないという欠点があったが、外字RAM領域を用意することで、数十文字程度であればキャラクタの追加も可能だった。一方、漢字表示に対応したハードウェアやその実装に関するコストは必要である。

J-3100シリーズ、AX、PS/55はIBM PC互換機ベースだが、漢字ROMを搭載してそれぞれ独自の日本語モードを持った。

なお例外的に、初期のマルチステーション5550ではDOS/V同様に日本語フォントをソフトウェア（ファイル）に持っており、DOS/Vの元祖と言える。

ただしフォントをメモリに展開せず日本語を表示するたびにフロッピーディスクまたはハードディスクにアクセスに行ったため性能に難があった。

DOS/Vの日本語表示方式

DOS/Vは、80286以上のCPUと2MB以上のメインメモリとビデオ表示規格のVGA以上を備えたPC/AT互換機ならば、専用のハードウェアを必要とせずにソフトウェアだけで日本語を表示できるように拡張されたDOSである。

なお、オリジナルのPC/ATは80286搭載、メモリ256KB～512KB標準、ビデオ表示規格はEGAが一般的だったため、メモリとVGAアダプターの増設は必要である。

DOS/Vは漢字ROMの代わりに日本語フォントファイルを持ち、80286のプロテクトメモリ(Extended Memory)に展開してVGAのグラフィックモード画面（標準では画面解像度640×480ビット）に日本語をビットマップで展開して表示した。

つまりDOS/Vの「日本語テキストモード」は実際にはVGAのグラフィックモードを使用しており、その後の拡張性・柔軟性となった。

またDOS/Vのもう1つの特徴は、DOSの日本語対応の基本部分をDOS本体（カーネル）の修正ではなくDOS標準の拡張方法であるデバイスドライバにより実現した事にある。

つまりDOSの構成ファイル(CONFIG.SYS)を編集して英語DOSに「DOS/V用のデバイスドライバ（と日本語フォントファイル）」を組み込めば「日本語DOS」となり、外せば戻り、英語DOSのバージョンにかかわらず高い互換性が確保できた。
（※　ここは、知らんかった。そういうことは、やってもみなかった。）

実際に、日本語モードを動的にオフ・オンするchevコマンド、リブートは必要だが完全な英語DOSとなるswitchコマンドも追加された。（DOS/V以前のダイナブック、JX、AXでは英語モードで起動するには専用の英語版DOSが必要だったが、DOS/Vでは英語DOSも内蔵されていた。）

またユーザーは必要に応じてデバイスドライバの拡張や交換ができ、後のV-Textに発展した。デメリットはユーザーの使用できるコンベンショナルメモリがデバイスドライバにより圧迫される点であるが、バージョン5のメモリ管理機能向上により緩和された。

以下は、DOS/Vの登場時の考え方である。

PS/55は80286とプロテクトメモリと1.44MのFDD、VGAが標準で搭載されているPS/2を拡張したパーソナルコンピュータである。

そして、当時、最低限表示出来なければならなかった漢字はJIS第一水準の2965文字とJIS第二水準3388文字で、これらを合わせても漢字フォントのサイズは（16dotフォントの場合）高々215KBである。この程度のサイズであればPC DOS 4.0では積極的に利用されていないプロテクトメモリを漢字ROMの代替に用いることは容易である。

さらに、ROMよりRAMの方がアクセス速度が高速であるため漢字ROMからグラフィックVRAMへ表示するよりも高速に行える。（しかし前記のようにPC-9800シリーズ等では、漢字ROMからVRAMへの展開は専用ハードウェアが行ってくれるため、CPUの負荷が格段に軽く実際は高速だった。漢字1文字を表示する場合に、ハードウェア方式ではCPUはテキストVRAMに2バイトの値を書き込むだけでいいが、DOS/Vでは16dotフォントで256色モードの場合、256バイトものデータをグラフィックVRAMに書き込む必要があった。）

DOS/Vでは補助記憶装置に置かれた漢字フォントを格納したフォントファイルを起動時にデバイスドライバによりプロテクトメモリ領域に展開し、漢字表示時にそれをグラフィックVRAM領域に転送する方式を取っている。
（※　なるほど…。こういう辺りも、起動に時間がかかる要因か…。）

また、デバイスドライバ組み込み時に適切なフォントとキャラクタ番号を指定することで、論理的には全ての文字記号を表示可能である。

ただしこのメモリ確保は当初はBIOSのINT 15h手順によるものだったため仮想86モードを使用するVCPIやDPMIとの相性が極端に悪く、FONTXやDOS/Vスーパードライバーズ（後述）、PC DOS J6.1/VでXMSインターフェイスに対応したことで解消された。

従来の機種（PS/55の日本語ディスプレイアダプタ搭載機種）にDOS/Vをインストールした場合には標準の構成ファイル(CONFIG.SYS)では既存の漢字ROMを参照する設定がデフォルトとなり、メインメモリーの常駐量を節約していた。

初期のPS/V(model 2405, 2410)には専用ISAスロットに漢字ROMボードが装着されていたが、漢字ROMを参照する設定は入っていない。

拡張画面表示・V-Text

V-Textドライバによる100×37テキスト表示（画面解像度は800×600）

VGA以外の画面解像度や、標準以外の日本語フォント表示などに対応した拡張画面表示の仕様も策定・公開され、日本語表示用の互換ドライバが多数、開発・配布・販売された。
最初に、lepton（小山隆史）が1991年にFONTXをフリーソフトウェアとして公開した。これはDOS/V標準のフォントドライバ（IBM版では$font.sys、マイクロソフト版ではjfont.sys）の上位互換のフォントドライバであり、DOS/V標準以外のフォントを使用できた。

次に、h.murataがIBM版DOS/Vの標準のディスプレイドライバ（$disp.sys）に適用するパッチを日経mixで公開した。これはSVGAの800×600（VESAで標準化された表示規格）で日本語を表示できた。これらはFONTXシリーズと共に、フォントを自由に変えられる上に拡張画面表示を実現するというDOS/Vの可能性を広げるものとなった。

更にleptonが公開したDISPS3はDOS/V標準のディスプレイドライバ（IBM版では$disp.sys、マイクロソフト版ではjdisp.sys）の上位互換のディスプレイドライバでS3チップ特化版であり、当時は高画質・高速を誇ったS3のビデオチップ（86C928以前）に特化して、アクセラレータを直接コントロールして高解像度かつ非常に高速な日本語表示ができた。

また6×12、7×14、8×14、8×16、8×19ドットといった色々なフォントサイズを表示でき、点滅カーソルなども使用できた。

続いて登場したDISPVは、DISPS3に対して汎用性を持たせた物で、VBE(VESA BIOS Extension)対応のSuperVGA上にて640×480および800×600の解像度で表示する事が可能となった。ただしこれらのドライバは利用しようとする解像度ごとのドライバを必要とし、汎用性に欠ける面があった。

そして西川和久率いるシー・エフ・コンピューティング(C.F.Computing)による、FONTX、DISPV、DISPS3などをベースに拡張したドライバーをまとめた「DOS/Vスーパードライバーズ」が、ソフトバンクより書籍（マニュアルと付属のフロッピーディスクの形）として出版された[16]。

これらの拡張画面表示の仕組みは当初はHi-Text（ハイテキスト）とも呼ばれた。

ただし、この名称はh.murataが所属していた株式会社オサムからPC-9800シリーズで同様の環境を実現する商品として発売されるとともに登録商標となったため、以後、DOS/Vにおける同等の仕組みはV-Textと呼ばれるようになった。

1993年にはIBM本社が公認した国際仕様となり、日本IBMからは「IBM DOS/V Extension」が発売された。

これは日本のパソコン通信などのネットワークで生まれ育った規格をIBM本社が正式採用して製品化された出来事だった。

IBM DOS/V Extensionでは更なる変更が追加され、ディスプレイだけではなく、プリンタにも日本語印刷のための機能が装備され、当時は当然視されていた日本語フォント搭載のプリンタでなくとも、ドライバさえ有れば日本語でのテキスト印刷が可能になっていた。
V-Text用の主なドライバーには以下のフリーウェアや製品がある。

leptonによるFONTX、DISPV、DISPS3 [17]
DOS/Vスーパードライバーズ （C.F.Computing）[16] - 多数のビデオチップに対応し高速化
DOS/Vスーパードライバーズ32 （C.F.Computing）[18] - 対応チップ追加、横倒しモード（縦書き）などの機能追加
IBM DOS/V Extension (Ver.1/Ver.2) [19] （日本IBM）- 複数フォントサイズやXGA/XGA2、日本独自の「PS/55日本語表示アダプター」（画面解像度は1024x768だがXGAとは別規格で8514/Aと技術的な連続性がある）に対応
PC DOS 7、PC DOS 2000 （日本IBM） - IBM DOS/V Extension 2.0 が標準搭載された
OS/2のDOS/V互換環境 - 後にIBM DOS/V Extension 2.0相当の機能が標準搭載された

これらのドライバーを使用すれば、IBM版DOS/Vだけでなく、マイクロソフト版DOS/Vや、英語版の各社のDOS、更にはOS/2やWindowsのDOS互換環境などもV-Text化することができる。ただし個々の組み合わせ、サポート有無は要確認である。

V-Textをサポートした主なソフトウェアには以下がある（サポートするドライバーや画面モードは確認が必要である）。

出射厚によるファイル管理ソフト「FD (ファイル管理ソフト)」
ビレッジセンターの日本語テキストエディタ「VZ Editor」
メガソフトの日本語テキストエディタ「Mifes」（Ver5.5以降）
管理工学研究所の日本語ワープロ「松」（Ver6以降）
日本IBMのDOS版ウェブブラウザ「WebBoy」

PC-9801との競争とその成果、時代の変化と一つの文化の終息

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: “DOS/V” ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2018年5月）

専用のハードウェアを搭載せずにコストを下げるという方式は、前述のV-Text等の表示の柔軟性と言うメリットをもたらした。

しかし、画面スクロールや書き換え速度といった表示速度では、PC-9801の方がどう客観的に見ても、初期のDOS/Vマシンよりかなり高速だった。DOS/Vとの日本語のテキストスクロール速度の比較実演を行ったNECのテレビコマーシャルも放送された。

環境などがまったく異なるのであくまでも参考までに留まるが、大体の実感を留めておくために比較の一例を挙げておく。

2004年当時のPC-AT互換機にて、FreeBSD等のコンソールでkonを使用した漢字表示のスクロール速度よりも、そのPC-AT互換機よりも世代が古かったPC-9821の漢字表示の方がきわめて高速なスクロール速度だったという。それは肉眼でその内容を判別できないほどだったといわれている。

PC-9801はCPUが「この漢字を表示しなさい」とグラフィックアクセラレーターに簡単に命令するだけで画面に漢字が表示される。対してDOS/Vは面倒な手続きのあと、いちいちCPUが漢字の綴り方帳を引っ張り出してきては自分の手で漢字を全部画面に書いてやっと表示される、というもので、これでは表示速度に差が出るのは致し方ないことだった。

しかし実際のDOS上で動作するアプリケーションの多くで、テキスト画面でのスクロール速度はある程度の性能さえ出ていれば充分であり、スクロールしている画面の内容が肉眼では判明できないほどのきわめて高速なスクロールであってもアプリケーションの総合的な性能向上においてはあまり意味を持たなかった。

Windows 3.xの普及に伴い、CPUの能力も格段に進歩していった。

また、Windowsが必要とする各GDI命令に対応したハードウェアアクセラレート機能を持つグラフィックアクセラレータが必要とされ、需要が盛んになるにつれてグラフィックアクセラレーターの飛躍的な進歩が始まった。

それを用いて、DOS上でプログラムを組んで直接操作することによってより高速な動作を引き出そうとした。

CPU側の処理能力は充分なものとなり、多少の煩雑な処理は高速スクロールにおいて人間の持つ動体視力を上回ることにおいて問題とならなくなった。

グラフィックアクセラレーターに含まれる多彩な機能の内、主にBitBltとハードウェアスクロール機能が用いられた。

例えば重ね合わせとスクロールをグラフィックアクセラレーターによって高速に行う機能が追加され、結果、スクロール速度においてPC-9801よりも高速なスクロールを実現したケースも生まれた。

だが、Windowsの普及に伴ってグラフィックアクセラレーターの開発競争が生じ、多数のグラフィックアクセラレータが各メーカーから発売されることとなった。結果、各メーカーの参入と撤退が激しくなった。

各メーカーのグラフィックアクセラレーターの操作プログラミング技法には、一定のガイドラインが定められていて互換性が保たれている部分はあった。

しかし、そのグラフィックアクセラレーターの性能を極限まで活用しようとすると、グラフィックアクセラレーターの詳細な内部にまで踏み込んでプログラミングする必要があった。

その領域では相互にほとんど互換性が無く、一つ一つのグラフィックアクセラレーターに対する個別対応が必要だった。加えて、グラフィックアクセラレーターの大規模化と高機能化が進み、直接DOSからプログラムにて操作するその手間は時間を追ってきわめて大変な労力となっていった。

加えて時代はDOSからWindowsへと移行していき、必然的に需要の急速な減少が現れて、DOS/Vは下火になっていった。

製品

日本語版

日本IBM (IBM PC DOS 日本語版)
    IBM DOS J4.0/V （マイナーバージョンは「IBM DOS J4.05/V」～「IBM DOS J4.07/V」が存在した）
    IBM DOS J5.0/V （マイナーバージョンの「IBM DOS J5.02/V」が存在した）
    PC DOS J6.1/V （J6.0は存在しない。DOS/V Extension 1.0の成果を一部取り込んだ。）
    PC DOS J6.3/V （J6.2は存在しない）
    PC DOS J7.0/V （アップグレードCD-ROM版ではDOS/V Extension 2.0を標準搭載した。）
    PC DOS 2000 （製品名称に「/V」は付かないが、日本語版はDOS/Vが含まれている。IBMの最終バージョン。）
マイクロソフト
    MS-DOS 5.0/V
    MS-DOS 6.0/V
    MS-DOS 6.2/V （6.1は存在しない。マイクロソフトの最終バージョン。）
デジタルリサーチ（Novell）
    DR DOS 6.0/V （DR-DOSのDOS/V版。後継の Novell DOS 7 にはDOS/V版は存在しない。）

上記の他、当初はコンパック版や、AX規格のキーボードやJEGAボードに対するドライバが追加されたソニー版のDOS/Vもあった。またPS/55専用の「IBM DOS J5.0」（「/V」が付かない、通称JDOS）も、5.0以降ではDOS/Vモジュールを含み切り替えて使う事ができたが、インストールはPS/55専用の「日本語ディスプレイアダプタ」を必要とした。

DOS/V登場時、IBMとマイクロソフトは本社を置く米国では関係が悪化していたが、日本IBMはIBM版の日本語Windowsへの積極的な対応など本国とは違う独自の動きを行っており、DOS/Vを実現するドライバをマイクロソフトに供給し、マイクロソフト版DOS/Vのベースとなった。

しかし、IBM版とマイクロソフト版は日英の言語切り替え機能（切り替えコマンドの構文）に関して互換性がない。

また、PC DOS J6.1/VとMS-DOS 6.2/Vの開発で日本IBMとマイクロソフトは別々に改良作業を行い、ユーティリティやV-Textへの対応などに違いが見られる。

例えば、MS-DOS 6.2/VではISO 9660規格で先頭に「$」が使えないという理由で、ディスプレイドライバのファイル名が「$DISP.SYS」から「JDISP.SYS」に変更されている[20]。
PC DOS 2000は、いわゆる2000年問題の対応版だが、これがMS-DOSおよびPC DOS全体の最終版となり、2002年にはサポートも終了した。各バージョン間の相違はMS-DOSを参照。

IBM DOS J5.02/Vのディスク
IBM DOS J5.02/Vのディスク
MS-DOS 6.2/Vのディスク
MS-DOS 6.2/Vのディスク
MS-DOS 6.2/V マニュアル
MS-DOS 6.2/V マニュアル

他言語版

1983年より日本を含むアジア・太平洋地域の製品開発の管轄は日本IBM(APTO)にあったため、マルチステーション5550を始めOS/2やDOS/Vも台湾、韓国、中国の各地域向けバージョンが作成された。IBMの資料より各国向けのDOS/Vは以下の製品が確認できる[21][22]。

台湾版
    IBM DOS T5.0/V
    PC DOS T6.1/V
    PC DOS T7
韓国版
    IBM DOS H5.0/V
    PC DOS H7
中国版
    PC DOS P6.1/V
    PC DOS P7

脚注
[脚注の使い方]
注釈

^ PS/55はPS/2ベースなので広義ではPC/AT互換機である。
^ 実際、PC-98以外の国産各社向けWindowsは、PC-98互換機であるセイコーエプソンのEPSON PCシリーズ向けを含めWindows 95で打ち止めになった

出典

^ 日本アイ・ビー・エム「PS/55に業界最高速モデル登場」『情報科学』第27巻第1号、情報科学研究所、1991年、53-62頁、doi:10.11501/3273712、ISSN 0368-3354。
^ a b “用語解説辞典｜NTTPCコミュニケーションズ”. NTTPCコミュニケーションズ. 2012年9月26日閲覧。
^ a b “DOS/Vとは【Disk Operating System/V】 - 意味/解説/説明/定義 ： IT用語辞典” (1999年6月1日). 2012年9月26日閲覧。
^ a b “Special Interview キーマンが語る: 日本IBM情報システム(株) 竹村譲 氏、日本IBM(株) 羽鳥正彦 氏”. The BASIC (技術評論社) 120: 33-40. (1993).
^ “戦略研究 パソコンビジネス―日本IBM”. 日経パソコン (日経マグロウヒル) 1986-02-10: 180-184. ISSN 0287-9506.
^ 羽鳥, 正彦. “WingBird Lab. by M.hatori: DOS/V”. 2002年1月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年6月21日閲覧。
^ a b “DOS/V 5周年 実録 日本アイ・ビー・エム物語”. ASAHIパソコン (朝日新聞社) 1995-04-01: 142-152. ISSN 0916-0302.
^ 羽鳥, 正彦. “DOS/V architecture”. 1999年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年6月25日閲覧。
^ 古川享『僕が伝えたかったこと、古川享のパソコン秘史』インプレスR&D、2015年。ISBN 978-4-8443-9700-7。
^ 「日本IBM、PS/55の新モデル発売」『日本経済新聞』 1990年10月12日朝刊、13面。
^ 「MIXハイライト：PC AT互換パソコンでDOS/Vが動いた」『日経バイト』 1991年1月号、pp.326-328。
^ 中沢真也「AX陣営、DOS/V対応に動く―ハード不要の日本語表示を実現へ」『日経バイト』 1991年1月号、pp.128-137。
^ 『日経バイト』 1991年12月号、p.160.。
^ 「問：東芝のパソコンはDOS/Vパソコンなの？」『日経パソコン』 1994年1月31日号、pp.202-203。
^ 成功体験から、産業全体が抜け出せない（8ページ目） | 日経クロステック（xTECH）
^ a b 小山隆史、柳沢健二 共著『DOS/Vスーパードライバーズ : For the IBM PC and compatibles』ソフトバンク出版事業部〈Softbank books. DOS/V magazineの本〉、1993年5月。ISBN 978-4890523702。
^ leptonのホームページ - DOS/Vの簡単な歴史（FONTX、DISPVなど）
^ 小山隆史『DOS/Vスーパードライバーズ32 : For the IBM PC and compatibles』ソフトバンク出版事業部〈Softbank books. DOS/V magazineの本〉、1994年8月。ISBN 978-4890525362。
^ IBM DOS/V EXTENSION V1.0発表時のプレスリリース
^ 本間, 健司「バイト・レポート：MSと日本IBMが異なる新DOS/Vを発売へ」『日経バイト』第118巻、日経BP、1993年、94頁、ISSN 0289-6508。
^ "IBM AS/400 CLIENT ACCESS BRANCHES INTO TWO NEW FAMILIES -- AS/400 CLIENT ACCESS FAMILY FOR WINDOWS"(1997年8月19日)、IBM Corporation、2016年5月28日閲覧。
^ “SurePOS 100 IBM 4613 Point of Sale Terminal Technical Reference” (PDF). IBM Corporation (2007年). 2016年6月18日閲覧。

関連項目

MS-DOS
IBM PC DOS
IBM PS/2
PC-9800シリーズ
AX
DPMI
VCPI
仮想86モード
PCオープン・アーキテクチャー推進協議会 (OADG)- 「テクニカルリファレンス」等をダウンロード可能

外部リンク

PC DOS 2000
OADG
DOS/Vの歴史 年表

カテゴリ:

MS-DOS・Windows 3.x・9x系IBMのオペレーティングシステムグローバリゼーション

最終更新 2023年11月21日 (火) 06:38 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
テキストはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。』

2023年は「DOS/V」の終焉
https://pc.watch.impress.co.jp/docs/topic/feature/1558548.html

　※　オレが、初めて「パソコン」なるものに触ったのは、NECの「PC-98」だった（確か、386SX搭載、クロック12Mhz、メモリ1.6MB）というようなマシンだった。

　※　DOSのバージョンは、確か、3.3Cだと思ったな…。

　※　ご丁寧にも、「5インチ外付け　２連」のフロッピーディスクドライブまでも、別途で購入した（今は、ブックスタンドとして、利用されている）。

　※　世の中は、ちょうど「５インチ→３．５インチ」に移行している時で、雑誌の付録なんかでは、まだ「５インチフロッピー」も流通していた…。

　※　ショップの店員や、営業の人と話しをしていると、「メディアは、５インチですか？それとも、３．５インチ？」と聞かれることが、よくあった…。

　※　そういう時代だった…。

『パワレポこと「DOS/V POWER REPORT」が、12月28日発売の2024年冬号をもって休刊となった。筆者はライターとして参加した回数はごくわずかだったが、読者としては1990年代から不定期ながら購読していたのと、かつては広告を出稿する側にもいたので、今回の休刊は感傷的にならざるを得ない。

　ところで今回のパワレポの休刊によって、「DOS/V」という単語が新たに使われるケースが事実上消滅したことにお気づきの人はどのぐらいいるだろうか。いやそんなわけはない、今使っているのもDOS/Vマシンにほかならない、DOS/Vは不滅だ、と息巻く人もいるだろうが、そうしたアーキテクチャの話ではなく、表現としての「DOS/V」が、である。

　事実、かつて多数存在していた、DOS/Vという名前を冠する製品や商標は、現在は目にする機会はほぼなくなっており、身近なところで例を挙げろと言われても、今回のパワレポ以外に挙げられない人がほとんどではないだろうか。実際どうなのか、数少ない例外はどこに存在するのかを調べてみた。

最終号#パワレポ2024年冬号が発売!! 「新旧パーツ100選」は、一押し製品を金銀レコメンドとして選定・解説した「PCパーツ100選 2024」と、「自作PC史＆極私的パーツ名鑑」の2部構成。 最新もレジェンドも全部見せます！#ありがとう自作PCこれからも自作PC冬号はこちら！https://t.co/KYuNKyDJ9Epic.twitter.com/OwMEuhOkui
— DOS/Vパワーレポート (@DOSVPOWERREPORT)December 28, 2023

ここからはパソコン老人会の提供でお送りします

　「DOS/V」というキーワードを含む言葉を挙げよと言われた時、多くの人がまず思い出すのは、今回のパワレポをはじめとする出版物だろう。しかしパワレポの休刊によって、少なくとも定期刊行物においては、これらはゼロになってしまった。

　たとえば、かつてはパワレポと並びDOS/V関連の情報源として知られた旧ソフトバンク クリエイティブの「DOS/V magazine」は、2007年末をもって休刊。毎日コミュニケーションズ「DOS/V Special」や月刊ASCIIの姉妹誌「ASCII DOS/V ISSUE」もすでにない。

　2000年代中頃までにそれらが相次いで姿を消したあと、パワレポだけが約15年にも渡って「DOS/V」という表現を守り続けてきたことになる。この間、単発のムックはいくつか刊行されていたが、最近は目にしなくなってしまった。
「DOS/V Special」最終号。こちらは2006年暮れに休刊になっており、すでに17年が経過している

　いわゆるDOS/Vショップにおいて、屋号の一部に「DOS/V」が使われている例は、かつては多く見られたが、現在生き残っているケースはほぼない。たとえば「DOS/Vパラダイス」は、2003年に屋号を「ドスパラ(DOSPARA)」に改め、現在はサードウェーブ傘下のPCショップおよびブランドとして広く知られている。

　同社は改名前から「ドスパラ」の呼び名で知られていたので、改名自体はすんなり受け入れた人が多かっただろうが、全国に幅広く支店があった同社の改名により、「DOS/V」を含むショップ名は激減した。その後も、TSUKUMOの「DOS/Vパソコン館」など、量販店の中でDOS/Vの名前を冠したショップはわずかにあったが、現在はすでに消滅している。
TSUKUMOの「DOS/Vパソコン館」はパソコン本店リユース館への業態変更により2020年に消滅している。ちなみに同社のX(旧Twitter)アカウントは今も「@TSUKUMO_DOSV」だ

　地方の小規模なPCショップまで範囲を広げるとどうだろうか。パワレポ巻末に付属する「全国PCショップリスト」を見ると、DOS/Vという単語を含む店名は、東京都あきる野市の「DOS/V Factory」だけ。バックナンバーをさかのぼって調べたが、意外にもここ10年ほどはまったく変化がない。

　このほか、ネット上にはDOS/Vパーツを販売するECサイトがいくつかあり、それらのドメインで「dosv」という文字列が使われていたり、キャッチコピーに含まれているケースは稀にあるが、店名としては見当たらない。仮に筆者の見落としがあったとしても、少なくともネットの検索で上位に出てこない時点で、極めて見つけにくい状況にあると考えられる。
分類上でだけ見られる「DOS/V」？

　雑誌名や店名ではなく、本来の用語としてはどうだろうか。一般的に、周辺機器メーカーのカタログでは、対応機種をアイコンで示すことがある。かつては「98対応」「Mac対応」といった表記と並んで「DOS/V対応」という表記があった、そう記憶している人もいるかもしれない。

　しかし調べてみると、こうした対応アイコンとして「DOS/V」という表記が使われていたケースは、実はほぼ皆無のようだ。たとえば1990年代後半に発行されたエレコムの総合カタログは、アイコンが「PC/AT」という表記で統一されており、DOS/Vという表現はその説明の中にわずかに見られるだけだ。

　もう少し時代を遡って、1990年代中頃の周辺機器メーカーのチラシを見ても、「PS/V」という表記がメインだ。DOS/Vという言葉はWindows 95でメジャーになった経緯があり、1990年代の早い時期は使われていなくても不思議ではないが、少なくともサードパーティ各社の間では、それ以降も含めてあまり使われていなかったことが分かる。

　余談だが、2000年代以降は、こうしたアイコンによる対応表記は「Windows対応」、「Mac対応」というOS別に変わり、それは現在まで続いているので、2000年代以降に「DOS/V対応」といった表記が使われていた可能性はさらに低くなる。
1990年代末のエレコムの総合カタログ。表記は「PC/AT」で統一されており「DOS/V」ではない
1990年代中頃の緑電子のCD-ROMユニットのチラシ。DOS/Vという表記はなく「IBM PS/V、COMPAQ PC対応」という表記になっている

　一方で、今なおDOS/Vという表現が使われている数少ない例外が、「DOS/Vパーツ」というカテゴリ名だ。家電量販店のPCコーナーや、ECサイトのカテゴリ一覧では、PCパーツ類がこの名前で集められていることが多い。こちらはネットで検索しても、比較的容易にヒットする。

　しかし、これらはカテゴリとしては存在しているにもかかわらず、製品にはいっさい記載がないのが面白い。今回試しに某大手量販店の「DOS/Vパーツ」コーナーで、メーカーにして4～5社、什器数本分のパーツを確認したが、パッケージにDOS/Vという単語を含む製品は1つもなかった。途中でDOS/Vという表現が姿を消したのではなく、もともと分類上でしか存在していないのだろう。

ビックカメラのホームページ。「DOS/Vパーツ関連」というコーナー名があるが、利用者に伝わっているかは微妙なところ

サンワサプライのホームページ。「DOS/Vパーツ」という名称になっているが、現在はむしろ「PCパーツ」のほうが伝わりやすいかもしれない

意外なところに残る「DOS/V」

　製品側にも「DOS/V」という表現が使われており、現在でも(かろうじて)入手可能なのが、フロッピーディスクだ。

かつて一世を風靡した記憶メディアであるフロッピーディスクは、製造自体は2011年に終了しており、現在販売されている品はすべて流通在庫に過ぎないが、そのパッケージには、大きく「DOS/Vフォーマット」という文字が踊っている。

フロッピーディスク本体のパッケージにも、大きくDOS/Vと書かれている

パッケージ裏、「主な対応機種: DOS/Vパソコン」という表現が見られる。「AXパソコン」という、別の意味で解説が要求される機種名もある

　ちなみに国立国会図書館のデータベースで「DOSV」という単語を検索すると、少なくない件数がヒットするのだが、それらの中には論文をフロッピーで提出する際のフォーマットとして「DOS/Vフォーマット」を指定する注意書きが相当な割合を占める。別の用語に置換できないことから、結果的に表現が残ってしまっているわけである。

　まあ、とはいえ、これらを「DOS/V」という単語が生きて使われている事例として取り上げるのは、さすがに無理があるだろう。

余談だが、フロッピーディスクに限って言えば、CREAKSが2023年11月に行なった調査で、10代の59%がフロッピーを「知らない」と回答しているくらいなので、むしろDOS/Vよりもフロッピーのほうが絶滅危惧種として取り上げられるべき存在である。

ありがとうDOSVこれからもDOSV

　最後にSNSではどうだろうか。2023年12月現在、X(旧Twitter)などで「DOS/V」について検索すると、ヒットするのは2つのパターンがある。

1つは純粋に、自身のパソコン遍歴を語る中で、DOS/Vに触れるというパターンである。ブログなどでもこうした事例は多く見られる。まあこれは普通といえば普通だろう。

　もう1つは先日最終回を迎えたTVアニメ「16bitセンセーション ANOTHER LAYER」の感想を述べる中で、DOS/Vに言及するパターンだ。劇中でNECのPC-98が重要な役割を果たしていることに対して、DOS/Vの名を出してツッコミを入れるわけである。

　特に放映中盤は、DOS/Vに言及したポストをXで検索すると、ほぼすべてが「16bitセンセーション」絡みというタイミングもあったほどだ。特に劇中でフィーチャーされていないにもかかわらず、である。

　これも広い意味での昔語りの一種なわけだが、ライバル的な存在を語る時にその名が引き合いに出されるのは、あらゆるジャンルに起こりうる話で、これから先「DOS/V」という単語がなにかの機会に注目を集めるとすれば、それは今回のようにPC-98などがトリガーになるタイミングなのかもしれない。もちろんその逆も有り得そうだ。

Googleトレンドにおける「DOS/V」および「PC98」の検索結果。ハイフンやスラッシュの有無によっても変わってくるのだが、98がいまなお圧倒しているのが興味深い。ちなみに直近1年で「DOS/V」がもっとも検索されている9月24～30日は、パワレポ休刊の発表があった週である

　もっとも今回「DOS/V」という言葉を検索していて分かったのは、FAQサイトでの「DOS/Vという言葉の意味が分からない」という質問に対して、つけられている回答自体も不正確で、それがベストアンサーに選ばれていたりと、もはやDOS/Vの定義が間違っていてもツッコミすら入らなくなっていることだ。

　まあこれは、ツッコミを入れられる知識を持った人々が、FAQサイトを訪れる人の中にいないだけかもしれないが、見方を変えれば、「DOS/V POWER REPORT」という雑誌名を見ても、そうした人達にはそもそも何の雑誌なのか伝わっていなかった可能性がある。そう考えるとちょっと怖い。

　いずれにしても、現在はDOS/Vという単語自体がほぼ死語になりつつあり、その最後の砦となっていたのが、今回の「DOS/V POWER REPORT」だった可能性は高いということだ。後世になってPC史をひもといた時、「DOS/V」という単語はこの2023年を境にパタリと観測されなくなった、そうなる確率は高いと言えそうだ。

「DOS/V POWER REPORT」最終号の表紙下に掲載されている、SNSキャンペーンのハッシュタグ「#ありがとう自作PCこれからも自作PC」。「#ありがとうDOSVこれからもDOSV」でないのがある意味で象徴的だ　』