SNS騒乱後の起業文化 モラル・ルール・対話が肝心

SNS騒乱後の起業文化 モラル・ルール・対話が肝心
本社コメンテーター 村山恵一
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODB14B540U1A110C2000000

※ 抑制の効いた、穏当な論だ…。

※ 一部の「業界」を制覇してしまうと、「神にでもなったかのような、万能感」に見舞われる…、ということがあるんだろう…。

※ しかし、その「神に祭り上げている人々」は、「単なる個々の人間」にすぎない…。

※ いとも簡単に、担いでいる「神輿」を放り投げて、さっさと去って行く…。

※ 後に残るのは、「かつて神だったものの残骸」だ…。

『15年前、米サンフランシスコで一人の起業家を取材した。ブログを書くためのソフト「ブロガー」を開発し、グーグルに売却して有名になったエバン・ウィリアムズ氏。このときは個人が声や音を録音し、インターネットで流すサービスの会社、オデオの最高経営責任者(CEO)だった。

「人々が情報発信の手段をもつことで、多くの知識や芸術、真実、娯楽が世の中に広がる」。ほどなく同氏はこの考え方を発展させ、短文をネットで送…

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・ほどなく同氏はこの考え方を発展させ、短文をネットで送り合うサービスをジャック・ドーシー氏らと世に送り出した。ツイッターだ。

・2000年代半ば、ネット業界は誰でも情報を受発信できる「ウェブ2.0」時代の到来に沸いていた。利用者の自作コンテンツが増殖し始め、ツイッターとフェイスブック、ユーチューブの3社が成長の階段を駆け上がる。

・そのSNS(交流サイト)をめぐって騒乱と呼ぶべき事態が起きた。ネットの理想を語ったウィリアムズ氏が予想もしなかった展開のはずだ。

・暴力扇動の危険があると8日、ツイッターはトランプ米大統領のアカウントを停止した。ほかの2社も対応は似る。大統領の支持者が多く使うSNS「パーラー」は、アマゾン・ドット・コムがクラウド接続を止めるなどテクノロジー各社が利用制限に動いた。

・暴力を避ける緊急措置だったかもしれないが、まるでスイッチを切るように個人や組織をSNSから排除できるテック企業の力が明白になった。表現の自由のあり方を企業が決めていいのかとメルケル独首相がツイッターの対応を問題にするなど批判の声が上がる。

・ツイッターは暴力扇動の危険があるとしてトランプ大統領のアカウントを永久停止にした(写真はトランプ氏支持者らが押し寄せた米議会、6日)=ロイター
言論の場としてインフラ化したSNS。恣意的な運用は許されない。透明で納得のいく基準がいるが、SNSの歩みを振り返ると、問題に出くわすごとに対処するパッチワークの印象をぬぐえない。

・なぜこうなったのだろう。

・ネットが普及したこの20年あまり、社会にテクノロジーを広げたのは米国勢を中心とするスタートアップ企業だ。ネットに魅せられた起業家が次々現れ、「もっと成長を」と投資家が背中を押した。

・猛スピードで規模を追い、既存のしくみをディスラプト(破壊)する。そういう文化が起業の世界で支配的になった。野心的な試みを促し、市場創出や利便性向上の恩恵があったのは間違いないが、問題も潜んでいた。

・まず、モノカルチャー(単一文化)の弊害だ。

・スタートアップでは中核メンバーが高学歴の若い男性ばかりという例がよくある。足並みをそろえ素早く動くのに都合がいい。しかし気づかないうちに思考が偏り、テクノロジーの副作用を見過ごしやすい――。そう分析するテック関係者がいま目立つ。

・現状に反発するカウンターカルチャー(対抗文化)の精神は革新の原動力となってきたが、ここにも落とし穴がある。テクノロジーが社会に与える影響が拡大したにもかかわらず、幅広い利害関係者との対話が後回しになった。

・こうした風土のなかでSNS大手も育った。億人単位の利用者を抱えて自信を深め、テック万能の発想に陥らなかったか。SNSの投稿・共有は人の感情を高ぶらせ、慎重な判断を妨げるとする神経科学の研究がある。人間心理に対する影響の検証、倫理に気を配るサービス開発はできていたか。聞きたいことはいろいろある。

・ここからが肝心だ。

・社会を分断する偽ニュースを放置してきたなどとSNSへの不満・疑念を募らす米国。バイデン政権の発足を機に、運営会社は投稿に責任を負わないとする通信品位法230条の見直しが進む可能性がある。どんなルールがのぞましいのか、SNS各社は当局とオープンに議論し、過去に学んだことを率直に語るときだ。

・ウォルト・ディズニーは16年、コンテンツ配信に役立つとツイッターの買収を検討したが、土壇場で断念したという。ヘイトスピーチや選挙介入の問題を懸念したからだ。確かに表現の自由と、社会の安全の両立はむずかしいテーマだ。それでも最適解を追ってこそ真のSNS起業家といえる。

・同様に今後生み出されるテクノロジーはプラス、マイナス両方の影響を想像できる起業家が担わないといけない。成長一辺倒でなく、社会との調和をめざす「ゼブラ企業」を増やそうという米国発の潮流など変化の芽はある。SNS騒乱を境に、新たな起業文化への移行が加速するのではないか。

・「スタートアップは創業時からのモラル醸成が大事。急成長してからでは追いつかない」。ベンチャーキャピタル(VC)、ANRIの佐俣アンリ代表パートナーは言う。法律や規制があいまいなグレーゾーンだからと、間隙をついて突っ走るような起業家は社会とずれ、行き詰まるとみる。

佐俣氏(右から2人目)が率いるベンチャーキャピタルのANRIはスタートアップのモラル醸成に力を注ぐ

・テクノロジーを有効活用するルールづくりと、そのための行政・政治との対話。これらが重要だと投資する起業家に説いている。女性起業家を増やす目標も立てた。

・共感される事業を手がけ、従業員や顧客に胸を張れる起業家でないと求心力をもてない。VC、インキュベイトファンドの代表パートナー、和田圭祐氏の見方だ。

・「起業は行儀よく、おとなしく」というのではない。斬新なテクノロジーには社会に許容され根づくための条件がある。それを満たす活発な努力もセットで起業だ。そういう時代になっている。

ニュースを深く読み解く「Deep Insight」まとめへ https://www.nikkei.com/opinion/deepinsight/

SNSから本性バレた 知能や性格、AI実験に懸念も

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO63169460Y0A820C2MY1000/

 ※ ネットは、「匿名性」が保たれているはず…、と思っている人は、特に見ておいた方がいい…。

 「匿名」どころか、「本性バレバレ」だ…。

 ※「デジタル・ツイン(ネットやPC操作などの様々な「デジタル活動」から割り出し、作り上げた、その人の「デジタルな双子」)」の話しと言い、「薄気味悪い世の中」になったもんだ…。

『SNS(交流サイト)から本人の知能指数(IQ)や精神状態、生活習慣を見抜く実験に総務省傘下の情報通信研究機構が成功した。人工知能(AI)を使った初期の実験とはいえ、わずか140文字の投稿でプライバシーを明かしたと思っていない人にとっては驚きの事実だ。米科学誌に論文を公表してから1週間余りが過ぎたばかりで、論争が起きるとしたらこれからだが、情通機構は悪用を懸念してAIプログラムの公開を見送る異例の対応をとった。

誰もがつぶやけるSNSは、今では社会参加のインフラになっている。行き交う短い文面から、その先の相手がどんな人かを確かめたいという欲求が研究の始まりだった。

実験でAIは短文投稿サイト「ツイッター」の情報から人々の内面を表す23種類の特徴を推定した。IQなどの知能や性格のほか、統合失調症やうつ病のような精神状態、飲酒や喫煙の生活習慣、人生の満足度も読み取れた。

これまでも、技術力を見せつけたい研究者らがSNSの解析に挑んできた。それでも「開放性」「誠実性」「外向性」「協調性」「神経症傾向」の大まかな傾向がわかっただけで、解析成果を「Big5」と呼んで誇ってきた。

今回は数百の少ないデータでもAIを賢くできる新たな手法で、個人のより細かな特徴まで突き止めた。専門家は一線を越えたとみる。

一体、どうやって見抜いたのか。研究チームはツイッターを日ごろ使う239人に最大数十のアンケートを個性にまつわる項目ごとに回答してもらい、ツイッターの投稿内容とともにAIに学ばせた。

学習を終えたAIはツイッターから人々の内面をあぶり出す規則性を次々と発見した。例えば「いいね」をされた頻度が多いと「漢字の読み書きの能力が高い」。毎回のつぶやきで文字数のばらつきが大きいほど「統合失調症の傾向がある」。「飲む」「歩く」「時刻表」などの単語を多く使う人は「飲酒の習慣がある」。新たなつぶやきで試してもその傾向を見いだした。

短文だけで「真の自分」をこれだけアピールできるのかと歓迎する人もいるかもしれない。だが「今回の技術で厳密に個性を算出するのは難しい」(情通機構の春野雅彦研究マネージャー)という慎重な発言こそ、多くの人の実感を代弁している。

新技術を目の当たりにしたとき、人々の反応は2つに割れる。先に立つのは薄気味悪さだ。SNSのつぶやきから内心まで分かれば、脳の中に監視の目が届く。「犯罪集団のネットワークを絶てる」と当局が小躍りしそうだ。

かつてフェイスブックの個人情報は世論操作の標的となった。16年の米大統領選では民間企業が「いいね」の対象分野を5000項目に分けて調べ、個人の大まかな傾向を推定していたとする報告も出ている。この技術は政治広告に使われたとみられている。

選挙活動だけでなく、いずれ就職や昇進などの判断にも関わってくるだろう。AIとプライバシーの問題に詳しい小林正啓弁護士は「現時点では規制がない。SNSを採用などの人事に使う行為は法的に問題ないと考える」としつつも、「AIは偏見を身につける危険もある。将来はAIの使い方に規制がかかる可能性はある」と話す。

一方で、SNSは一人ひとりの内面を映し出す鏡だ。適切に使えば、真の自分をアピールでき、自分では気づかない一面を知ってもらうきっかけになる。AIの解析を「見張り」ととらえず、「見守り」と思う人にとっては技術の進歩が光明となる。

情通機構が応用を目指すのはストレスの分析だ。海外では18年、うつ病の兆候をフェイスブックに並ぶ単語から3カ月前につかめるとする研究が発表された。豪雨などの災害発生時に、避難をためらいがちな住民をSNSから探り、早めに声をかけるような使い方も有望かもしれない。

中国は個人の信用力を数値化した信用スコアの活用が進む。信用スコアに応じて融資やホテル利用などで優遇を受けられる。AIが管理する社会では、SNSでの交流などに気を配って信用スコアを引き上げ、生活を豊かにするのも一つの生き方だ。

新技術は産業や経済を大きく変える。期待と不安のはざまで問われているのは、開発者や企業、個人の責任だ。開発者や企業はAIの開発指針や情報をどう活用したいのかなどを明示し、個人はどんな使い方であれば情報を託すのかを自分自身で考える必要がある。個人の特徴を見抜くAIが人を助ける道具となるか監視の武器となるかは、私たちの行動次第だ。(大越優樹)』

若者にLINE離れ? 国内最新SNS事情

https://www.nippon.com/ja/japan-topics/g00919/ 

『20代でLINE離れの一方、Twitter は若者の支持を集める
2020年のとあるSNSの動向調査では、20代の利用時間が微減とのデータがある。若者にSNS離れの傾向はあるのだろうか。

「若者全体の利用が減っているのではなく、10代は伸びていて、20代は減っています。20代はLINEネイティブで、最初からスマホを買ってLINEでコミュニケーションをしてきた世代です。LINEはすべてリアルなコミュニケーションで友人、同僚とつながるので、24時間365日どっぷり浸かるのはしんどい、という人がいます。LINE疲れ、LINE離れが20代で起きている可能性はあります」

主要SNS月間利用者数(国内)

主要SNSの国内ユーザーの利用者数は、LINE、Twitter、Instagram、Facebook、TikTokの順となっている。LINE離れが起きている中で、若者の支持を集めるのがTwitterだ。

「リアルなコミュニケーションのLINEから離れて、ネットの世界で遊びたい、息抜きしたいという人にはTwitterが気軽です。Twitterは複数のアカウントを使うのが一般的で、自分の表と裏の顔、仕事での顔と家での顔といったように、ペルソナを切り替えられる。既読スルーなどで軋轢を生むLINEの入り組んだ状況よりも気軽に、それも匿名で使うことができるので伸びています」

気軽さのそばには危うさもある。5月にはTwitterなどでの誹謗中傷に悩んでいた女子プロレスラー木村花さんが22歳の若さで命を絶った。

「Twitterは機能的にすでに成熟期で、炎上、誹謗中傷、ヘイトスピーチなどの問題点を抱えています。木村さんへの誹謗中傷を含めて、社会的な問題が起こっています」

伸び率が一番のInstagramは、ほとんどの年代で女性が5割以上
Twitterは10代から20代に幅広く使われているが、Instagramは女性が支持基盤だ。芸能人からアスリートまで、著名人の利用者も多い。

「ここ数年ずっと伸びています。ほとんどの年代で女性が5割以上を占め、10代、20代、30代では6割以上になります。大学の講義で何のメディアを使っているのか、アンケートを取ると、Instagramの利用者が一番多い。LINEは当たり前の連絡ツールで、それ以外のSNSでトップに来るのがInstagramになっています」

新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言下では、芸能人がInstagramに動画をアップした。たとえば、「星野源」と検索すると、関連ワードの上位に「インスタ」が出てくる。

「写真のSNSからはじまったInstagramは、いまや動画が圧倒的に強い。インスタのストーリーズ(24時間限定で画像・動画を投稿する機能)やライブ配信をタレントや芸能人が使うようになり、収益が非常に伸びています。ECサービスや広告も伸びていて、Facebookのグループの中では一番の稼ぎ頭と言えるでしょう」

勢いがあるTikTokはバズる仕掛けが奏功
動画メディアではTikTokに勢いがある。携帯端末で動作するように設計されたモバイルアプリだ。

「3、4年前から大きなブームになっている中国発の動画SNSで、15秒の動画を音楽に合わせて撮影するものです。日本では10代から20代を中心に伸びています。TikTokはパーフェクトなスマホネイティブ動画アプリで、TwitterやFacebookの動画が横長なのに対して、Instagramと同じように縦長で見る前提です」

15秒という短さも、ユーザー増の要因にあげられる。

「スマホの利用をベースに考えられていて、スッ、スッと画面をスクロールして、ながら見をする人が多い。誰でも簡単に投稿できる手軽さが受けています。YouTubeとの違いでは、素人の初心者でもバズる(インターネット上で急速に拡散し、爆発的に話題になる)ことができると言われます」

「超人気者の動画の合間、合間に、視聴回数が0回とか、全然伸びない動画が出る仕組みになっていて、あえて混ぜ込ませるアルゴリズムと推測され、その結果として数百の視聴回数だった動画が数千になることもある。音楽を選んで踊るだけで、YouTubeほど芸もいらない。うまくいけばバズるという建て付けを考えても、若者が入りやすいSNSではあります」

ただ、米中対立の激化のあおりで米国ではTilTok禁止の動きがあり、日本もその影響を受けるおそれがある。自民党内でも政府に規制を求める動きが出てきた。

利用者の高齢化が著しいFacebook
TwitterやInstagram、TikTokなどが若者をメインの属性に据えているのに対して、Facebookは高齢化が著しい。

「私も使っていますが、おじさん、おばさんのためのSNSです」と三上氏は話す。
「40代のユーザーがもっとも多く、次が50代で、その次が30代です。年齢別のユーザーでは10代が最も少ない。私の講義を聞いている20代の大学生で、Facebookを使っているのは90人中数人でした。若者はまったく使わない。就職活動でやむを得ずアカウントを作る、という人がほとんどです」

日本では中高年限定と言ってもいいFacebookだが、アメリカを筆頭に世界では「8割から9割の普及率」を誇る。ただ、三上氏は「方針転換を迫られている」と見る。

「7、8年前からスキャンダルが頻発していて、選挙コンサルティング会社、ケンブリッジ・アナリティカ社がFacebook上の個⼈プロフィールを大量に取得し、2016年の英国のEU離脱問題を問う国民投票や米国大統領選でトランプ氏を⽀持する政治広告などに利⽤していたとされる事件が起きており、個人情報を収集して活かす手法に赤信号が灯っています。とはいえ、世界のSNS市場ではなおナンバーワンですが」

壊滅的に利用者が少ないLinkedIn
アメリカで存在感を発揮しているが、日本では伸び悩んでいるメディアもある。ビジネス特化型のLinkedInだ。

「日本では壊滅的に少ないです。登録者は200万人と言われていますが、実際の利用者はもっと少ないでしょう。アメリカではプライベートをFacebook、ビジネスをLinkedInと、うまくジャンル分けがされている。主にヘッドハンティングに利用されていますが、日本は働き方が変わってきたとはいえ、転職率はアメリカほど高くない。そのため利用者が広がらないと考えられます」

メディアによって特徴のあるSNS市場は、企業にとって戦略を立てやすい。プロダクトに親和性のある顧客をあらかじめ絞り込むことができるからだ。

「年齢、性別、職業などの利用者のプライベートなデータがあるので、それに合わせたターゲティング広告ができる。ウエブサイトへの広告よりも効果は高い。特に動画広告のクリック率が高い。つまり目に留まりやすい、と言われています。SNSへの広告出稿は伸びていますね」

ウイズ・コロナで、いいね!やリツイートの数が増加
SNSの最新トレンドを探るには、「新しい生活様式」にも触れなければならないだろう。“ウイズ・コロナ”の時代となり、ユーザーに変化は見られるのだろうか。

「コロナで家ごもりということで、利用者数は増えていると感じています。FacebookやTwitterの『いいね!』の数や、リツイートやシェアが多いものが増えているというのが私の実感です。もう一つは社会不安がSNSにつながっている感じがします。2011年の東日本大震災後にも起こった現象ですが、批判、非難、怒り、恐怖などの感情をぶつける投稿が数多く拡散しています」

三上氏によれば、「SNSどっぷりになった人は、なかなか他のメディアを使わなくなる」という。その結果として、テレビや新聞が伝えるオフィシャルな情報が拡散しにくくなる傾向がある。

SNSを介した情報は膨大であり、それでいて発信も受信も手軽にできる。それだけに、これからもメディアに次ぐ存在として、社会への影響力を拡大するであろうSNSは、要注目のWEBツールとして存在感を益々高めていくに違いない。

バナー写真:SNSのイメージ写真(PIXTA)』