NIDS
«»
Tokyo Japan
防衛研究所 National Institute for Defense Studies
NIDSコメンタリー
第267号 2023年7月20日

米軍における情報戦概念の展開(上)

ソ連軍「無線電子戦闘」(REC)から「情報環境における作戦」(OIE)へ
政策研究部長菊地茂雄
http://www.nids.go.jp/publication/commentary/pdf/commentary267.pdf

はじめに

各軍種の自律性が強い米軍においては、さまざまな施策において全体としての整合が図られていない
とはよく指摘されるカヾ、それの一つが情報戦(information warfare)にまっわるものであろう、1990年
代以来、陸軍や統合ドクトリンにおいては「情報作戦」(information operations, 10)の語が使用されて
きたが、海軍や空軍においては「情報戦」(information warfare)の語が使用されている(以下、特段の
断りのない限り米国の組織を指す)。

また、海空軍がいう情報戦は、自軍における情報フローの保証と活
用、敵軍におけるその妨害や誘導など、彼我の部隊内部における情報を焦点とした軍の活動を指してい
るが2、これは、我が国の「国家防衛戦略」(令和4年12月)にいう「偽情報の拡散を含む情報戦」とい
うような、より広範な国内外のオーディエンスの認識への働きかけを中心とした理解とも大きく違って
いる。

いずれも国防省の情報戦担当者であるダニエル・デ・ウィット(Daniel de Wit)とサリル・プリ
(Salil Puri)は「米軍の各部門が、競争と武力紛争における情報の役割について大きく異なる考え方を
採っており、その結果、米軍がどのように情報機能を捉えるべきカ、、また、どのような名称でその機能を
呼ぶべきかという点についても各軍の間でバラバラの理解がなされている」と指摘した3。

近年になり国防省では、自軍における情報の活用と保証と敵のそれの妨害とより広範なオーディエン
スに対する作用の両方の側面を包含した、より包括的な情報概念を導入することが試みられてきた。

まず、2016年7月に国防省は、将来の「軍事情報作戦能力」に関する戦略策定を求めた2014会計年度国
防授権法第1096条の規定に基づき’「情報環境における作戦に関する国防省戦略」を公表七さらに2018
年7月、統合参謀本部は「情報環境における作戦に関する統合コンセプト」(JCOIE)を公表したも。また、
2017年7月12日付JP1「合衆国軍隊のドクトリンJ Changelは、7つ目の「統合機能(jointfunction)J
として「情報(information)Jを追加した

本稿では、これまで統合ドクトリンにおいて、1990年代以降|0に関するドクトリン文書が刊行され
-1-
NIDSコメンタリー第267号
用語としても定着していたにも関わらず8、なぜ、これに代わって作戦における「情報」を中心に理論を
再構築するに至ったかを明らかにする。

その際、従来の|〇力ヾ、自軍の指揮統制を防護しつつ、敵軍の指
揮統制を妨害するというソ連軍の電子戦に由来するアプローチに基づくものであり、その範囲が限定さ
れていたことを示す。

次に、イラクやアフガニスタンにおける作戦を経て、作戦の対象を敵軍に限定せ
ず、国内外のオーディエンスの認識に訴える(いわば、一般の情報戦の理解に近い)アプローチが必要と
されてきたこと、さらに、軍の物理的な行動そのものが持つメッセージ性を取り込んだアプローチとし
て、「情報」が提起されたことを説明する。

1 「戦闘のためにデザイン」された米軍「情報作戦」(10)とソ連軍の影響

1993年8月23日付のメモランダムにおいて国防省ネットアセスメント部長のアンドリュー ・マーシ
ヤル(Andrew W. Marshal!)は、今後の戦争がどのように変化するかを予見する「2つのアイデア」に言
及した。

一つ目が、ソ連軍が「偵察打撃コンプレクス」と呼ぶ「長距離精密打撃」が「最も有力な作戦ア
プローチ」となるということであり、もう一つが「情報次元•側面」カヾ、戦いの帰趨にとって「ますます
重要になる」という点であった。

マーシャルによれば、双方が情報優越を獲得しようする結果、自軍の情
報システムを防護する一方で、「相手の情報処理•収集を部分的に破壊、妨害、操作、あるいは汚染」し
ようとすることが行われ、こうした活動が「軍事戦略•作戦の不可分の一部」となるとし、これを「情報
戦(information warfare) Jと呼んだ。

そして、当時の米軍が情報戦における攻撃•妨害の対象になるこ
とをまったく想定していないため、「我々が最も理解していないところが、紛争において最も重要、中核
的で、決定的な領域となりつつある」と警告した七

なお、マーシャルのいう偵察打撃コンプレクスは、
自動化された偵察システムと火力誘導システム、ネットワーク化された指揮統制システムに依存してい
ることから、これも2つ目の情報の問題に帰結するものだといえよう1°。

そして、戦場において情報はもっぱら電磁スペクトラム(EMS)を通じてやりとりされることから、
EMSをコントロールする側が非常に優位な立場に立ち得るという状況を踏まえ包括的なアプローチを取
ったのは、西側諸国よりもその問題の重要性を強く認識したソ連軍であった%その認識を表していたの
が、1970年代以降、ソ連軍が言及するようになった「無線電子戦闘(radio-elektronnaya bor’ba、引’。-
electronic combat, REC)J概念である般。

RECは「敵の無線電子手段•システムの発見とそれ続く無線
電子制圧、さらには、自軍部隊(軍)の無線電子手段•システムの無線電子防御を目的として実施される
手段の集合体」(1983年版ソ連軍『軍事百科辞書』)と定義され四、現代の軍事作戦、特に指揮統制の無
線•電子システムへの依存度に着目し、これらシステムに対して、シギント、方位測定、ジャミング、インテリジェンス、欺騙、作戦保全、火力制圧を組み合わせてキネティツク、非キネティツクの攻撃を行う
-2 –
NIDSコメンタリー第267号
ことで、ソ連軍の指揮統制を守りつつ、敵の指揮統制を妨害することを狙ったものである。

キネティックな攻撃も含む点で、西側でいう電子戦より広範で包括的な概念であった暫。
ジャミングにせよ、欺騙にせよ、ソ連軍のRECに含まれるそれぞれの能力は米軍のドクトリンや能力
には存在する。

しかし、米軍に欠けていたのは、「これら機能を統合する単一のアプローチ」であった四。
そこで、1979年、国防省が打ち出したのが「指揮統制通信対抗手段」(C3CM)であった吐

これは米軍版RECともいうべきもので、自らの指揮統制通信(C3)を防護する一方、敵のそれを妨害することを狙ったものであった”。

さらに、湾岸戦争から2年経った1993年、C3CMは指揮統制戦(C2W)に発展し
た膝。

なお、表ー1に示すように、C2Wの定義はC3CMとほぼ同様であるが、使用される手段に心理戦が追加されている。

これは、湾岸戦争において8万7千人ものイラク軍将兵が戦わずに投降したことカヾ
米軍側によるリーフレット散布、ラウドスピーカー、ラジオ放送による呼びかけを含む心理戦によるものとして、心理戦に「敵C2を低下させる」効果があることが認められたことによる也
表ー1 情報作戦(io)に至る米軍における情報関係の概念の展開
指揮統制通信対抗手段 (C3CM)(1979 年) 指揮統制戦(C2W) (1993 年) 情報作戦(10) (1996 年)

敵の指揮統制通信(C3)能力に 対して情報を拒否し、これに対 して影響を与え、劣化させ、ある いは破壊するとともに、友軍の C3を防護するために、相互にイ ンテリジェンスにより支援され た、作戦保全、欺騙、ジャミング、 および物理的破壊を統合的に使 用すること。対C3とC3防護か らなる。

敵の指揮統制(C2)能力に対し て情報を拒否し、これに対して 影響を与え、劣化させ、あるいは 破壊するとともに、友軍のC2 を防護するため、相互にインテ リジェンスにより支援された、 心理戦、欺騙、作戦保全、電子戦、 物理的破壊を統合的に使用する こと。 自軍の意思決定を守りつつ、¢ 対者・潜在的敵対者の意思決定 に影響を与え、妨害し、汚染し、 あるいは侵害するため、軍事作 戦期間中における情報関連能力 の統一的運用
(出所)Department of the Army, FM 90-24, Multi-Service Procedures for Command, Control, and
Communications Countermeasures (Washington, DC,1991),glossary-2; Joint Chiefs of Staff, JP 3-13.1
loint Doctrine for Command and Control Warfare (C2W) (Washington, DC,1996), v; and Joint Chiefs of
Staff, JP 3-13 Information Operations, Incorporating Change 1(Washington, DC, 2014), GL-3.
さらに、1990年にC2Wから発展したのが|。であった(表一1参照)。

10は、「自軍の意思決定を守り
つつ、敵対者•潜在的敵対者の意思決定に影響、妨害、汚染、侵害を行う」という目的の点において、さらにそれを達成するための手段である「情報関連能力」(IRC)によって意味するところを限定している点においても、心理戦や欺騙、電子戦をその手段に挙げたC3CMやC2Wとの連続性は明らかである。

—つの大きな違いは、10が使用する手段、すなわち、IRCによって定義が限定されており、C3CMやC2W
-3 –
NIDSコメンタリー第267号
には明示的に含まれていた「物理的破壊」が含まれず、「情報環境領域において用いられる、ツール、技
能、あるいは活動」である戦略的コミュニケーション、広報、民事作戦、電子戦、サイバー空間作戦、心
理戦、など非キネティツクな能力に限定される点であるみ。

米軍の|0に関する2010年の研究においてクリストファー ・ローウィ(Christopher W. Lowe)陸軍少
佐が指摘するように「情報作戦は、プログラム的に、ソ連のREC、C3CM、C2Wの根底にあった口ジッ
クを認めるものとなった」のである21。

米軍の|〇は、一般的なイメージとは異なり「敵を妨害し、友軍
の情報フローを保存するとともに、相対的な指揮統制上の優位性を確立する」ことに最適化された、換言
すれば「戦闘(battle)のためにデザインされたものであり、理念の戦い(battle of ideas)のためにデ
ザインされたものではない」というのは、ソ連軍のRECから発展した経路依存的な現象であったといえ
よう22。

2 戦争における「人間的側面」の再発見と「武力紛争未満の競争」

「戦闘のためにデザインされた」米軍の10を見直す契機となったのが、イラク•アフガニスタンにお
けるフェーズIVの作戦の経験である。

前述のローウィによれば、イラクやアフガニスタンにおいて米軍
は、現地における治安を確保し、民主的な統一国家の樹立を目指すというコアリションの作戦目標への
現地住民の理解を得るための、いわば「理念の戦い」の手段としての|〇を実施した。

そのため、自軍の
指揮統制を守りつつ、敵のそれを妨害するという米軍の10ドクトリンとの乖離を来すことになった23。

また、イラクやアフガニスタンにおいてアルカイダやタリバンは、しばしば、コアリション部隊を事前に
設置した爆発物で攻撃したが、その攻撃に際して彼らは爆発物により車両が破壊される様子を撮影して
おき、その映像をインターネット上で流していた。

それは、そもそも攻撃自体が、コアリション部隊に損
耗を与えるという戦術レベルでの目標を達成することが目的ではなく、より広いオーディエンスに対し
て「組織としての信憑性があるというイメージを推進し、信奉者の戦意を高め、脆弱な住民を過激化し、
そして財政的な支援を増やす」という「情報上の優位性」獲得が目的であった24。

すなわち、戦術レベル
の行動は、直接的に戦略レベルの目標を達成するものとして捉えられていたのである。

戦略、作戦、戦術
の3つのレベルが大きく重なり合う「圧縮(compression)」現象が生じていたのである25。
2013年5月、陸軍参謀総長、海兵隊総司令官、特殊作戦軍司令官の三者が「将来におけるランドパワ
一の適用法を研究」した成果を取り纏めたホワイトペーパー「戦略的ランドパワ—–意志の衝突に勝
利する」を公表したのも、そうしたイラク•アフガニスタンにおける経験を踏まえた方向性を打ち出そう
したものであった26。

ホワイトペーパーは、副題を「意志の衝突に勝利する」としたことからも明らかな
-4 –
NIDSコメンタリー第267号
ように、軍事作戦における人間の要素を強調したものとなった。

それは、米国が過去の戦争において「意
志の問題を見過ごし」、「繰り返し、『ヒューマンドメイン』とも呼ばれるものを構成する物理的、文化的、
そして社会的環境を十分に考慮することなく紛争に関わっていた」と認識し、「アフガニスタンやイラク
であらためて学んだように、米国は敵の戦闘序列と戦い、破壊するという内容しかない戦略計画でもっ
て武力紛争に突入することがあってはならない」との反省に立つものであった27。

その上で、ホワイトペーパーは、「戦争未満」の状況におけるパートナー •住民を活用したシェイピン
グ活動を通じた紛争抑止、あるいは戦争における、戦場における戦術的な勝利を超えた「意志の衝突」と
いった人間的側面の重要性を強調した28。

そして、陸軍、海兵隊、特殊作戦軍の3者による戦略的ランド
パワータスクフォースを設置し、「陸上ドメイン、ヒューマンドメイン、サイバー空間ドメインの合流を
研究」することで、軍事作戦の計画と実施に「ヒューマンドメイン」を組み込むことや統合•各軍種ドク
トリンへの反映方法について検討することを明らかにした29。

なお、このヒューマンドメインは、陸海空、
宇宙、サイバー空間というドメインとは別のものとして存在するのではなく、むしろこれらを「上から覆
う、すべてを包含するドメイン」として理解されている3°。

同時期には空軍と海軍を中心にエアシーバト
ル(ASB)コンセプトの開発が進められていたが、「実現するためには主として技術的手段に依存」する
ASBコンセプトに対して、人々が住む陸上を主な作戦ドメインとする陸軍、海兵隊、特殊作戦軍が「戦
いの人間性」に焦点を当てたヒューマンドメイン概念を打ち出したのは非常に対照的な対応であった31。

そして、JCOIEから1年9カ月先立つ2016年10月、統合参謀本部は「軍事作戦の人間的側面に関す
る統合コンセプト」(JC-HAMO)を発出した32。

JC-HAM0は、「戦争はもっぱら人間の営み」というホワ
イトペーパーと同じ認識に立脚したもので、米国の戦略や政策、作戦の成功にクリティカルな「関係アク
ター(relevantactor)」とそのネットワークを特定、その行動様式を文脈にそって評価、意思決定を予測
し、その行動に影響を及ぼすための「マインドセットとアプローチ」を示したものであった33。

また、その中には、「最大限の心理的効果」を狙った武力の使用あるいは武力の脅し、「有益なインパクトをもたらす軍事行動、逆効果をもたらす軍事行動を特定」する必要にも言及しているカヾ、

これは、JCOIEで提起されることになる、軍の物理的な活動が持つメッセージ性を活用する「軍事行動の情報上の側面」(次項参照)と同じことを指している34。

情報の役割が重視されるに至ったもう一つの背景には、米軍内における議論において、戦争と平和の
間の中間的な状態として、「武力紛争未満の競争」(あるいは単に「競争」とも呼ばれる)の概念が取り入
れられたことである。

これは、ホワイトペーパーから引き続く、戦略的ランドパワータスクフォースによ
る取り組みとして進められ、2018年3月、統合参謀本部が公表した「統合キャンペーン実施に関する統
合コンセプト」(JCIC)に結実した35。
-5 –
NIDSコメンタリー第267号

かってサミュエル・ハンティントン(Samuel P. Huntington)は「米国人は戦争という問題について
は極端論者である。すなわち、戦争を全面的に受け入れるか、完全に拒絶するかのいずれかである」と
述べたが、米国においては、戦争を平和から一時的に逸脱した状態と捉え、一旦戦争が生起すれば敵国
の完全打倒に全力を注ぐが、戦後は平和な状態に戻ると考える、平和か戦争のいずれかに分けて状況を
捉える二元論的思考が強いことはよく指摘される36。

ポール・シャーレ(Paul Scharre)によれば、こ
うした二元論的思考により、中国による南シナ海進出、2014年のクリミア半島の強制併合、中東での
イランの挑発活動などに際しこれらの国が、米国による軍事的な「激しいレスポンスを引き出す敷居よ
り下」において、「強要と威嚇により目標を達成」しようとしたことに対して米軍は「考え方の点でも
組織的にも適応が不十分」となっていたという’ア。

2016年3月29日に米戦略国際問題研究所で行った
講演でジョセフ・ダンフォード(Joseph F. Dunford Jr.)統合参謀本部議長が、中露やイランが行う
「フェーズ3あるいは伝統的な紛争未満の、軍事的次元を伴う競争」に「より効果的に対応する方法」
を開発する必要があると述べていたのも、こうした状況を念頭においたものであった能。
ダンフォード議長の下、統合参謀本部から公表されたJCICは「時代遅れとなった平和•戦争の二元論的概念の制度的残>宰を排除する」ことをうたい、米国と他国•非国家アクターとの関係性を理解する
枠組みとして「協力」、「武力紛争未満の競争」、「武力紛争」からなる「競争スペクトラム
(competition continuum)Jを提起した’七

二元論の否定という点からいえばJCICの新規性は「武力紛争未満の競争」を導入したことにあるが、JCICは、これを「両立し得ない利益を有する」アクターが
「これら利益を追求する上で公然とした紛争に訴えることを求めない」状態と説明した。
その上でJCIC
は、米国が、資源の制約や他の地域における政策目標とのバランスや優先順位付けを考慮しつつ、自ら
の戦略的立ち位置の維持や強化、競争相手の目標達成を阻止しようとするが、そこでは「あらゆる手段
を構ずる」ものの「当然に紛争につながりかねない手段」は除外するものとした如。

このように、「武力
紛争未満の競争」の特徴は、いずれの側も、武力紛争にエスカレートしないよう、「通常、非暴力で、
武力紛争よりもより大きな法律的および政策的制約の下で行われる」ことである41。

他方で、JCICにおいては、武力紛争においては「暴力の使用」が利益追求の「主たる手段」であるー方、「武力紛争未満の競争」ではもっぱら武力紛争につながる行為は避けつつ優位性を追求する、両者
に対抗性や競争性は共通しており、違いは用いられる手段にすぎないとの認識が打ち出されているく?。

また、協力、武力紛争未満の競争、武力紛争の3つは「相互に排他的なものではなく、同時に並立し得
る」ものだという。すなわち、ある事態において、ある場所では武力紛争が行われる一方、別の場所で
は武力紛争未満の競争が展開し、さらに別の場所では協力が存在するといった「複合的な状況」を想定
する必要があるという43。
-6 –
NIDSコメンタリー第267号

このように「武力紛争未満の競争」では、双方が優位性を追求しつつ相手の目標達成を阻止すること
を追求するが、同時に武力紛争への発展は回避する。

「武力紛争未満の競争」と、情報そのものと軍事
行動が持つメッセージ性を適切に組み合わせ、相手の認識や行動様式に影響を与えることを目指す
JCOIEのアプローチは非キネティックな対応が中心であることから親和性が高い(詳細は次項)。2016
年から2018年までの短い期間に相次いで公表されたJCOIEとJC-HAMO、JCICの3つが「統合コンセ
プト群」として相互に連携して作成され、JCOIEにおいてもJCOIEがFJCICとJC-HAM〇に含まれる
着想と連携して機能」するものと説明されているのもそういった相互補完性を示しているくん

3 2018年「情報環境における作戦に関する統合コンセプト」(JCOIE)と「情報」
2018年7月に統合参謀本部が公表したJCOIEは、従来の|0を「情報の伝達、処理、保存に特化」し
た「伝達中心のモデル」であるとした上で、「効果的で意味のあるコミュニケーションを促進するため、
オーディエンスがどのように情報を解釈するかを視覚化することを手助けするモデルへの移行」が必要
であるとした45〇

JCOIEが従来の|0を「伝達中心のモデル」といったのは、|0が主眼としていた自軍の
指揮統制の保護や敵のそれの妨害も、つまるところ部隊内の情報の「伝達」に関わるためである。

そして、
そのモデルが「伝達中心」でありえたのは、情報が伝達されればそれは意図したとおりに受け止められる
という暗黙の前提に立脚していたことによる。

JCOIEによれば、従来のモデルは「伝達」にフォーカスす
るが故に「異なる世界観を持つオーディエンスがどのように情報を解釈し、文脈に当てはめるカ、」という
問題が「見逃される」ことになっていたという46。

JCOIEは、軍事作戦において「関係アクターの認識、態度、望ましい行動様式を引き起こすその他の要
表ー2 2018年JCOIEに含まれる主要概念
軍事活動の情報上の 側面 Informational aspects of military activities 軍の活動について、観察者が解釈 し、意味を付与するために用いる その特徴や細部
情報パワー Informational power 望ましい行動様式や行動過程に至 らせる認識、態度、その他の要素を 形成するために情報を活用する能 力
(出所)Joint Chiefs of Staff, Joint Concept for Operating in the
Information Environment (JCOIE) (Washington, DC, 2018), 42.
素に影響を与えるため、物理的、およ
び情報パワーを連携」することを目標
に掲げた。そこで、カギとなるのが「軍
事活動の情報上の側面(informational
aspects of military activities)J 概念
と「情報パワー (informational
power)Jである(表一2参照)47〇
JCOIEによれば、懲罰行動としての巡
航ミサイル攻撃、同盟国との演習、航
行の自由作戦など、軍のあらゆる活動
は、「メッセージや意図」を発信する
-7 –
NIDSコメンタリー第267号

「情報上の側面」を有する。そして「軍事活動の情報上の側面」は「物理的なパワーと情報パワーが交差
する場所」であり、米軍は、意図したとおりにメッセージを発出し、軍事活動が意図せざる解釈がされな
いように、軍事活動が固有に持つ情報上の側面をいかに操作し、活用するかを理解する必要であるという48。

この点で、JCOIEが「情報」に関連して扱った範囲は、従来の|0よりはるかに大きい。

すなわち、
米軍部隊が物理的にそこに存在し、行動するだけで、意図の有無に関わらず「情報」を外部に発信すると
いうメッセージ性を活用し、それを情報と連携させることを目指したものであり、心理戦、電子戦、サイ
バー空間作戦、広報等の|RCが関わる点で範囲が限定されていた|0とは異なり、JCOIEで説明する「情
報」は、IRCを持つ一部部隊に限らず、米軍全体が関わるものとなったためである。
次にJCOIEは「情報パワー」を「望ましい行動様式や行動過程に至らせる認識、態度、その他の要素
を形成するために情報を活用する能力」(下線部筆者)と定義した49〇 JCOIEが他者の行動を変えるため
に「情報を活用する能力」が重視するのは、これまでの米軍が「もっぱら敵の能力あるいは意思決定ノー
ドを標的としてきた」ものの、それでは「戦場での勝利」は得られても「持続的な戦略的成果」を得るこ
とにはならなかったとの反省がある。

そこで、これを変えるためには、情報環境を確保すべき「地形
(terrain)」と位置付け、軍事行動の情報上の側面と情報パワーを統合することで条件を整えること、そ
してそのためには、情報をすべての軍事作戦のデザインに組み込み、「軍事的パワーを最大化」すること
が必要であると説明している5°。

なお、上記のようにJCOIEカヾ、それまでの米軍が「意思決定ノードを標
的としてきた」ことの限界に着目していることからもうかがえるように、1970年代のC3CMから、90
年代のioに至るまでの特徴であった、敵部隊の指揮統制への妨害といった点は明示的には盛り込まれて
いない。
JCOIEはオーディエンスがどのように情報を解釈するかを重要視しており、そのことは、将来の米軍
に必要であると位置付ける能力にも表れている。

例えば、JCOIEは、米軍が、「主要なインフルエンサー、
影響力のある人物、パワーブローカー」を含む「関係アクター」の「行動様式の背景にある認識、態度、
その他の要素」を理解する能力や、「関係アクター」のIT活用手法とその脆弱性、さらには「米国、同盟
国、パートナー国の認識や動機を形成する前提、偏見、情報取得アプローチ、学習、そして文化的前提」
を理解する能力を持つことが必要とした吐 また、オーディエンスの認識バイアスを理解しようとする姿
勢は、JCOIEの「情報環境」の定義にも示されている。

それは「個人、グループ、システム、共同体、組
織の知識、理解、信条、世界観、そして究極的にはその行動に働きかけ、または影響を与える、多くの社
会的、文化的、認知、技術的、および物理的特性」(下線部筆者)の集合体であるというもので52、オーデ
イエンスが独自の「知識、理解、信条、世界観」を持つことを前提としたこの定義は、情報環境を「情報
を収集、処理、発信、それに基づき行動する個人、組織、およびシステムの集合体」(2014年版JP3-13)
と定義したそれまでの!0ドクトリンと異なり5七情報環境を構成するそれぞれの内面を理解しようとす
-8 –
NIDSコメンタリー第267号
る、踏み込んだ姿勢を示すものとなっていた。

そして、JCOIEが作用の対象を「関係アクター」としたこ
とで、塑階に限定されないより広範なオーディエンスに影響を与えようとしていることも、従来的の
10ドクトリンとの大きな違いである$ヽ

また、この時期の展開としては、2017年7月12日付JP1Change1.2018年JP3-0「統合作戦」に
おいて「統合機能(joint function)」の一っとして「情報(information)」を追加されたことがある。

なお、統合機能とは、軍の活動で関連した能力や活動を一つのカテゴリーに整理することで、統合軍指揮官
が統合作戦を統合、同期、指示しやすくするためのもので、情報のほか、指揮統制、インテリジェンス、
火力、移動•機動、防護、補給が統合機能に指定されている。

JP1Change!が示した情報機能とは「認識、態度、望む行動をもたらすその他の要素を変化•維持し、
また人間による、または自動化された意思決定を支援するための情報の管理と運用、他の統合機能との
意識的連携」を指している55。

さらに、情報機能に含まれる機能や能力には、関係アクターへの影響、国
内外のオーディエンスへの訴えかけや地元や地域の「主要リーダーへの関与」なども含まれる一方で、関
係アクターの情報、情報ネットワーク、システムへの攻撃や欺騙(military deception)、電子戦、作戦保
全、心理戦も含んでいる56。

これらからもこの統合機能としての情報には、イラク•アフガニスタンにお
いて重要性が認識された敵部隊に限定されない広いオーディエンスの認識への働きかけと、1970年代の
C3CMから10に至るまでの中核的な課題であった、米軍自体の意思決定のための情報活用や敵の意思決
定の妨害という、情報の2つ側面のいずれもが包含されていることがわかる。

その後、2022年9月には情報に関する新しい統合ドクトリンとしてJP3-04「統合作戦における情報」
が発行された。こにより、用語としての|〇と、|0を規定していたJ P 3-13「情報作戦」が廃止された。

これは、|〇が「敵対者•潜在的敵対者の意思決定に影響を与えるための情報関連能力の統一的運用」に
焦点を当てていたことが「［敵対者・潜在的敵対者以外の］他の関係アクターを実質的に無視」してしま
っていること、そして、「すべての活動の固有の情報上の側面のための計画を無視」しているなどの「欠
点」によるものとされている57。

それ以外にもJ P3-04では、」COIEで提起されたさまざまな論点が引き継がれている。例えば、JCOIE
で提起された「軍事活動の情報上の側面」については、JP3-04そのものが「すべての活動が、作戦環境
に影響を与え、指揮官の目標に貢献あるいは妨害となる、固有の情報上の側面を持つことを統合軍が認
識したことに基づくマインドセットの変化の結果」であると位置付けられた。

さらに、JP3-04では統合
参謀本部で5年に一度作成される統合戦略キャンペーン計画において各統合軍指揮官が「固有の情報上
の側面を強調した作戦や活動」を計画すること、また、各統合軍司令部J-3が「すべての作戦を、軍事活
動の固有の情報上の側面を活用するよう計画を行う」こと、作戦実施においても、各統合軍司令部におい
-9 –
NIDSコメンタリー第267号
て軍事作戦の情報上の側面を迅速に認知し、情報環境における失敗への対応、成功した場合の戦果拡張
に応じて米軍の活動を調整するためのも組織やプロセス、ツールを備えることが必要とされている58。
(後編「米軍における情報戦概念の展開(下)——米海兵隊『情報』戦闘機能と『21世紀型の諸兵科連
合』」に続く)

1本稿では、FintelligenceJをFinformation (情報)」と区別するため「インテリジェンス」と訳し、「情報戦(information warfare)Jについ
ては、米軍の特定の軍種に結びつけない場合には、より広い、一般的な意味で使用する。
2空軍は情報戦を「協力、競争、紛争を通じた、敵の人的、あるいはシステムの行動様式に意識的に影響を与え、友軍の行動の自由を維持す
るための情報環境における軍事的能力の使用」と定義しているカヾ、海軍には統一的な定義はなく、リチャード・モージャー(Richard
Mosier)によれば、そのことにより海軍内で混乱を来しているという。海軍大学院情報戦・イノベーションセンターは、情報戦を「意思決定
を最適化し、戦闘効果を最大化するため、海軍の情報機能、能力、および資源を十全に統合することにより獲得される作戦上の優位性」と定
義し、情報戦の中核的な能力として、指揮統制の保証、戦場空間認識、キネティック・非キネティックの火力統合の3つを挙げた。また、海
軍人的資源コマンドは、情報戦に関連した職域として、サイバー•暗号・信号インテリジェンス、情報作戦、コンピューターネットワーク作
戦、電子戦などを挙げている。U.S. Air Force, Air Force G/ossa/y (Maxwel I Air Force Base, AL: LeMay Center for Doctrine, 2021),s.v.
“Information warfare.” Richard Mosier, “Navy Information Warfare 一 What Is It?” C/MSEC, September 13, 2016, https://cimsec.org/navy-
information-warfare/; and Center for Information Warfare and Innovation, ‘”Information Warfare,” https://nps.edu/web/ciwi/info-warfare,
accessed May 20, 2023.
3 Daniel de Wit and Salil Puri, “Finding the Right Words: Ending the Confusion on What “Information Operations” Actually Means,w SmaH
Wars Journal, May 14, 2021, https://smallwarsjournal.com/jrnl/art/finding-right-words-ending-confusion-what-information-operations-
actually-means.
4 National Defense Authorization Act for Fiscal Year 2014, sec. 1096.
5 Department of Defense, Department of Defense Strategy for Operations in the Information Environment (Washington, DC, 2016). 3.
6 Joint Chiefs of Staff, Joint Concept for Operating in the Information Environment (JCOiE) (Washington, DC, 2018), 2, 3.
7 Joint Chiefs of Staff, JP-1 Doctrine for the Armed Forces of the United States, Incorporating Change 1(Washington, DC, 2017), 1-19.
8 Joint Chiefs of Staff, JP 3-13, Information Operations (Washington, DC,1998).
9 Director of Net Assessment, Department of Defense, memorandum for the record, “Subject: Some Thoughts on Military Revolutions –
Second Version,w August 23,1993, 3, 4. https://stacks.stanford.edU/file/druid:yx275qm3713/yx275qm3713.pdf.
10 Milan Vego, Recce-Strike Complexes in Soviet Theory and Practice (Fort Leavenworth, KS: Soviet Army Studies Office,1990).1.
11 Christopher W. Lowe, “From ‘Battle’ to the “Battle of Ideas’: The Meaning and Misunderstanding of Information Operations,w monograph
submitted to the School of Advanced Military Studies, 2010, 4; and Barry D. Watts, “Net Assessment in the Era of Superpower
Competition,w in Thomas G. Mahnken ed., Net Assessment and Military Strategy: Retrospective and Prospective Essays (Amherst, NY:
Cambria, 2020), 52.
12 Lowe, “From ‘Battle’ to the “Battle of Ideas’,” 17-20.
13 Voyennyy entsikiopedicheskiy si ova r’ (Moscow: Voyenizdat,1983), s.v. “radioelektronnaya bor’ba.”
14 Lowe, “From ‘Battle’ to the “Battle of Ideas’,” 17,18, and 20.
15 Ibid., 20.
16 Ibid., 22.
17 Department of the Army, FM 90-24, Muiti-Service Procedures for Command, Control, and Communications Countermeasures
(Washington, DC,1991),glossary-2.
18 C3CMの3つ目のCに含まれた通信がC2Wでは落とされたことについては、通信はC2の手段に過ぎないとの認識が強まったためとされ
る。Lowe, “From ‘Battle’ to the “Battle of Ideas’,” 31.
-10 –
NIDSコメンタリー第267号
19 Ibid., 26, 32.
20 Joint Chiefs of Staff, JP 3-13 Information Operations, Incorporating Change 1(Washington, DC, 2014), GL-3.
21 Lowe, “From ‘Battle’ to the ‘Battle of Ideas’/’ 33.
22 Ibid.,1.
23 Ibid., 41-44.
24 Mark D. Vetruli, **Introduction,” in in Mark D. Vertuli and Bradley S. Loudon, eds., Perceptions Are Reality: Historical Case Studies of
Information Operations in Large-Scale Combat Operations (Fort Leavenworth, KS: Army University Press, 2018), xiii-xiv.
25 Headquarters, Marine Corps, MCDP 8 Information (Washington, DC, 2022),1-10-1-11.
25 U.S. Army, U.S. Marine Corps, and U.S. Special Operations Command, Strategic Landpower: Winning the Clash of Wills (Washington,
DC, 2013), 3.
27 Ibid., 4,10.
28 Ibid., 6, 7, 8.
29 Ibid., 9.
30 Mark Herbert, **The Human Domain: The Army’s Necessary Push toward Squishiness,” Military Review, 94, no. 5 (September/October
2014): 82.
31 Ibid.
32 Joint Chiefs of Staff, Joint Concept for Human Aspects of Military Operations (JC-HAMO) (Washington, DC, 2016).
33 Ibid., 13,45.
34 Joint Chiefs of Staff, JC-HAMO, 22.
35 Joint Chiefs of Staff, Joint Concept for Integrated Campaigning (Washington, DC, 2018).
36 Samuel R Huntington, The Soldier and the State: The Theory and Politics of Civil-Military Relations (Cambridge, MA: Belknap Press,
1985),151.
37 Paul Scharre, **American Strategy and the Six Phases of Grief/’ War on the Rocks, October 6, 2016,
https://warontherocks.com/2016/10/american-strategy-and-the-six-phases-of-grief/.
38 **General Joseph F. Dunford (USMC), Chairman, Joint Chiefs of Staff, Participates in a CSIS Military Strategy Forum on Meeting Today’s
Global Security Challenges – News Event,” Political Transcripts by CQ Transcriptions, March 29, 2016, Factiva.
39 Joint Chiefs of Staff, JC/C, 4, 7, 8.
40 Ibid., 8, 9.
41 Joint Chiefs of Staff, JDN1-19 Competition Continuum (Washington, DC, 2019), 2.
42 Joint Chiefs of Staff, JCIC, 8.
43 Ibid., 7.
44 Joint Chiefs of Staff, JCOIE,1,
45 Ibid., 3.
46 Ibid., 2-3.
47 Ibid., xi,11.
48 Ibid.,14.
49 Ibid., 42.
50 Ibid.,16.
51 Ibid., 31,32, 35.
52 Ibid., 42.
53 Joint Chiefs of Staff, JP 3-13 Information Operations, Incorporating Change 1,GL-3.
54 Joint Chiefs of Staff, JCOIE, 44.
55 Joint Chiefs of Staff, JP 3-0 Joint Operations, Incorporating Change 1(Washington, DC, 2018), 111-17.
56 Ibid., III-19-III-26.
57 Joint Chief of Staff, JP 3-04 Operations in Joint Operations (Washington, DC, 2022), 1-9.
58 Ibid., 1-1, 111-18, V-l, V-2.
-11-
Tokyo Japan
NIDS防衛研究所 National Institute for Defense Studies
NIDSコメンタリー
第267号 2023年7月20日
PROFILE
茂雄
政策研究部長
専門分野:米国の軍事戦略、作戦ドクトリン、政軍関係、国家安全保障政策決定過程
本欄における見解は、防衛研究所を代表するものではありません。
NIDSコメンタリーに関する御意見、御質問等は下記へお寄せ下さい。
ただし記事の無断転載•複製はお断りします。
防衛研究所企画部企画調整課
直通:03-3260-3011
代表:03-3268-3111(内線 29177)
防衛研究所Webサイト:www.nids.mod.go.jp
-12 –