〔いろいろと問題ある太陽光発電…。〕

太陽光発電
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB

『短所
装置
送配電系統へ連結する場合、直流から交流へ、及び必要な商用電源周波数へ変換するためのインバータ装置が必要。


コスト
発電電力量当たりのコストが他の発電方法より割高である(#発電コストを参照)。
設置面積当たりの発電電力量が、集中型発電方式に比べて低い。
発電電力量に関してスケールメリットが効かず、規模を拡大しても発電効率が変わらない(コストにはスケールメリットがある)。
夜間には発電出来ず、昼間も天候等により発電電力量が大きく変動する[12]。


発電環境
高温時に出力が落ちる[13](太陽熱発電と逆の特性。温度の影響参照)。
影やパネルの汚れ、火山灰、降雪等で太陽光を遮蔽されると、電力出力が落ちる[13][14][15]。


環境
景観・自然環境への影響や災害リスクの増大。具体的には、発電施設建設のため森林が伐採されることなどによる動植物の生息環境悪化や土砂災害の危険性が指摘されている[16]。


人家近くに設置された場合、パネルで反射された太陽光による光害や熱中症が引き起こされる[17]。


火災等で設備が破損した場合、日中はもちろんのこと夜間であっても、炎の光で発電が継続されてしまうため、設備が新たな発火の原因になったり、放水による漏電で消火作業中の消防隊員が感電したりする恐れがある。なお、消防隊員が残火確認中に感電した事例も報告されている[18][19]。このため消火作業・鎮火宣言が遅れることがある。


太陽光パネルの損壊部から、鉛やセレン等の有害物質が流出し、土壌汚染を招く危険がある[20]。破損したパネルを処理する場合は、排出事業者が処理責任を負う[21]。


設置者は、感電の危険性や有害物質流出についての注意喚起し、災害時には安全のために立ち入り禁止としたり、破損部をシートで覆う等の危険防止策が必要となる[22]。

気温の上昇

ヒートアイランド各種対策導入後の気温差グラフ

都市部ではヒートアイランドの原因になる可能性がある。ソーラーパネルの設置により、パネルの両面から大気へと顕熱輸送が生じるため、パネルが無い場合に比べて周囲の気温が高くなる可能性がある。太陽光パネルによる影のひさし効果を期待する意見もあるが、実際には屋上とパネルは離れており、屋上面積が2倍になるのと等しく放熱面積もパネルの裏表からの2倍となりパネル設置前よりも温度は上昇する。そのため大規模に設置された場合、気温を上昇させる可能性がある。[23][24] 』

猛毒の太陽光発電の話
https://arigataya39.ti-da.net/e3862874.html

 ※ しかも、この「太陽光発電パネル」は、製造時に「人体に危険な物質」を、大量に発生させるらしい…。

『あ~それと
パネルを製造するのに必要な
ポリシリコンが1トン製造されると、
4トンの四塩化ケイ素が廃棄物として出ることになる。

この廃棄物からは、有毒な塩化水素ガスと酸が分離して空中に漂う。
 
四塩化ケイ素は再利用が可能な素材ですが、
製造者が環境保護を無視すれば、
ポリシリコンの生産コストを約3分の2抑えられるという。』

塩化ケイ素
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A1%A9%E5%8C%96%E3%82%B1%E3%82%A4%E7%B4%A0

『四塩化ケイ素

四塩化ケイ素のCPKモデル

四塩化ケイ素(しえんかケイそ、Silicon tetrachloride)は SiCl4と表される無色の刺激臭のある液体である。

融点は-70℃、沸点は57.6℃で、ケイ素と塩素または塩化水素を加熱するか、ケイ化カルシウムなどを塩素化することによって製造される。高純度の金属ケイ素の製造にも使われる。製造時に廃棄物として出ることがあり、環境問題となっている。』

〔ソーラーパネルと消火活動上の注意なんかの話し〕

アスクルの倉庫火災と、太陽光発電システムにおける災害リスク
(2017/02/22)
https://blogs.itmedia.co.jp/dyamaoka/2017/02/askul-pv-risk.html

『アスクルの倉庫火災がようやく鎮圧したようです(※2/28に鎮火報告。2/22時点では「鎮圧」でした。お詫びして訂正します)。アスクルにはオフィス用品の通販としてお世話になっている読者も多いのではないでしょうか。私も新人のころに、必要な物品や先輩から頼まれたものを発注した思い出などがあり、なじみ深い企業です。原因究明とともに、早期に復旧されることを祈ります。

埼玉県三芳町の物流センターで先週(2017年2月16日)発生したこの火災ですが、その翌日17日の記事では「鎮火まであと1~2日」と発表されていたものの、2月20日に発表された情報では「鎮火のめどが立っていない」と変更されていました。

予想以上にこの火災が長引いたようで不思議に思っていたのですが、その原因の1つにどうやら「ソーラーパネル」への延焼が関わっていると聞き驚きました。

消火活動が長期化していた理由について、

「消防は、建物の2階と3階には窓がほとんどなく、外からの放水が難しく、屋上にはソーラーパネルがあり、水をかけると、消防隊員が感電する恐れがあるため、直接、放水することができませんでした。さらに建物の中の温度が一時、500℃に達し、熱で壁がゆがむなど倒壊の恐れもあり、慎重に活動する必要があった」

▼アスクル倉庫火災 再び爆発 消火活動難航 鎮火めど立たず – NHKニュース

と発表されていました。

「窓が少ないこと」「倒壊の恐れがあること」という要因とともに挙げられているのが「ソーラーパネルへの放水による感電リスク」でした。

実は、災害時における太陽光発電システムの取り扱いについては、これまでも何度か課題として挙がっています。2015年に起きた日本各地の豪雨被害の際には、水没した太陽光発電設備が多く発生し、「接触すると感電する恐れがあるため専門家に任せるように」という告知もされています。

▼水没した太陽光設備は専門家以外さわってはいけない – スマートジャパン

消防研究センターの技術資料では、すでに発生している太陽光発電システムが関わる火災や感電事案などを踏まえて、太陽電池モジュールの特性や、その火災・感電時の事例や実験内容が詳しくまとめられています。

▼消防庁消防大学校 消防研究センター 消防研究技術資料
「太陽光発電システム火災と消防活動における安全対策」

また、産総研の太陽光発電研究センターからも技術資料が公開されています。下記に表を抜粋して紹介します。

▼国立研究開発法人 産業技術総合研究所 太陽光発電研究センター
「太陽光発電火災発生時の消防活動に関する技術情報」

太陽光発電システムの危険性.JPG

最新の設備・テクノロジーは、便利な半面、こうした災害時に思いもよらない被害が起こってしまうリスクもあります。日経ビジネスオンラインが2016年9月に取材した際の紹介記事では、このアスクルの該当施設がいかに最新の設備を取り入れ、効率化が図られていたかが伺え、その挑戦に対してこうした状況が生まれてしまったのは残念でなりません。製造業においてもこうした設備投資は常に行われていますが、同時に災害へのリスク対策についても、いま一度見直す必要があるのかもしれません。

【関連記事】
●アスクルの倉庫火災、「鎮火まであと1~2日」 LOHACOは受注再開 – ITmedia NEWS

●アスクル倉庫火災「建物倒壊の恐れはなし」 鎮火のめどは立たず – ITmedia NEWS

●火災のアスクル倉庫、内部はこうなっていた – 日経ビジネスオンライン

●アスクル倉庫火災 火はほぼ消し止められる – NHKニュース 』

火災時の太陽光パネルの火災原因と感電
https://kodomo-no-egao.com/saigai-kasai-taiyoukou/

カーボンゼロの「最終兵器」、日本先行の宇宙太陽光発電

https://www.nikkei.com/article/DGXZQODZ268P30W1A120C2000000/

『宇宙空間に広がった太陽光パネルで発電、電子レンジに使われるマイクロ波で地上に電気を送る「宇宙太陽光発電(SPS)」。1980年代に日本で研究を始めた京都大学の松本紘氏(現・理化学研究所理事長)から弟子の篠原真毅教授へ情熱は受け継がれ、2050年の実用化を目指し国も動き始めた。中国の猛追もある中、次世代エネルギーとして日本は果実を手にできるか。

電子レンジでテレビを動かす――。京都府宇治市にある京大…

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宇宙空間に広がった太陽光パネルで発電、電子レンジに使われるマイクロ波で地上に電気を送る「宇宙太陽光発電(SPS)」。1980年代に日本で研究を始めた京都大学の松本紘氏(現・理化学研究所理事長)から弟子の篠原真毅教授へ情熱は受け継がれ、2050年の実用化を目指し国も動き始めた。中国の猛追もある中、次世代エネルギーとして日本は果実を手にできるか。

電子レンジでテレビを動かす――。京都府宇治市にある京大・篠原教授の研究室では珍しい実験が話題を呼んだ。電波が漏れないようにトゲトゲの遮蔽構造に覆われた実験室。部屋の中央に置いたコンセントを差していないテレビに電子レンジを改良した設備からマイクロ波を飛ばすと、映像が映し出された。電波は通常、波に情報を乗せて飛ばすが、出力を上げることで電気そのものを送ることが可能だ。

各国で100年以上研究
ワイヤレス送電は米テスラが社名の由来にしたとされる米物理学者ニコラ・テスラが19世紀末に送電実験をしたり、旧日本軍がマグネトロンの軍事転用を実験したり、オランダのフィリップスが携帯電話を電子レンジで急速充電する特許を出願したりと100年以上にわたり有象無象の研究が続いてきた。

実用化は難しいとされ、基礎研究にとどまっていた電波で電気を送る技術だが、ついに実用化フェーズに入ってきた。総務省はワイヤレス給電と呼ばれ、コンセントがなくても電気を飛ばして機器を充電できる技術を企業などが事業に利用できるように電波を割り当てる。パナソニックやオムロンなどの企業が電池レスIoT端末を開発して商用化をにらんでいる。

米ではスタートアップが先行。その一つオシアはビームを反射させて障害物をよける独自の「COTA」技術を開発し、スマートフォンに取り付けたケースでiPhoneを充電できる技術を披露した。パワーキャストは「ワイヤレス・チャージング・グリップ」の名称で、任天堂のゲーム機「スイッチ」のコントローラーを無線で充電できる製品をアマゾンで約150ドルで販売した。

宇宙からビームで送電
電波による送電の可能性はデジタル機器にとどまらない。マイクロ波の出力を上げ、ビームとして照射し、送電線のように使う究極のクリーンエネルギープロジェクトが進む。宇宙空間の人工衛星からビームで飛ばして3万6千キロメートル先の地球のアンテナで受ける宇宙太陽光発電だ。

かつて都市開発ゲーム「シムシティ」で次世代発電所として登場したこともある未来の象徴とも呼べる技術。太陽で起きる核融合反応でエネルギーを取り出す核融合発電と並び、構想こそ優れるものの実用時期は見通せない夢のエネルギーとみられていた。ただ、近年ではカーボンゼロの流れを受けて、国が策定する宇宙基本計画に新たに宇宙太陽光発電の検討が記載されるなど再び実用化に向けた前進の兆しを見せている。

地球上で太陽光発電をした場合、夜間や曇りの場合には発電できないため、平均で太陽光パネルの稼働率は15%とも言われる。夜のない宇宙空間では24時間発電できる。送電線の代わりにビームで送れば地球でエネルギーを受けたり、月面の裏側や他の星に電気を送ったりといったことも理論上可能になる。

宇宙太陽光発電は文字通り夢のプロジェクトだ。日本では京大の松本氏が先鞭(せんべん)をつけ、ロケットを使って宇宙空間でマイクロ波を送電するMINIXと呼ぶ実験に1983年に世界で初めて成功した。松本氏は「もともと(別の)宇宙プラズマの研究をしてたが、人類はいずれ宇宙に出て行くはめになるだろうと思った」と話す。宇宙で電気を送ることは人類がいずれ地球外に生活圏を広げる際にも不可欠な技術だ。

京大で脈々と研究が引き継がれる
1990年当時に京大4年生だった篠原教授は、松本氏の壮大な計画に感銘を受けて弟子入りを決断。その後松本氏は08年に京大総長に就くなどアカデミアの世界のキャリアを駆け上り、10年に教授となった篠原氏は後継者として夢の技術の開発を引き継いだ。

宇宙太陽光発電は経済産業省、宇宙航空研究開発機構(JAXA)を中心に、宇宙システム開発利用推進機構や民間企業では三菱電機、三菱重工業、IHIなどが設備などを提供して実験プロジェクトを推進してきた。実用化のめどは当初2030年とも言われていたが、現在では2050年ごろになっている。

実用化の課題はコスト
ネックとなるのがコストだ。篠原教授は「事業化できる電力単価を考えると、100万キロワットの発電容量が必要だが、太陽光パネルの大きさは長さが2キロメートルほどになる」と試算する。衛星は1万トン以上と、一般的な宇宙ステーションの100倍だ。衛星はロケットで静止軌道まで運ぶ必要があるが、これだけ巨大な設備になると複数回送って組み立てる必要がある。

特に日本では国産のH2Aロケットでも1発100億円とも言われ、運搬コストがかかる。100万キロワット級の建設にかかる総コストは1兆円超との見積もりもある。だが松本氏は「ロケットの打ち上げ費用が下がり、2050年のカーボンゼロの目標もあり、開発のスピードは進むだろう」と話す。実際、日本ではH3ロケット以降は低コスト化が焦点で、特に米ではロケット開発は米航空宇宙局(NASA)から民間委託が急激に進み、米スペースXをはじめとする新興勢がロケットの価格破壊をしている。

また、安全面での懸念もある。強力なマイクロ波は地上のアンテナで受信する必要があるが、設備の周辺は人から離す必要もあり、海上に設置する案などが検討されている。マイクロ波がそれた場合には火事になるとの推論もあるが、篠原教授は「アンテナからそれると分散してしまい、殺人ビームのようなことにはならない」と強調する。

核融合発電と並んで注目の的に
遅々として進まなかった開発だが、カーボンゼロと原子力発電の停止というジレンマの中で、宇宙太陽光発電は核融合発電と並び、急速に世界で注目を集める。宇宙開発を加速する中国では重慶大学などを中心に、国を挙げて一気に人工衛星による実験フェーズにもっていくという計画が出ているという。先行する日本の宇宙太陽光発電の教材などを中国に翻訳する動きもあるという。

篠原教授は「日本が開発を進める間に中国がどんどん追いついてくる可能性もある」と指摘する。巨額の研究開発費で下支えする米中、さらに民間のマネーも入り宇宙開発が進む中、日本が先行してきたはずの夢の技術の実現にはさらなる資金調達の仕組みや開発スピードの加速が必要になる。

(企業報道部 渡辺直樹)

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衛星から届け電力 未来の技術「無線給電」開発競う

宇宙太陽光発電システム(SSPS)について
https://www.kenkai.jaxa.jp/research/ssps/ssps-ssps.html

日本でメガソーラーは、成立するのか?

 https://www.google.com/search?q=%E3%82%BD%E3%83%BC%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%83%91%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%80%80%E5%B4%A9%E8%90%BD&client=firefox-b-ab&source=lnms&tbm=isch&sa=X&ved=0ahUKEwiu-r_Di57cAhXGppQKHaxKBZ8Q_AUICygC&biw=1430&bih=1191
 
  関連記事は、こちら。
 『民主党が推進していた太陽光パネル事業はやはり日本を破壊していた │ ダー
クネス:鈴木傾城』
( https://bllackz.com/?p=805 )

 いつ頃だったか、もう忘れたが(多分、小学校5、6年かと思う)、お前が
「日本中の家屋に、ソーラーパネルを設置すれば、エネルギー問題は解決だ。」
とか言ったことがあった。その時、「オーヤ、オヤ。」と思ったものだ。
 あるいは、理科の教師あたりがそういうことを言って、それをオウム返しにで
もしたのかとも思う。
1、ソーラーパネルで作り出す電気は、「直流」である。
 一方、各発電所で作り出す電気は、「電磁誘導」による「交流」である。
 既存の送電設備は、全て「交流」電流を前提に製作・設定されている。
 この送電網にソーラーパネルによる「直流」の電気を乗せるには、「交流」電
流に変換する必要があるが、その費用を誰が負担する?
2、日本は、災害の多い国だ。
 水害も頻繁に起こる。
 ソーラーパネルが半分くらい水に浸かった場合、太陽光が当たれば発電し続け
る。水は、伝導体だ。その半分水没のソーラーパネルに近寄った場合、感電する
危険がある(実際、東日本大震災のとき、そういう事案が生じた。マスコミは、
大きくは報道しなかったがな)。
3、日本は、国土の面積が狭い国である。
 平地は、ほぼ全て利用し尽くされている(田んぼや、畑の農地なんかに。それ
でも足りなくて、「棚田」なんか作って、利用している)。
 大規模太陽光発電(いわゆる、メガソーラー)をやろうとしたら、森林を伐採
して山の斜面にでも設置する他はない。
 それをやった果ての惨状が、下記の画像となる。
4、日本は、河川の多い国である。時の政権は、鋭意堤防を構築して、水害への
対策をしてきた(このうち、「スーパー堤防」計画を、100年に一度の水害に
備えるものだ、として事業仕分けしたのが、民主党政権であった)。
 しかし、小高い丘のような地形の場合、それを堤防として利用しているケース
もある(「自然堤防」と言う)。
 鬼怒川の堤防決壊による大水害は、この自然堤防をソーラーパネル設置のため
削り取った部分からも決壊の原因となった(何でも、2メートルも削ったという
話しだ。当時から、「水害の危険があるんで、止めろ」と言ってた人は、いたそ
うだ)。
 まあ、そういう話しだよ。