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『あなたは正しい情報をもとに世界を見ていると思いますか――。
「新型コロナウイルスのワクチンは生物実験だ」。3月20日、米国やオーストリア、スイス、カナダなど、世界各地で同時に政府のコロナ対策に抗議するデモが開かれた。陰謀論を信奉する集団「Qアノン」やワクチン反対論者、トランプ前大統領の支持者らが各地でデモを繰り広げた。
【前回記事】
労働者襲う新たな産業革命 デジタルの富、社会に広く
メディアの格付け機関、ニュースガードによると、米動画サイト「オディシー」で2020年11月~21年2月にフランス語の動画本数が英語を上回った。仏語圏の主要SNS(交流サイト)から排除された陰謀論者らが活動の場を米企業が運営するサイトに移したとみられている。サイト上では過激な言葉や真偽不明の情報が飛び交う。
メディア史に詳しい京都大学の佐藤卓己教授は人々の間で情報が拡散する仕組みについて、「語り手と受け手の相互作用で増殖する構造は同じ…
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メディア史に詳しい京都大学の佐藤卓己教授は人々の間で情報が拡散する仕組みについて、「語り手と受け手の相互作用で増殖する構造は同じだが、拡散する範囲・速度が上がっている」と指摘する。
情報を伝達する技術はこの100年で様変わりした。米国で4人に1人が電話を使うまでに要した時間は35年。テレビは26年、携帯電話は13年それぞれかかり、インターネットは7年だった。今後も情報を伝達するツールは多様化し、急速な勢いで消費者に浸透する。この流れは戻ることはない。
技術の進歩は生活を便利で豊かなものにする「利器」として機能してきた。コロナの発生が確認されてから1年もたたぬうちに複数のワクチンが開発され、量産化された。かつて黒死病(ペスト)やスペイン風邪の流行では原因の特定ができずに多くの死者を出したのと比較すれば、人類は確実に進歩を遂げているといえる。
一方で、誰かが意図的に虚偽情報を流したり、根拠のない噂話が広まったりする社会構造は今も昔も変わらない。19世紀末から広まった「シオン賢者の議定書」。ユダヤ人が世界を支配しようとしていると記した偽の書物は、人々の反ユダヤ主義の感情をたき付けた。大虐殺に行き着いた過去を経た今でも、憎悪犯罪を引き起こしている。
米マサチューセッツ工科大学が300万人が拡散したツイッターの投稿を分析したところ、フェイク(虚偽の)ニュースは根拠が確かなニュースと比べて6倍の速さで拡散することが分かった。一般的に、虚偽のニュースは人々の好奇心を刺激する内容を含むことが多いため、瞬く間に拡散する傾向があるという。
陰謀論などのフェイクニュースは瞬く間に拡散する(米ラスベガスでQアノンのプラカードを掲げる男性)=ロイター
急速なデジタル技術の発展は国家統治のあり方をも変えた。中国は人工知能(AI)や顔認証などの技術で14億人を監視する「デジタル権威主義」を確立した。アジアやロシア、アフリカなどへの監視ノウハウの輸出も進む。監視の対象は他国にも及び、民意形成への介入も試みる。
米国家情報長官室は昨年の米大統領選でロシアのプーチン大統領が、トランプ前米大統領を有利にするための情報工作を承認した可能性が高いとの報告書を発表した。
欧州の中でもメディアリテラシーの高い国と評される北欧フィンランド。画像がどう加工されるか、プロパガンダとは、ニュースの信ぴょう性は……。旧ソ連やロシアの脅威に直面し続けてきたこの国では、小学校から情報やデジタル技術への対応策を学ぶ。
自由な情報の流通は民主主義の根幹だ。私たちは日々押し寄せる新たな情報や技術を使いこなし、自由や民主主義を守る知恵が試される時代に生きている。