日経平均急落、終値1202円安 4年8カ月ぶり下げ幅

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 ※ いずれ、世界経済に影響を与える米国債の金利が上昇する(債券価格は、下落する)と、ポートフォリオ上、いろいろな「資産」の「持ち高」の「ポジション調整」が行われ、米株のポジション調整も避けられず、それがまた、日本株のポジション調整にも波及してくる…、という話しのようだ…。

※ 25日線を、割り込んだんだな…。

※ 「世界的な金融緩和」基調に、変化は無いと思う…。

※ ただし、「債権金利が上昇(債権価格は下落)」すると、「株の保有と、どっちが得か」とか、「保有資産の構成(ポートフォリオ)を、どう構成したら、全体解として、最適か」などという問題が生じて来て、激しい「ポジション調整」が行われ、「乱高下する」ことがあるらしい…。

※ どこまで行ったらそうなるのか、いろんな人が、いろんなことを言っているようだが、「確とした理論」なり「原則」は、未だ無いようだ…。

※ それで、各自が「この水準になったら、大体、こう判断されるだろう。」ということを「読み合って」、「手じまい組」と「強気組」が、激しく交錯する…、というような感じだ…。

※ そういうことで、「個人」がそれを「予測」しようとしても、「当てる」のはなかなか難しい…。

※「下げたら」、「なあに、また上げることもあるさ。」とふてぶてしく構えているのが、一番のようだ…。

『米長期金利の上昇への警戒感が市場に広がっている。26日の東京株式市場で、日経平均株価は前日比1202円安の2万8966円と急落した。下げ幅は2016年6月以来、4年8カ月ぶりの大きさ。前日の米市場で長期金利が急上昇し、米株相場が大幅下落したことで先行きの警戒感が高まった。

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日経平均急落のきっかけは米国の長期金利上昇だ。25日の米市場で、10年物国債利回りが一時1.61%と約1年ぶりの水準に急上昇(…

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25日の米市場で、10年物国債利回りが一時1.61%と約1年ぶりの水準に急上昇(債券価格は急落)した。インフレ率の上昇が長期金利を押し上げる状況が続くと、緩和的な金融政策の変更につながるとの思惑から米株式相場が急落。米国では新型コロナウイルス禍に対応するための巨額の財政出動などを背景に期待インフレ率がじりじりと上昇している。2月以降は新規感染者数の減少や、バイデン政権が準備する追加経済対策への思惑も重なって長期金利上昇が加速した。

市場では10年債利回りが2021年末までに1.50%程度に上昇するとの予想が多かったが、「21年末より前に2%に到達しそうだ。22年はさらに上がるだろう」(調査会社ヤルデニ・リサーチのエドワード・ヤルデニ氏)と上昇加速を予想する市場関係者が増えている。

米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長は23~24日の議会証言で足元の金利上昇は「経済再開や経済成長への市場の期待の表れだ」と指摘し、23年まで政策金利をゼロ近辺に据え置く施策を維持するとしている。それでも、市場は資産購入の縮小など金融緩和拡大策の転換を織り込み始めている。25日に実施された7年物国債の入札不調が伝わったことも、長期金利上昇につながった。

コロナ禍でも世界で株高が続いてきたのは、FRBを中心に緩和的な金融政策が当面続くとの見方が背景にある。金利の急上昇はこの前提に疑問を投げかける形となり、株価は敏感に反応した。25日のダウ工業株30種平均は大幅反落し、559ドル(2%)安の3万1402ドルとなった。英独仏など欧州市場でも主要株価指数が軒並み下げた。

(ニューヨーク=大島有美子、二瓶悟)

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滝田洋一
日本経済新聞社 編集委員
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分析・考察 日本株だけでなく、韓国、中国、香港などアジア株も軒並み大幅に下げています。背景となる長期金利の上昇は語られ尽くしていますので、商品市場について気がかりな点を指摘します。

上海大陸という中国の業者が大量に銅を買い持ちにして、その金額は10億㌦にのぼるというのです。むろん値上がりを見込んだ取引です。長期金利の上昇→商品市況の下落ともなれば、その買い持ちに逆風が吹きます。

万一、換金売りを余儀なくされるようだと、様々なマーケットで持ち高解消が起きるかもしれません。長期金利の上昇が引き金となった、さらなるポジション調整には身構えておくべきでしょう。
2021年2月26日 14:33 (2021年2月26日 14:40更新)
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