自律飛行する調査ロボット「トンネルマンボウ」の点検力

自律飛行する調査ロボット「トンネルマンボウ」の点検力
電動式で最長6キロメートルの飛行が可能
https://newswitch.jp/p/22755

『西松建設と長崎大学海洋未来イノベーション機構で開発した飛行船型水路トンネル調査ロボット「トンネルマンボウ」が、全長約2・6キロメートルの水力発電所水路トンネルを自律飛行し壁面の点検・撮影に成功した。同ロボットは電動式で最長6キロメートルの飛行が可能。搭載したカメラは1センチメートル程度の小さな壁面の傷も撮影できる。今後、西松建設は農業用水路トンネルの点検にも用途を広げる。

トンネルマンボウは無人型飛行船ロボット。全長3・7メートルで直径1・2メートル。飛行ロボット(ドローン)に比べて消費電力が少なく、機材の積載量も大きい。実験では断水時に全長約2・6キロメートルの壁面を安全に点検することに成功、2度の連続点検も確認した。点検終了時のバッテリー消費量から最長6キロメートルの飛行が可能だという。従来は断水時に人が内部に入り点検していた。

水力発電所の水路トンネルは、老朽化や地震・長期運用の影響により、建設から平均50年で表面にひび割れなどが発生し、耐久性が低下するという。

日刊工業新聞2020年6月25日』

時速80キロで走りながら0.2ミリを検知するスゴい「ひび点検車両」
三井E&Sマシナリーなどが開発
https://newswitch.jp/p/14258

『三井E&Sマシナリー(東京都中央区、岡良一社長、03・3544・3950)はトノックス(神奈川県平塚市)と共同で、時速80キロメートルで走行しながら道路トンネル内のコンクリート壁面に入った0・2ミリメートルのひび割れを検知できる特殊車両を開発した。点検員の近接目視を代替する程の性能を持つ。高度経済成長期に整備され、建設後50年を超える道路トンネルが増える中、定期点検の効率向上に貢献する。

 開発した「トンネルキャッチャーTC3」は高精度ラインセンサーカメラユニットを13台搭載し、発光ダイオード(LED)でトンネル内壁面を照らしながらカラー撮影する。センサーユニットが回転し、360度撮影可能。高速走行中に計測でき、交通規制は不要。ひび割れや漏水、剝離、腐食などの情報を展開画像として取得できる。

 道路トンネルの定期点検は国土交通省の定期点検要領で5年に1回の頻度で行うことが求められているが、点検作業は点検員の肉眼での近接目視や打音検査による状態把握が必要。トンネルは全国約1万カ所に及び、点検員の負担軽減を図る上でも、国交省は点検調書作成を効率化するための点検記録作成支援ロボット技術開発を進めている。

 三井E&Sホールディングス(旧三井造船)グループは、独自の3次元レーダー探査技術を核にインフラの非破壊検査事業を展開しており、JR東日本向けのトンネル覆工検査車や路面下空洞探査サービス、橋梁床版調査など多くの実績がある。道路やトンネル、橋梁などの点検・検査ニーズが高まる中、事業規模を現状の数億円から2020年に10億円引き上げる方針だ。
日刊工業新聞2018年8月30日』

トンネル剥離をレーザーで発見!?驚異の打音システムとは
従来より20倍の速さで処理可能(2019年09月13日)
https://newswitch.jp/p/19204

『フォトンラボ(東京都中央区、木暮繁社長、03・6214・2529)は2020年7月までに、道路や鉄道の老朽化したトンネルの覆工面のうきや剥離箇所をレーザーによる精密計測で発見する「レーザー打音システム」を発売する。インフラの劣化が進む中、人手によるハンマー打音検査に代わる検査として注目されており、インフラ維持管理の手法として今後の主流になるとみられる。製品価格は2億円前後となる見通し。

 レーザー打音システムは、覆工面に振動を励起するレーザーを照射し、その振動を別のレーザーで精密計測することで、覆工面のうきや剥離箇所を発見できる。遠隔・非接触の精密打音が1秒当たり50回でき、従来の人手による打音作業に比べ、約20倍の速度で処理する。

 レーザー打音システム自体の販売とトンネルの計測サービスを展開する。既に稼働する計測検査(北九州市八幡西区)の画像計測システム「MIMM(ミーム)」とレーザー打音を組み合わせた総合計測サービスを提供することで、従来の10倍以上の効率化が見込めるという。建設技術研究所とインフラ計測に関する業務提携を結んでおり、営業面も強化している。

 今後はインフラの新設工事は減少し、維持管理が大きく伸びるとされ、トンネル計測市場は30年に140億円規模と想定されている。フォトンラボは3、4年以内に売上高5億円規模を目指す。トンネル定期点検要領の改訂に伴う市場拡大を見込み、30年に売上高20億円を目標に掲げる。鉄道や道路トンネルのほか、導水路トンネル、橋梁などの用途分野を拡大し、「将来は売上高100億円規模の最先端のインフラ計測メーカーとしたい」(木暮社長)という。

 フォトンラボは、戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の社会実装として、17年に理化学研究所(理研)と量子科学技術研究開発機構(QST)の研究者らが設立した、理研ベンチャー・QST認定ベンチャー。埼玉りそな銀行が直接出資している。』