アプリ自作、私もできた 子育てママや学生などが公開

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『プログラムの知識がなくてもスマートフォンなどのソフトウエアを開発できる技術「ノーコード」を使い、アプリやサービスを作る例が増えている。子育てママは飲食店の紹介、学生は大学の情報を提供するアプリを作った。コロナ禍に促された格好で、誰でもサービスを自作できる時代が訪れている。

「飲食店も近所のママも困っていて助けたかった」。西脇智子さんはノーコードを使い、東京都稲城市の持ち帰りができる飲食店などを紹介…

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西脇智子さんはノーコードを使い、東京都稲城市の持ち帰りができる飲食店などを紹介するアプリ「いなぎお弁当マップ」を自作した。2月、地域の課題解決をテーマにした音声交流サイト(SNS)「クラブハウス」の集いで取り組みを話すと注目を集めた。その後も話を聞きたいという依頼が届く。1月の緊急事態宣言の後には「何度も使っていると声をかけられた」と言う。

2020年2月、新型コロナウイルスの感染が広がり、飲食店の客は激減した。学校が休校し、主婦の食事を作る負担が増したころ、西脇さんは知人からノーコードを使いアプリを自作できるソフト「グライド」があると聞いた。アプリ開発の経験はないが、考えるよりも先に試すと半日で原型ができたという。3日後には公開した。

人口約9万人の稲城市で最大で月1万人が利用した。西脇さんは「もっと良いものはいくらでも作れるが、求められるものをいち早く出すことだけを考えた」と強調する。

ノーコードとはその名の通り、コンピューターへの命令文であるコードを書かずに、あらかじめ用意されたプログラムのパーツやツールを組み合わせるだけでアプリなどを自作できる技術だ。対応するソフトが公開されており無料のものもある。

専門知識がなくても使える手軽さが売りだ。初心者がプログラミングスクールに通って、アプリを開発できるようになるまでに半年かかるといわれる。ノーコードを使えば難しい場合で1~2カ月、簡単な場合は数日で作れるようになるという。

コロナ禍の不便や不自由を補おうとノーコードの利用は広がった。企業がサービスを開発するのを待っていては時間がかかるし、利用者の細かい要望にまで目が届かない。当事者がすぐ開発できることが重要だった。

明治大の学生、菅沢孝平さんはコロナ禍で大学に行けず、情報を得られない新入生などに、サークルや授業、ゼミなどの情報を紹介するアプリを20年10月までに公開した。

プログラミングは「学んだが挫折した」経験があり、苦手意識があった。それでもグライドならば使えそうに感じて取り組むと、1週間でアプリができた。菅沢さんは「開発にかかる時間が短いので利用者を増やすのに時間を割けた」と話す。

仕事に役立つ例もある。兵庫県加古川市の職員、多田功さんは特別定額給付金を申請する独自システムを開発し、20年5月に同市が採用した。政府の専用サイトと異なりマイナンバーカードが不要で、事務処理が楽になった。同市では政府専用サイトの3倍以上使われた。多田さんは申請業務を担っており「当事者が開発すれば使いやすいものを生み出しやすい」と言う。

ノーコードのオンラインサロン「NoCodeCamp」を運営する森岡修一さんは「今後はノーコードのようにコンピューターが人に合わせるようになる」と指摘する。優れたアプリを開発するには、プログラム技術よりも課題を解決する発想力が必要になるという。

開発ソフト、内外に300種、数年後には主流の手法に
ノーコードを使い、アプリなどを開発できるソフトウエアは、米バブルといった海外のスタートアップが2015年ごろから先行して提供を始めた。20年には米グーグルが専門業者の米アップシートを買収。米アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)が業務アプリを開発できるサービスの提供を始めるなど大手が参入した。ウェブサービス開発の基盤ソフトになろうとしている。

日本でも、スマホアプリを簡単に開発できるソフトを提供するヤプリが20年12月に上場するなど注目を集める。ノーコードを利用した開発ソフトは、国内外合わせて300以上あるという。企業が自社のエンジニアのプログラミング技術などを生かして改良できる仕様のものもあり、利用は広がっている。
調査会社の米ガートナーによると、24年までに世界のアプリ開発の65%がノーコードなどの手法になると予測する。デロイトトーマツミック経済研究所の予測では、ノーコードなどの国内の市場規模は23年度に4560億円になる見通しだ。(大越優樹)