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『20代でLINE離れの一方、Twitter は若者の支持を集める
2020年のとあるSNSの動向調査では、20代の利用時間が微減とのデータがある。若者にSNS離れの傾向はあるのだろうか。
「若者全体の利用が減っているのではなく、10代は伸びていて、20代は減っています。20代はLINEネイティブで、最初からスマホを買ってLINEでコミュニケーションをしてきた世代です。LINEはすべてリアルなコミュニケーションで友人、同僚とつながるので、24時間365日どっぷり浸かるのはしんどい、という人がいます。LINE疲れ、LINE離れが20代で起きている可能性はあります」
主要SNS月間利用者数（国内）
主要SNSの国内ユーザーの利用者数は、LINE、Twitter、Instagram、Facebook、TikTokの順となっている。LINE離れが起きている中で、若者の支持を集めるのがTwitterだ。
「リアルなコミュニケーションのLINEから離れて、ネットの世界で遊びたい、息抜きしたいという人にはTwitterが気軽です。Twitterは複数のアカウントを使うのが一般的で、自分の表と裏の顔、仕事での顔と家での顔といったように、ペルソナを切り替えられる。既読スルーなどで軋轢を生むLINEの入り組んだ状況よりも気軽に、それも匿名で使うことができるので伸びています」
気軽さのそばには危うさもある。5月にはTwitterなどでの誹謗中傷に悩んでいた女子プロレスラー木村花さんが22歳の若さで命を絶った。
「Twitterは機能的にすでに成熟期で、炎上、誹謗中傷、ヘイトスピーチなどの問題点を抱えています。木村さんへの誹謗中傷を含めて、社会的な問題が起こっています」
伸び率が一番のInstagramは、ほとんどの年代で女性が5割以上
Twitterは10代から20代に幅広く使われているが、Instagramは女性が支持基盤だ。芸能人からアスリートまで、著名人の利用者も多い。
「ここ数年ずっと伸びています。ほとんどの年代で女性が5割以上を占め、10代、20代、30代では6割以上になります。大学の講義で何のメディアを使っているのか、アンケートを取ると、Instagramの利用者が一番多い。LINEは当たり前の連絡ツールで、それ以外のSNSでトップに来るのがInstagramになっています」
新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言下では、芸能人がInstagramに動画をアップした。たとえば、「星野源」と検索すると、関連ワードの上位に「インスタ」が出てくる。
「写真のSNSからはじまったInstagramは、いまや動画が圧倒的に強い。インスタのストーリーズ（24時間限定で画像・動画を投稿する機能）やライブ配信をタレントや芸能人が使うようになり、収益が非常に伸びています。ECサービスや広告も伸びていて、Facebookのグループの中では一番の稼ぎ頭と言えるでしょう」
勢いがあるTikTokはバズる仕掛けが奏功
動画メディアではTikTokに勢いがある。携帯端末で動作するように設計されたモバイルアプリだ。
「3、4年前から大きなブームになっている中国発の動画SNSで、15秒の動画を音楽に合わせて撮影するものです。日本では10代から20代を中心に伸びています。TikTokはパーフェクトなスマホネイティブ動画アプリで、TwitterやFacebookの動画が横長なのに対して、Instagramと同じように縦長で見る前提です」
15秒という短さも、ユーザー増の要因にあげられる。
「スマホの利用をベースに考えられていて、スッ、スッと画面をスクロールして、ながら見をする人が多い。誰でも簡単に投稿できる手軽さが受けています。YouTubeとの違いでは、素人の初心者でもバズる（インターネット上で急速に拡散し、爆発的に話題になる）ことができると言われます」
「超人気者の動画の合間、合間に、視聴回数が0回とか、全然伸びない動画が出る仕組みになっていて、あえて混ぜ込ませるアルゴリズムと推測され、その結果として数百の視聴回数だった動画が数千になることもある。音楽を選んで踊るだけで、YouTubeほど芸もいらない。うまくいけばバズるという建て付けを考えても、若者が入りやすいSNSではあります」
ただ、米中対立の激化のあおりで米国ではTilTok禁止の動きがあり、日本もその影響を受けるおそれがある。自民党内でも政府に規制を求める動きが出てきた。
利用者の高齢化が著しいFacebook
TwitterやInstagram、TikTokなどが若者をメインの属性に据えているのに対して、Facebookは高齢化が著しい。
「私も使っていますが、おじさん、おばさんのためのSNSです」と三上氏は話す。
「40代のユーザーがもっとも多く、次が50代で、その次が30代です。年齢別のユーザーでは10代が最も少ない。私の講義を聞いている20代の大学生で、Facebookを使っているのは90人中数人でした。若者はまったく使わない。就職活動でやむを得ずアカウントを作る、という人がほとんどです」
日本では中高年限定と言ってもいいFacebookだが、アメリカを筆頭に世界では「8割から9割の普及率」を誇る。ただ、三上氏は「方針転換を迫られている」と見る。
「7、8年前からスキャンダルが頻発していて、選挙コンサルティング会社、ケンブリッジ・アナリティカ社がFacebook上の個⼈プロフィールを大量に取得し、2016年の英国のEU離脱問題を問う国民投票や米国大統領選でトランプ氏を⽀持する政治広告などに利⽤していたとされる事件が起きており、個人情報を収集して活かす手法に赤信号が灯っています。とはいえ、世界のSNS市場ではなおナンバーワンですが」
壊滅的に利用者が少ないLinkedIn
アメリカで存在感を発揮しているが、日本では伸び悩んでいるメディアもある。ビジネス特化型のLinkedInだ。
「日本では壊滅的に少ないです。登録者は200万人と言われていますが、実際の利用者はもっと少ないでしょう。アメリカではプライベートをFacebook、ビジネスをLinkedInと、うまくジャンル分けがされている。主にヘッドハンティングに利用されていますが、日本は働き方が変わってきたとはいえ、転職率はアメリカほど高くない。そのため利用者が広がらないと考えられます」
メディアによって特徴のあるSNS市場は、企業にとって戦略を立てやすい。プロダクトに親和性のある顧客をあらかじめ絞り込むことができるからだ。
「年齢、性別、職業などの利用者のプライベートなデータがあるので、それに合わせたターゲティング広告ができる。ウエブサイトへの広告よりも効果は高い。特に動画広告のクリック率が高い。つまり目に留まりやすい、と言われています。SNSへの広告出稿は伸びていますね」
ウイズ・コロナで、いいね！やリツイートの数が増加
SNSの最新トレンドを探るには、「新しい生活様式」にも触れなければならないだろう。“ウイズ・コロナ”の時代となり、ユーザーに変化は見られるのだろうか。
「コロナで家ごもりということで、利用者数は増えていると感じています。FacebookやTwitterの『いいね！』の数や、リツイートやシェアが多いものが増えているというのが私の実感です。もう一つは社会不安がSNSにつながっている感じがします。2011年の東日本大震災後にも起こった現象ですが、批判、非難、怒り、恐怖などの感情をぶつける投稿が数多く拡散しています」
三上氏によれば、「SNSどっぷりになった人は、なかなか他のメディアを使わなくなる」という。その結果として、テレビや新聞が伝えるオフィシャルな情報が拡散しにくくなる傾向がある。
SNSを介した情報は膨大であり、それでいて発信も受信も手軽にできる。それだけに、これからもメディアに次ぐ存在として、社会への影響力を拡大するであろうSNSは、要注目のWEBツールとして存在感を益々高めていくに違いない。
バナー写真：SNSのイメージ写真（PIXTA）』
ジジイがあれこれ考えた 