「海軍機雷エッセイ・コンテスト」の一等賞論文。

「海軍機雷エッセイ・コンテスト」の一等賞論文。
https://st2019.site/?p=19799

『Victor Duenow 米海軍中佐による『Proceedings』の2022-6月号記事「Disputing Chinese Sea Control Through Offensive Sea Mining」。

　　※「海軍機雷エッセイ・コンテスト」の一等賞論文。

　ＦＹ２０２０のデータによると、クイックストライク機雷や、潜水艦から放つ自走敷設機雷は、ライフサイクルコストが８５００万ドル以下である。

　攻撃的機雷の調達費用は、米海軍の毎年の兵器調達予算の0.125％でしかない。とても安くて済むのである。

　かたや、２０１９年の統計によると、金額ベースで、中共の貿易の60％は、海上輸送によった。

　珠江デルタ（シンセンなどがある）の諸港と、黄海の諸港を合計すると、中共の海上交易物の92％はそこを通っている（重量ベース）。交易金額ベースだと55％だ。だから、機雷封鎖をするならば、まずその２エリアだ。

　※重量ベースが重要である。重さあたりの単価が高くない石油がそこから輸入されていることを意味するからだ。

　中共が国内で生産している原油では、全需要の三分の一しか満たせない。輸入が不可欠だ。

　中共が輸入している石油の80％、すなわち中共が消費している全石油のうちの55％は、タンカーによって海港から搬入されて来ている。

　黄海と珠江デルタに「クイックストライク」機雷を撒くだけで、中共は、現在消費しているレベルの石油の半分以上を、搬入できなくなる。

　結論。米「インド太平洋コマンド」は、来る対支戦では、珠江デルタと黄海に機雷を撒くべきである。』