プーチン大統領が絶対的に信じている「英米とはまったく異なる世界観」の正体
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『1年以上続くロシア・ウクライナ戦争、なぜプーチン大統領は引かないのか。地政学の視点から見ると、根深い世界観の対立が浮かび上がってくる。

前編「ロシアの行動は明確に『違法』なのに、プーチン大統領が頑なに態度を変えない『当然の理由』」につづき、話題の新刊『戦争の地政学』著者で国際政治学者の篠田英朗氏が、二つの異なる地政学の世界観を掘り下げる。
英米系地政学の伝統

今日「地政学」について論じている論者のほとんどは、ハウスホーファーではなく、イギリスのハルフォード・マッキンダーや、アメリカのニコラス・スパイクマンの理論を重視する。マッキンダーやスパイクマンの理論は、ハウスホーファーの理論とは、全く異なるものである。いわば世界観の面で根源的に対立している。

その意味では、戦後の日本の「地政学」の議論は、戦前のハウスホーファー信奉を是正し、アメリカとも協調できる世界観を確認する実際の外交政策と歩調を合わせて進められたものだったと言える。

そもそもハウスホーファーよりも先に地理学者として活発な著述活動を行っていたマッキンダーは、「地政学」などに関心を持たない「地理学者」であった。マッキンダーは、むしろハウスホーファーに代表される「圏域」思想や、それを裏付けるドイツ流の国家論である国家を生命体とみなす有機体的国家論を忌み嫌っていた。

マッキンダー理論をアメリカで応用発展させ、第二次世界大戦後のアメリカの外交政策の理論的基盤を切り開いたスパイクマンが「地政学」の概念を用いたことから。後付けでマッキンダーも「地政学」の理論家として扱われるようにはなった。しかしいずれにせよ、この英米圏の「地政学」の伝統は、ハウスホーファーが代表する「Geopolitikとしての地政学」とは全く異なる世界観を持つものだ。

「英米系地政学」は、世界を「大陸国家」と「海洋国家」のせめぎ合いとみなす。その二元的な世界観において、「圏域」思想が前提とする多元的な世界観とは鋭く対立する。』
『マッキンダーの「ハートランド」とは、「勢力圏」のような「圏域」思想によって裏付けられるようなものではない。ユーラシア大陸中央部を意味する「ハートランド」は、まずもって地理的条件にもとづいて、そのように規定されるだけだ。そこに存在する国家は、単に力が強くなれば拡張主義政策をとるだろう存在でしかない。

「英米系地政学」が島嶼国家の総称として用いる「海洋国家」概念も、「勢力圏」のような「圏域」とは無縁である。「英米系地政学」は、個々の国家の独立を自明視する。ただ、大陸で単一の大国が覇権を握るのを防ぎたいという利益では一致するため、共通の封じ込め政策をとっていくだけである。
〔PHOTO〕iStock

マッキンダー・スパイクマン理論によれば、拡張主義政策をとる「大陸国家」と、その封じ込めを狙う「海洋国家」は、ユーラシア大陸の外周部でぶつかり合う。言うまでもなく、これは、19世紀にロシアの南下政策を封じ込めようとしたイギリスの外交政策を裏付けるグレート・ゲームを説明する理論であり、20世紀に拡張主義をとるソ連を封じ込めようとしたアメリカの冷戦時代の外交政策を説明する理論である。

1945年に成立した国際連合憲章で定められた諸原則を基盤にする20世紀国際法秩序は、どちらかと言えば「英米系地政学」理論にそった世界観に依拠している。「勢力圏」のような「圏域」思想は排除し、小国を含めて「民族自決」の原則にそって成立している諸国の「主権平等」や「領土的一体性」を尊重する。そのために「武力行使（侵略行為）の一般的禁止」も定める。ただし、この秩序を守るためであれば、諸国が恒常的な同盟関係を結ぶ「集団的自衛権」などによる国家間ネットワークは促進する性格も持つ。』

『衝突する二つの異なる地政学

現代ロシアの著名な「地政学」理論家であるアレクサンドル・ドゥーギンは、「大陸系地政学」理論の特徴を顕著に持つ議論を行っている。

ドゥーギンが代表する「ユーラシア主義」の思想では、ユーラシア大陸の中央部にロシアを中心とする「圏域」が存在する。

これがアメリカに代表されるグローバル主義者たちによって冷戦終焉後の時代に削り取られてしまった。由々しき事態なので、是正されなければならない。そのためロシアが「勢力圏」を確立し、拡張主義的な行動をとることは、全く正当なことである。
ドゥーギン〔PHOTO〕gettyimages

ドゥーギンがプーチンに政策助言をしている経緯はないが、それでもドゥーギンが「プーチンの頭脳」などと称されたりすることがあるのは、彼の世界観がプーチンの世界観と酷似していると思われるからだ。両者は、「大陸系地政学」理論の伝統に沿って世界を見ているのだと言える。

ウクライナは、自らが独立国として存立するために、この「大陸系地政学」の「勢力圏」の思想を否定しなければならない。現代国際法にそって、「民族自決」にもとづいた「主権平等」を、「領土的一体性」を前提にした「武力行使（侵略行為）の禁止」原則にそって維持していく。そのためにはNATOのような「集団的自衛権」の論理に訴えていくことも、当然に有効だろう。

「英米系地政学」理論にそって言えば、ウクライナは、現代国際法秩序にそって、「大陸系地政学」の世界観を否定し、ロシアの「勢力圏」に服することを拒絶しているだけである。』

『ただし残念ながら、全く異なる世界観を信じ切っているプーチン大統領をはじめとするロシア人たちは、このウクライナの行動は、ロシアの「勢力圏」を否定する裏切り行動とみなす。

中国は、ロシアとは異なる態度をとりながらも、この世界観の対立を、ロシア寄りの立場で注視している。ロシア・ウクライナ戦争の衝撃は、世界的規模での世界観の対立となっている。

現代国際法秩序の維持を目指し、同盟国・友好国とともにウクライナを支援している日本も、この世界観の対立の問題から目をそらしてはいけない。分析をして、対抗策の構築へとつなげていかなければならない。

新刊『戦争の地政学』では、「英米系地政学」と「大陸系地政学」という地政学の二つの異なる世界観から、17世紀ヨーロッパの国際情勢から第二次大戦前後の日本、冷戦、ロシア・ウクライナ戦争まで、約500年間に起きた「戦争の構造」を深く読み解いている。』