10月７日のハマス奇襲は、すくなくも２年間は準備していたはずの規模。
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『Joseph Frager 記者による2023-11-19記事「Only Russia could have provided the cyber-weapons that made the Oct. 7 massacre possible」。

　　　　2022-6-20に、プー之介はイランに飛んだ。
　8-16には、プー之介はイラン高官とＺｏｏｍ会談。

　10月７日のハマス奇襲は、すくなくも２年間は準備していたはずの規模。
　「第四次中東戦争＝ヨムキプール戦争」の50周年を狙ったのは、偶然ではない。
　ユダヤの祭日を狙うのもアラブの常套戦法。

　ものすごく手際よく、10月８日のタイムズスクウェアで、ハマス支持デモが組織されていた。このデモの組織者もあきらかに、10月７日に大作戦が始まることを予め知っていた。ＩＤＦすら知らずにいたことを、そいつは知っていたのだ。

　しかもハマスは10月７日の攻撃を、ロイターの記者と、ＡＰの記者に、実況報道させている。その手配も、感心するほど巧妙になされていた。

　『ニューヨークポスト』紙の報道によると、10-8デモを組織した「人民ひろば」に対して２０００万ドルもの資金を提供したのは、米国籍を有するハイテク実業家の Neville Roy Singham である。

　Ｓｉｎｇｈａｍは中国居住のマルクシストで、すくなくも４つの、中共党の宣伝用のニュースサイトに関係している。

　『ＮＹＴ』によると、「人民ひろば」は、イスラエルを支援している政治家の事務所、企業、投資者などに対して広範な抗議行動を仕掛けよう、と呼びかけた。

　10月７日の奇襲は、イスラエルがガザに向けて設置していた多数の電子的な監視警戒デバイスをすべて一時的に盲目化してしまう、圧倒的なサイバー工作を伴っていた。こんな芸当がアラブ人にできるわけがない。すべてを仕組んだのはロシア人なのである。

　デモの組織くらいなら中共にもやれる。しかしこのレベルの一斉サイバー奇襲は、ロシア人にしかやれない。だから記者は今回の黒幕について、確信できたのである。』