『Environmental Research （環境研究）』という学術誌上に、ひとつの研究報告が公表された。
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『Clarence Oxford 記者による2024-5-16記事「Early retirement of old vehicles will not significantly reduce emissions, study finds」。

　　　『Environmental Research （環境研究）』という学術誌上に、ひとつの研究報告が公表された。

　トロント大学の研究グループによると、旧くなった乗用車にずっと乗り続けても可い上限の年限といったものを行政が法令で設定して中古車の廃車化を促しても、地球温暖化ガスの削減には、ほとんど結びつかないという。それどころか、社会が余計なコストを負い、余計に資源を浪費するようになってしまうという。

　研究は、現状で年々、米国からの地球温暖化ガス排出総量の17％の源となっている乗用車（light-duty vehicles）に、もし行政が「販売から15年したなら廃車にしなければならぬ」との法令を適用したとしても、ＧＨＧの排出量減は、微々たるものにしかならない――と究明した。

　また同研究は指摘する。むりやりにＥＶ（電気自動車）を普及させようとすると、環境にとってむしろ悪いことになる。それはＥＶが大量に必要とするバッテリー系の製造のための特定資源の採掘から消費、廃棄までの工程がトータルで長期的にもたらす。』